スマートフォンへの反乱：携帯電話のない思春期を目指すスペインの家族たちの運動

ドキュメンタリーは、同級生の大半とは違って携帯電話を持っていない少女、マルの紹介から始まる。フランス系スペイン人である彼女の母親は、スマートフォンに対して特に強い姿勢を取るようになり、家庭内に厳しいルールを定めている。寝室に画面は置かない。宿題にはリビングのパソコンを使い、画面は誰からも見える位置にあり、ドアは開けたままだ。

この制限は大人にも適用される。母親は自分の電話を家の決まった一角、いわば「携帯電話の駐車場」に置いている。そこへ行ってメッセージが届いているかを確認し、返信は後でする。彼女はこれを、責任ある使い方をするため、そして娘に対しても自分たち自身に対しても一貫性を保つための方法だと説明する。電話があまりにも身近な存在になっていることに気づいたからだという。電話が遠くにあると、つい見たくなる衝動を感じるが、手の届かないところにあることで自分を抑えられると語る。

一家は、マルに携帯電話を与えるのを少なくとも14歳まで待つと決めた。会話の中では、その決断の代償も浮かび上がる。仲間うちで共有されているものから取り残される悔しさだ。母親は携帯電話のない思春期を目指す団体に参加しており、報道によればこの団体は急速に拡大している。

運動は、海に面した静かな地区ポブレノウで生まれた。2023年9月にこれを立ち上げたのはエリザベトだ。彼女自身、振り返って驚いている。1年のうちにあまりに多くのことが起きたので、もっと長い時間が経ったように感じるといい、めまいのような感覚だと語る。

すべては、彼女の子どもたちとその友達が遊ぶ公園から始まった。彼女は「ポブレノウ 携帯電話のない思春期」というWhatsAppグループを作った。当初の考えはささやかなものだった。子どもたちの友達3、4人の親と話をして意識を持ってもらい、一緒に携帯電話を渡す時期を遅らせようというものだ。その論理は集団的なものである。家族同士が「団結」すれば、子どもは孤立していると感じず、社会的な圧力も弱まる。最初、グループには10人ほどの親しかいなかった。ところがエリザベトも驚いたことに、数週間のうちにバルセロナで数千人にまで膨れ上がった。

エリザベトはSNSでもメッセージを広めているが、何よりも現実の世界で、自身のダンススクールを通じて発信している。デジタルからの離脱は、次の公演のテーマにさえなっている。作品はアナログなもの、つまり人形や遊びから始まる。場面の途中で、光に満ちたタブレットが入った魔法の箱が現れ、そこからWi-Fi、タブレット、Android、ロボットが登場する。彼女は、テクノロジーを拒絶するのが目的ではないと強調する。バランスや想像力、スポーツがあることを望み、そのうえで、情報を調べるために「上手に使われた」テクノロジーの時間が少しあればいいという。テクノロジーは上手に使えばとても役に立つのだと、彼女は繰り返す。ある女の子は、自分は16歳で携帯電話をもらうことになっていて、もっと遅くなっても構わない、遊び続けられるから、と話す。

エリザベトとその支持者たちにとって、携帯電話は公衆衛生の問題になっている。報道によれば、スペインの子どもたちは1日に3時間以上、週末には5時間近くを画面の前で過ごしており、番組はこれをまさに依存症だと位置づけている。

マドリードにある、思春期を専門とする小児科を持つクリニックで働いているのが、マリア・サルメロン医師だ。そこで彼女は、不安の問題で受診している24歳のルシアを診ている。ルシアは自分のパターンをこう説明する。「落ち込んで」いるときは、頭を空っぽにして、自分を追い詰めていることを考えないように、何時間も携帯電話を見て過ごしがちになる。誰かに電話したり、会う約束をしたり、自分のためになるはずの別の活動をしたりするよりも、そのほうがずっと楽なのだという。最初の頃、SNSの問題は絶え間ない他人との比較だったと振り返る。自分の体やアイデンティティに不安を抱える女の子として、それは大きな影響を与えた。

サルメロンは、よく投げかけられる問いを提示する。SNSが人付き合いの一つの形であるなら、どうしてそれに依存するなどということがあり得るのか。インターネットの外で友達を持つことに依存する人はいない。彼女の答えは、SNSには最初から依存を生むパターンが組み込まれているというものだ。「いいね」、コメント、無限スクロールである。問題を自覚し、別のやり方で対処しようとしている今でも自分は依存していると思うかと尋ねられたルシアは、ええ、完全に、むしろ以前よりもひどい、と答える。ナレーションは、いくつかの研究によれば、画面への依存はコカインへの依存に匹敵するとされると付け加える。

サルメロンはすぐにこの運動を支持した。とても心を動かされたという。一部の小児科のフォーラムでは、彼女は「非常に過激」だと見なされていた。そこへ突然、画面が子どもに与える影響を心配した家族たちによる運動が起こり、彼女によれば誰も成し遂げられなかったこと、「小児科医でさえも」成し遂げられなかったことを動かし始めたのだ。

