妊娠のしやすさは年齢でどう変わり、いつ受診すべきか 産婦人科医・岡田有香医師に聞く妊活の基本

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概要

「いつかは子どもが欲しいけれど、今すぐではない」。そう考えたまま数年が過ぎる人に向けて、産婦人科医でグレイス杉山クリニックSHIBUYA院長の岡田有香医師が、年齢と妊娠率、受けておきたい検査、受診の目安、卵子凍結の考え方を数字を挙げて解説した。本動画は二部構成の前編で、不妊治療そのものは後編で扱われる。岡田医師の立場は、子どもを持たない選択も尊重したうえで、望む人には早めに自分の体の状態を知ってもらい、「あと何年後に動けばいいか」を具体的に考えるきっかけを作りたい、というものだ。

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医師自身もキャリアと妊娠のタイミングに悩んだ

岡田医師が不妊治療の知識を発信している背景には、自身の経験がある。第1子は30歳で妊娠・出産した。子どもは2人欲しかったため、第1子は31歳前には持とうと考えて妊活を始めたという。第2子を考える時期には、現在のクリニックの院長に就く35歳での転職が重なった。転職の1年ほど前に卵子の在庫を調べるAMH検査を受け、卵子凍結をするかどうか悩んだが、最終的にはしないと決めた。転職から半年〜1年ほどで妊活を始め、第2子を出産している。

知識を持っている自分でさえ悩んだのだから、一般の人はなおさら判断材料が足りないのではないか。岡田医師はそう感じたことが発信のきっかけだと話す。聞き手も、年齢ごとの採卵数などのデータから希望する子どもの人数を逆算するという考え方を出産後に知り、「もっと早く教えてもらいたかった」と振り返っている。

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1回の周期で妊娠する確率は最高でも約30%

自然妊娠の場合、20代後半から30歳ごろまでは、1回の排卵周期で妊娠する確率は約30%だと岡田医師は説明する。この30%が人間にとっての最高確率にあたる。30歳を超えると少しずつ下がり、35歳ごろには1カ月のトライで妊娠に成功する人が18%、40歳では約5%になるという。30代前半のうちから変化が出始め、30代後半も変化が大きい。

聞き手は、20代ならすぐにできるという印象とのギャップに驚いていた。岡田医師によれば、多くの人は1回で8〜9割妊娠すると思って臨むため、うまくいかないと「あれ?」と不安になる。しかし実際のベースは3割程度なので、30歳ぐらいまでの人なら6回ほどはチャレンジして様子を見るイメージを持ってほしいという。

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男性の年齢も影響する

男性は年齢が高くても子どもを持てるというイメージがメディアにはあるが、岡田医師は男性も年齢が関わると強調する。男性は35歳から精子の運動率が下がり、45歳からは精子の質が変わるとされる。女性だけでなく男性にとっても35歳がひとつの区切りになる。聞き手は、令和の35歳はまだ若いという感覚がある一方、体は時代が変わっても変わっておらず、そこにずれがあると指摘した。

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今すぐ妊活しない人がやっておきたい2つの検査

将来子どもが欲しい人が今やっておくべきこととして、岡田医師は2つの検査を挙げる。

1つ目は超音波検査だ。会社の婦人科検診で子宮頸がん検診や内診を受けている人は多いが、それに加えて卵巣や子宮を画像で見る超音波検査を受け、病気がないか確認してほしいという。岡田医師によれば、30代女性の約半数が子宮筋腫や子宮内膜症といった婦人科の病気を持っている。サイズが小さいうちは全く症状がないことも多い。早く見つけることが将来の不妊を防ぐことにつながる。

2つ目がAMH検査で、卵子の在庫数の目安を調べる血液検査だ。岡田医師のクリニックでは1時間ほどで結果が出る。検査機器によって若干異なるが、30歳ごろでは数値が4前後になるのが経験的な目安で、年齢が上がると2〜3程度まで下がるという。まずは自分の値が年齢相当か、平均より少ないか多いかを確認する。

卵子の在庫がもともと非常に少なく、30代のうちに閉経してしまう人もいる。日本では100人に1人程度とされるが、海外では増えており約3%、100人に数人規模でいると岡田医師は話す。数値が0.いくつでも残っていればその時点では卵子は採れるが、0.05や0.01になるとかなり厳しくなる。聞き手自身も32歳で卵子凍結をした際にAMHを測ったが、当時は凍結のための検査という程度の認識だったという。

検査を受ける年齢は、ホルモンが安定する20歳以上がおすすめだという。ただし思春期から生理不順が続いている人は、卵子の在庫が非常に多いか非常に少ないかのどちらかに当てはまることが多いため、早めに確認したほうがよいとした。

ブライダルチェックと呼ばれるセットにも、AMH検査と超音波検査は含まれていることが多い。ブライダルチェックは妊娠が近い人が受けることが多く、感染症の検査なども加わる。AMHと超音波だけなら費用は1万円程度だという。ただしAMH検査は一般の婦人科ではできない場合があり、不妊治療を行うクリニックなら必ずできるので、実施場所を探してほしいとのことだった。

