AIは生徒を愚かにするのか？　エストニアのパイロットプロジェクトと、足並みのそろわない欧州の対応

エストニア第2の都市タルトゥでは、AIはすでに通常の授業の一部になっている。取材班は10年生の生物の授業を訪れた。生徒たちはそこで、見た目はChatGPTのようでありながら、すぐには答えを出さないチャットボットを使って学んでいる。チャットボットは答えを示す代わりに問い返し、生徒一人ひとりに機械と議論することを促す。番組はその目的を次のように説明する。生徒たちが自分で考え、批判的になり、分析する力を失わないようにすることだ。

エストニアはこの学習用チャットボットを、米国企業OpenAIと共同で開発した。データ保護についての当然の疑問に対し、エストニアの教育大臣は、データ主権はエストニアにあるため問題はないと答える。大臣はこの協力を好機と捉えている。

番組によれば、こうした前向きな見方は、AIと教育の分野の研究者の一部にも共有されている。ある専門家はAIを活用した個別最適化学習を支持し、導入の時期として、10歳か11歳頃、つまり5年生からを挙げる。それに伴い、教師の役割も変わっていくという。

これに対し番組は、ヨーロッパ各地で報じられている問題を取り上げる。新聞は、AIを使った不正を見抜くことが追いつかなくなっている教師について報じている。しかし、インタビューに応じたある専門家は、手に負えなくなっているのは教師だけではなく、関係者全員だと強調する。

番組はその例としてスペインを挙げる。同国では研究者たちが、いわゆる「AI-Lessphobia」に警鐘を鳴らしている。これは、AIなしでは宿題や発表をまったくこなせなくなるのではないかと不安を抱く生徒が増えていることを指す。

取材に応じた専門家の一人は、その危険性をより詳しく説明する。この技術の大きな誘惑は、自分があまり意欲を持てない作業こそをAIに任せてしまう点にあるという。しかし、そうした作業が中核的な能力を育むものである場合、実際に一種の「デスキリング効果」、つまり能力の喪失が生じる。番組はさらなるリスクとして、依存と知的な怠惰を挙げる。「私たちは考えることを怠けるようになる」。

AIに頼っているのは生徒だけではない。番組によれば、アイルランドでは採点にAIを使う教師が増えており、それが倫理的に許されるのかをめぐって議論が起きている。ドイツ語圏でも、技術に通じた教師がAIを活用しており、たとえば授業計画やワークシートを数秒で作成している。

しかし、ある専門家はその負の側面について語る。生徒からも教師からも、生成されたワークシートが出回っていて、それらには誤りが含まれ、さらにはプロンプトの一部がそのまま残っているものさえある、という声が逸話的に数多く寄せられているという。番組はそこから、教師の間にはルールや支援、知識が欠けている、AIの危険性についての知識も含めて、と結論づける。

中心的な問題の一つは、誤った回答だ。取材に応じた一人は、ChatGPTやそれに類するツールが検索エンジンのように振る舞い、真実で事実として正しい結果を返すと、今なお信じている人もいるのではないかと推測する。しかし実際には、それは100パーセント確かな事実知識ではないという。

番組は特にデリケートな例として、歴史的なテーマを挙げる。ホロコーストに関する質問や、スレブレニツァの虐殺のようなほかの歴史的真実に関する質問が、AIによってしばしば歪められたり、まったく誤って示されたりするという。番組はその根拠として、ユネスコなどによる調査を挙げている。エストニアの教師も、AIのいわゆるハルシネーションについて語る。番組の結論は、チャットボットには頼れない、というものだ。

この核心的な問いに対し、専門家の一人ははっきりと答える。AIは生徒を愚かにしうるし、現在の非常に管理されておらず規制もされていない利用状況を考えると、そこに大きな危険があると見ているという。別の声はより慎重だ。関係者全員にとって目に見える利点はあるが、同時に非常に多くの欠点とリスクもあるという。

番組によれば、授業におけるAIについて欧州共通の戦略は存在しない。教育は主としてEU加盟各国の管轄であり、それに応じて各国の対応も異なる。ある専門家は北欧の動向を次のようにまとめる。各国はまず先走り、その後「少しずつ」後退してきた、と。

たとえばデンマークは当初先駆者と見なされていたが、現在はルールを大幅に厳格化しており、試験の監視も強化される予定だ。ノルウェーはさらに踏み込んでいる。世界でもいち早く、7年生まで授業でのAI利用を全面的に禁止した。その理由として、読み書きや計算の成績低下が挙げられている。取材に応じたある専門家は、禁止は常に最後の手段だとコメントする。

ポーランドは別の道を選んでいる。同国では教師向けに数週間にわたるAI研修が行われ、数千の学校にAIラボが設置されている。

番組にとって明らかなのは、AIが学びを変えつつあり、生徒にはAIを賢く効率的に使うための能力が必要だということだ。ある専門家は、そのためには学校がまず教育内容を構造的に変える必要があると主張し、具体的な要求を挙げる。

• 宿題の廃止： 代わりに全日制の学校を設け、すべての子どもや若者が同じ条件のもとで、学校の枠内で個別の練習に取り組めるようにすべきだという。
• カリキュラムのスリム化： カリキュラムは「とてつもなく詰め込みすぎ」で、多くのことが表面的にしか学ばれていない。そのため、まさに物事のつながりの理解や問題解決、応用、振り返りがおろそかになりがちだ。これを変えるには、学習内容を減らすしかないという。
• 紙と鉛筆を残す： あらゆる適応を進める一方で、従来の道具も引き続き必要だという。

番組の見立てでは、エストニアではまさに新しいツールと伝統的な手法の組み合わせが成功をもたらしているようだ。PISA調査で、同国は再び欧州のトップに立った。それでも番組は、ある留保を付けて締めくくる。おそらくそれでさえ、未来の学びの青写真にはならないだろう。技術の進化があまりにも速いからだ。こうして、冒頭で投げかけられた問い、つまり今の生徒たちは皆、一種の実験台なのではないかという問いも、答えの出ないまま残される。