ほかの医療従事者たちも加わっている。カタルーニャの団体の代表を務めるマリーナ・フェルナンデスは、母親として参加したが、医療に携わる職業が自身の関わりに影響したと説明する。画面が介在すると、精神運動発達、言語、社会的・情緒的なスキルにおいて多くの症状が悪化するのを目の当たりにし、その懸念をほかの同僚たちと共有していた。彼女の説明によれば、最も脆弱なのは脳の前部であり、干渉があるたびにその領域の発達が妨げられる。ナレーションは、脳の神経回路が形成される重要な時期において、携帯電話がそうした干渉の一つであることは研究で明らかになっていると述べる。

ドキュメンタリーは、ディエゴ・レドラル博士が電極付きのキャップを使って脳の活動を観察している研究室を訪れる。まず、参加者のアナが簡単な本を読む。レドラルは、言語野や視覚に関わる部分、そして単語の検索や記憶にとって非常に重要だと考える下側頭領域が活性化していると指摘する。

次に、アナは携帯電話を渡され、Instagramをスクロールする。ナレーションは、私たちは1日に180メートル以上、サッカー場の長さの1.5倍に相当する画像をスクロールしているという研究を引用する。レドラルは観察結果を、脳の活性化が「より平坦で、より均一」になり、まるでスタンバイ状態に入ったかのようだと表現する。注意が平板化し、速い情報から次の速い情報へと絶えず移り、何も記憶せず、計画も推論もしない、ぼんやりとした状態だという。彼はこれが仮説であると断ったうえで、自分と研究チームは、まだ発達途中の脳ではこれがより深刻な影響を及ぼす可能性があると考えていると述べる。

対照として、ボードゲームでも試してみる。戦略を練り、攻撃を予測することで神経回路が形成されるとナレーションは語る。レドラルによれば、ゲームをすることでそうした技能がほかの認知能力へと転移し、強化されるが、携帯電話ではそれが起こらない。

子どもたちが再び現実の世界で遊べるように、運動は今や政治的な意思決定に影響を与えようとしている。カタルーニャ北部ジローナの支部をまとめるリュナは、具体的な提案を携えて市議会に働きかけている。その一つが商店向けのステッカーだ。賛同した店舗が「フレンドリーショップ」のネットワークをつくり、携帯電話を持たない子どもが困ったときに駆け込んで、母親に電話してもらえるようにするというものだ。さらに、現在の状況や、このままのペースが続けばどこまで行き着くかについて意識を高めるため、講演会、ワーキンググループ、教育的な集まりも提案している。

これらの提案は市議会の本会議で採決されなければならない。リュナは、特定の政権のものではなく市民のものとなるよう、すべての会派に支持してほしいと考えている。

この1年、リュナは国内を回って家族や専門家と会い、運動が勢いを失わないよう取りまとめに努めている。彼女は自らの動機を語る。幼い頃に虐待を受けた経験があり、ネットいじめや、さらには性的虐待までもが、SNSによって爆発的に増えたと確信している。

息子の体験についても語る。8歳のとき、息子はゲームの中のバーチャルなストリップクラブに入ってしまった。そこでは売春婦が踊ってくれ、プレイヤーは彼女を殺すことも、車に乗せて連れ去ることもできた。彼女にとって、それは子どもの無垢さを打ち砕くものだ。彼女の結論は、母親が子どもを守れるのは自宅の壁の内側までだということだ。子どもはほかの子の家にも学校にも行く。そして学校には、休み時間にはデータ通信のできる携帯電話があり、授業ではインターネットがあるので、子どもたちは多くのものを目にすると彼女は言う。だからこそ、集団を守る方法は全員を守ることであり、自分の子どもだけでコミュニティを守ることはできないのだという。

リュナは、著名な児童心理学者とともに、バルセロナ南部の町にある学校に講演者として招かれる。聴衆の中にはマルの母親とその夫もいる。スマートフォンを取り上げたことで子どもを「取り戻した」と語る家族もいる。しかし、手に負えないと感じている親や、はっきりと乗り気でない親もいる。

音声では一部しか聞き取れないこのやり取りには、いくつかの対立点が表れている。講演者は、タブレットを1時間使わせるといった「非常に有害な」ものをご褒美として与えることを批判する。ご褒美にすることで、それが良いものだというメッセージを伝えてしまうからだ。一方で、違う見方をする親もいる。ある母親は、娘の通う中学校では携帯電話は禁止されているはずなのに、それでも娘が2、3回電話で連絡してきたことがあると話す。また別の人は、携帯電話や画面が「悪者扱い」されていると指摘し、禁止するのではなく、子どもの使い方にどう寄り添えばよいのかと問いかける。

リュナは全員を納得させられるわけではないと認め、そうするつもりもないと言う。彼女は自分たちの方法を「一滴ずつ、一人ずつ」と表現する。最初は疑っていた人が、後になって、家で何かを試してみたら子どもに変化が見られ、今ではその理由がわかると言って戻ってくることがある。目的は、ただ情報をより多くの人に届けることだけだと彼女は強調する。

報道によれば、この運動はすでにスペインを動かしている。2023年12月、家族からの圧力を受けて、政府は初等教育と中等教育において授業中と校庭での携帯電話の使用を禁止した。