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東京都の「TOKYOプレコンゼミ」で最大3万円の補助

東京都には「TOKYOプレコンゼミ」という補助制度がある。対象は都内在住の18〜39歳の男女で、セミナーを受講した後に対象クリニックへ行くと、AMH検査、超音波検査、性感染症の検査、将来の赤ちゃんの病気を防ぐためにワクチンが必要かを調べる抗体検査などから、受けたいものを選んで受けられる。補助は最大3万円だ。

岡田医師のクリニックでは女性向けの検査を2万7000円程度で行っており、結果説明まで含めて補助の範囲内に収まるという。セミナー受講直後には1日に何人も来院し、20代後半の利用者が多い。年齢層はどんどん若くなっており、知識を持つ女性が増えていると岡田医師は受け止めている。目的は「一旦自分の状況を見たい」でも構わないとした。

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もっと早く来ていればと感じるケース

聞き手が、早く受診していれば選択肢が増えたと思うケースはあるかと尋ねると、岡田医師は生理痛や生理不順を長く我慢している人を挙げた。子宮筋腫や卵巣の病変が大きくなると妊娠に影響するうえ、手術が必要になることがある。腹腔鏡なら傷は大きくないが、子宮筋腫を手術で取るとその後の出産が帝王切開になるといった影響もある。

そのため、受診理由は生理痛だけでも構わないので、かかりつけの婦人科を作り、定期的に超音波検査を受けてほしいという。小さいうちに見つかれば小さいまま保つことを目指せる。岡田医師によれば、ヨーロッパでは13〜15歳でかかりつけ婦人科を作ることが推奨されており、生理が始まるかどうかの年齢から婦人科とつながる考え方だという。

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子どもを持つと決めてから実際に持つまで平均6.4年

受診の目安について、岡田医師は2022年の調査を紹介した。夫婦が子どもを持つと決めてから実際に持つまで、平均6.4年かかっている。内訳は、ブライダルチェックなども含めて最初に婦人科を受診するまでが3.2年。そこから自分たちで頑張る期間があり、実際の不妊治療開始までにさらに1.3年かかる。不妊治療開始までの合計は4.5年で、治療開始から子どもを持つまでは1.9年という計算になる。

本来、妊娠を望んでから不妊治療を始めるまでは1年以内が推奨で、不妊の定義も「1年間自分たちで妊活をして難しかった場合」となっている。岡田医師は、この期間を1年程度に短縮できれば子どもを持つまでの期間も変わるのではないかと話す。他国と比べると日本の期間は圧倒的に長く、他の国ではもっと短く収まっているという。

その理由について岡田医師は推測として、日本では病院は普段問題がなければ行かず、本当に体調が悪いときに行く場所と考える人が多いこと、不妊をそもそも病気と思っていない人が多いことを挙げた。そのため妊娠が難しくても、2〜3年はそんなものかと考えてしまうのではないかという。

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自然妊娠できる人の9割は半年以内に妊娠する

期限を決める根拠として、岡田医師は次のデータを示した。自然妊娠できる人は6回ほどのトライでほとんどが妊娠し、6カ月で約9割が妊娠する。それ以降の自然妊娠の成功率は、年代に関係なく1カ月あたり1〜3%になる。つまり、半年続ければおおよその見通しが分かるということだ。

具体的な目安として、30代前半までは1年間自分たちで頑張ってよい。30代後半で妊活を始めた人は半年でクリニックを受診したほうがよい。40代に入っている人は、最初からクリニックに通いながら自然妊娠のトライも並行するほうが安心だという。

岡田医師は、受診したからといって必ず人工授精や体外受精にステップアップしなければならないわけではなく、それはカップルの気持ち次第だと繰り返した。まずは「このまま自然妊娠を続けていいのか」を確認しに来るつもりで受診してほしいという。

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ピルで妊娠しにくくなるわけではない

SNSで見かける「ピルを飲むと妊娠しにくくなる」という投稿について、岡田医師は否定した。ピルは生理痛を改善する治療薬であり、生理痛は子宮腺筋症や子宮内膜症といった病気につながることがある。むしろ不妊につながる病気を予防するために飲むものだと説明した。

生活習慣では、喫煙と飲酒が卵子の質や数に関わる。タバコはゼロにしてほしいという。お酒は、ビールなら1日500mlまでが女性の適量で、多く飲まないほうがよいが、1週間単位でバランスを見て考えればよいとした。

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不妊原因の約半分は男性側にある

岡田医師によると、不妊の原因が男女両方にあるケースが24%、男性のみにあるケースが24%で、合わせて48%、つまり約半分に男性側の原因が関わる。最も多いのは精子を作る段階の問題で、精子の数や運動率が低い場合だ。また、男性の100人に1人は精子がいないという。

そのため男性には精液検査を勧めている。精液検査には年齢に関係なく共通の基準値があり、量、濃度、運動率、正常形態率を調べる。正常形態率は、精子100個のうち4個が正常な形であれば問題ないとされる。それより少ない人もいるが、1%などになると妊娠に影響する。運動率が低いと、子宮の出口から受精の場である卵管まで精子がたどり着けないことがあり、精子の移動を補助する人工授精という次のステップに進む人もいる。

TOKYOプレコンゼミは男性も対象で、補助は同じく3万円まで。精液検査、性感染症の検査のほか、精子のDNA損傷率を調べるDFI検査も対象になる。DFIは精子の質に関わる指標だという。婚姻関係は条件ではなく、1人でも受けられる。

聞き手は、女性ばかりが頑張っている印象があること、男性は万が一の結果を知るのが怖いという気持ちがあるのではないかと話した。岡田医師は男性にも自分の体を知っておいてほしいとし、35歳から運動率が下がるため、検査は若いほど妊娠にとってはよいと答えた。

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卵子凍結は誰のための選択肢か

後半のテーマは卵子凍結だ。岡田医師は、将来子どもが欲しいが今すぐには妊娠に入れない人が考える選択肢だと位置づける。若いうちの妊娠・出産がもっとも確率が高いため、まずはそれを考えてほしいとしつつ、実際に凍結しているのは、パートナーはいるが話し合いが進まない人、まだパートナーに出会えていない人、現時点で妊娠・出産を現実的に考えられない人が多いという。3年ほど前と比べると、凍結を希望する人は増えている印象だという。

聞き手は、31歳で卵子凍結をした人が34歳でその卵子を使ったところ受精しなかったというSNSの投稿が話題になったことを紹介した。岡田医師は、卵子凍結をしても100%妊娠できるわけではないと答えた。そもそも20代ですぐに自然妊娠を始めても、最終的に出産できる人は9割ほどで100%ではない。30歳ぐらいで凍結しても同じだ。

凍結した卵子は、まず融解後に生きて戻ることが重要になる。岡田医師によれば、融解後の生存率は以前は5〜7割と低かったが、ようやく9割を超えた。それでも9割なので、15〜20個凍結していれば13個ほどが生き残り、そこから良い受精卵になるのは通常3個ほどになることが多い。一方、もともと6〜7個しか凍結できていない人にとって1個減る影響は大きい。数%の確率で融解時に全滅するケースもあるという。

卵子凍結の意味合いは、AMHの値によって1回で採れる卵子の数が変わるため、人によって大きく異なる。1回で15〜20個採れれば高い確率で出産につながるが、数値が低い人は1回の凍結では高い確率を出せない。若いほど多く採れるため、岡田医師によれば台湾では30歳ごろ、アメリカでは33歳ごろの卵子凍結が推奨されている。日本の補助制度の年齢設定はそれより高く、その年齢で凍結して出産に至る人ももちろんいるが、確率は9割には届かないイメージだという。数が少ない人の中には、複数回採卵する人もいる。

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30歳を節目に考えるという提案

卵子凍結の難しさとして、聞き手は保管料を挙げた。早く凍結しすぎると保管期間が長くなり、費用がかさむ。岡田医師のクリニックの保管料は年3万8500円で、毎年となると負担は大きい。そこで岡田医師は、30歳の節目に自分の体を確認し、凍結を検討するという考え方を示した。

岡田医師によれば、子どもを2人望む場合、31歳までに妊活を始めれば、不妊治療の最終段階まで含めて9割が2人を持てる。それより遅くなると2人目が難しくなる人が増える。日本では2人の子どもを望む人が6割いるが、1人目の妊活を30代半ばから始める人が多い。そのため、30歳ぐらいで凍結するなら、第2子や第3子のときに使うイメージで考えるのがよいのではないかという。

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費用と補助制度

費用について、採卵から凍結までは50万円程度、高いところでは70〜80万円程度になる。保管は1年単位で、年3万円台から高いところでは10万円程度まで幅がある。岡田医師のクリニックは15個までの保管でこの価格に設定しており、数が多くても費用を抑えられるようにしているという。保管料が個数に応じて増えるクリニックもあり、若いうちに多く凍結するとその分保管料がかかる。自分のAMHの値と採れそうな個数を踏まえ、どこで凍結するかを選んでほしいと岡田医師は話した。

卵子凍結は自費診療のため、凍結卵子を使う段階、つまり融解して受精させる工程も自費になり、25〜30万円程度かかる。

東京都には卵子凍結の補助がある。採卵から凍結までに20万円、保管には現在2年分、年2万円の補助が出る。一部の区ではさらに10万円が上乗せされる。使う段階でも25万円の補助があり、30万円かかる場合はそのうち25万円が補助されるイメージだ。凍結の補助は39歳まで、使用時の補助は43歳までが対象となる。さらに今年から国の補助も始まり、年齢制限は35歳までと東京都とは異なる。首都圏では神奈川県が手を挙げており、今後20万円の補助が出る予定だという。岡田医師は、卵子凍結がさまざまな選択肢のひとつとして検討できる土台に立ちつつあるとの見方を示した。

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最後に伝えたいこと

前編の締めくくりに、20〜30代の女性に知ってほしいことを問われた岡田医師は、まず自分の体を知ることから始めてほしいと答えた。超音波検査や婦人科検診を受け、かかりつけの婦人科を作って定期的に通うことが当たり前になってほしいという。不妊治療の具体的な内容や費用、治療に伴う精神的な負担については、後編で取り上げられる。