取材班が訪れた中学校では、生徒たちは入口で携帯電話を預け、14時35分の下校時に受け取る。ある女子生徒は、これで授業中に盗まれる心配がないので良いと考えている。携帯電話なしで過ごせるかという問いに対する答えはさまざまだ。ある生徒は笑いながら無理だと言う。別の生徒は、サッカーをする約束をWhatsAppでしているので、携帯電話がなければ家から出ないだろうと説明する。また別の生徒は、携帯電話がないと少し退屈だが、普通に過ごせると考えている。1年間の実験をしてみてはどうかと持ちかけられると、ポールは「いいよ」と答える。

校内で現在許可されている画面は、教師の監督下にあるものだけだ。ある教員は、以前は生徒たちが授業中に携帯電話を見ようとしたり、メッセージを送り合ったり、教師を撮影したりしていたと説明する。「あってはならないこと」だ。校長は、校庭でのトラブルが減ったと感じている。以前は、子どもが転ぶとほかの子たちが笑って撮影し、嫌な状況が生まれていた。携帯電話があると、いじめがしやすくなっていたと彼は言う。

運動にとって、これだけでは十分ではない。バレンシアで開かれた小児科医の学会で、マリア・サルメロンは家庭での画面の使用に関するスペイン小児科学会の新たな勧告を発表する。彼女によれば、これはまだ公表されていなかったものだ。主なポイントは次のとおりである。

• 「画面ゼロ」の年齢を6歳まで引き上げる。以前は2〜3歳だった。
• 12歳から16歳までは、学校の時間を除いて1日2時間未満とする。
• ペアレンタルコントロールを導入すべきである。
• インターネットに接続できない電話の使用を優先すべきである。
• 最初のスマートフォンを持つ年齢を遅らせる必要がある。

最後の点について、サルメロンはこうまとめる。遅ければ遅いほど良い。16歳よりも18歳のほうが良く、18歳よりも23歳のほうが良い。報道によれば、これはケベック州のものを上回り、世界で最も厳しい勧告になるという。

サルメロンにとっては、これでもまだ十分ではない。彼女は、テクノロジー企業に対し、健康に直接影響を与えるとわかっていることをやめるよう求めなければならないと主張する。利益を目的とする企業に倫理を求めるのかという反論に対しては、製薬業界やたばこ産業も規制されてきたと答える。だからこそ、これは立法や政府のレベルで、しかも複数の政府で行われるべきだと考えている。インターネットにおいては「全員が規制されるか、誰も規制されないか」だからだ。

この闘いは地域レベルだけでは戦えない。バルセロナの公園で生まれた運動は、国際的な広がりを見せつつある。リュナは初めて、ヨーロッパのほかの保護者団体とのオンライン会議を開く。参加者には、フランスで広報の仕事をしているカロリーヌ・ド・プレザンスや、イタリアの教師シモーネ・ランツァらがいる。

全員が、デジタル化に歯止めをかけることは、テクノロジーへの投資を推進するヨーロッパ主導のプロジェクトに逆行するという点で一致している。彼らは、学校や地域レベルでの活動を強化すると同時に、欧州連合に対して代表者が声を上げられるようにすることを提案する。ある参加者は、スカンジナビア諸国と話をすることを提案する。彼女によれば、これらの国々は真っ先にあらゆるものをデジタル化したが、それがいかに有害だったかに気づき、今では方針を転換しつつあるという。ナレーションは、各地で政府が対応を始めており、フランスでは2025年度から小学校とコレージュで携帯電話が全面的に禁止される見通しだと付け加える。

リュナはマドリードへ向かい、スペイン各地から集まった医師、教員、保護者が参加する2日間の国際会議に出席する。彼らにとって、方向転換はまだあまりにも遅く、テクノロジー企業は常に一歩先を行っている。

ドイツの神経科学者マンフレート・シュピッツァーが登壇する。彼は、デジタルこそが未来であり、幼稚園までデジタル化すべきだという言説を批判する。そうすることは子どもたちの未来と健康を犠牲にすることだと主張し、無責任だと断じる。ドキュメンタリーは、シュピッツァーがアジアの動向、つまり中国が教育的なコンテンツや未成年者向けのデジタル門限を課すことに成功している状況に注目していると指摘する。彼の発言は断片的にしか聞き取れない。

同じ会議で、ある参加者は、本当に倫理的なことを最初に行ったテクノロジー企業は「株価が上がる」はずだと確信していると語る。

ナレーションは、もしかするとすでに一つの世代が失われてしまったのかもしれず、ごく若い親たちにとっては、未来は今まさに懸かっているのだと述べる。ドキュメンタリーは、運動の一人の声で締めくくられる。その声は明確な期限を示すわけではないが、確かな信念を語る。「5年かかるかもしれないし、6年かかるかもしれない」、それでもこの闘いは良い結末を迎える、なぜなら道理は自分たちの側にあるからだ。その声によれば、行政、家族、教員、専門家がそれに気づくのは時間の問題にすぎない。データはそこにあり、誰でも確認できるのだから。