不妊治療の経験からオンラインピル診療へ mederi・坂梨亜里咲さんが語る起業、失敗、再出発

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概要

女性向けYouTubeチャンネル「lumily」に、mederi株式会社代表取締役の坂梨亜里咲さんが出演した。mederiは2019年創業で、オンラインピル診療サービス「メデリピル」を運営している。生理に悩む女性が婦人科医にオンラインで相談し、最短で翌日に自宅へピルが届くサービスである。

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インタビューでは、会社員から社長を経て起業するまでの経緯、20代後半に向き合った不妊治療、最初の事業だったサプリメント販売の失敗、前澤友作さんとの出会いをきっかけとした事業の作り直しが順に語られた。坂梨さんは一貫して、自分の原体験を社会課題として捉え直し、それを事業の原動力にしたと説明している。

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ECから女性向けWebメディアへ、4人目の社員から社長に

坂梨さんはネットショッピングが好きで、大学卒業後はラグジュアリーブランドの公式ネットショップを受託運営する会社に入った。社会人2年目に友人たちに誘われ、女性向けWebメディアを運営するスタートアップに移っている。どちらの会社でも会社員として働いた。

Webメディアの会社では4人目の社員として入社し、会社は最終的に30人ほどの規模になった。ビジネスモデルは記事コンテンツを配信し、クライアントから記事広告を受注して収益を得るものだった。坂梨さんは最初はライターとして記事を書き、役職が上がるにつれて、クライアントが訴求したい内容を記事化するディレクションを担当した。Webメディアだけでは世界観を表現しきれないと考え、雑誌を作ったりイベントを開いたりと新規事業にも取り組んだ。

創業社長が別の事業を始めるために別会社を立てることになり、後任の社長として坂梨さんが選ばれた。坂梨さんは、会社の歴史を最もよく知り、多くの挑戦をしてきたことが理由だったと振り返る。最後の2年間を社長として務めたことで、起業が身近なものになったという。

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29歳で見えた事業の天井と、次の目標

起業を考え始めたのは29歳のときだった。メディア事業の年商がおおよそ見えてきて、自分にはこれ以上伸ばしきれない、他の人に任せた方が伸びるのではないかと考えるようになった。

坂梨さんが挙げたメディア運営の難しさは二つある。一つは、ページビューがGoogleのアルゴリズム変更で突然変わりうること。もう一つは、クライアントが広告を出してくれるかを自社で読みにくいことだ。クライアントはその時々のトレンドになっているメディアに予算を割くため、メディアとして成熟するほど営業が難しくなり、売上の天井が見えてきたと話す。

会社員としてどこかの組織に入る選択肢もあったが、社長を経験すると決裁権を持って会社を動かすことが楽しくなっており、トップとしてやりたいと思った。30代をどう生きるかを考えた時期でもあった。坂梨さんによれば、20代の目標は「稼げている人イコール仕事ができる人」という考えから「30歳までに年収1000万円」を掲げたもので、これは社長になって達成した。次の目標が年収なのかと考えたとき、お金への関心は薄れており、自分の時間とお金をかけてワクワクできることに挑戦したいと思うようになったという。

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夫との話し合いと「最悪コンビニでバイト」という安心材料

坂梨さんは、一人だったら起業はしていなかったと話す。結婚していてパートナーがいたため、最悪自分が稼げなくなっても、コンビニでアルバイトをすれば月10万円ほどは稼げるだろう、生活レベルを落としても生きていけると考えられたことが安心材料になった。

ただし夫は保守的な性格で、結婚当時は「ずっと会社員でいてくれ」というくらいの姿勢だったという。スタートアップで次々とキャリアアップしていく坂梨さんに慣れてきてはいたものの、起業には心配があった。「やってみれば」というところに至るまで、1カ月ほど話し合いを重ねたと坂梨さんは語っている。

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ブライダルチェックで分かった不妊症

起業のきっかけには不妊治療の経験がある。20代で仕事に全力を注いでいた時期に結婚し、ブライダルチェックを受けたところ、自分が不妊症であると分かった。AMH検査という血液検査で、卵子の数が人より少ない可能性があると判明したのである。

坂梨さんは生理不順のためにずっとピルを飲んでいた。ピルを飲んでいる間は月1回生理が来るが、やめたところ3〜4カ月来なくなったため産婦人科に行き、妊娠できる体かどうかを確認するブライダルチェックを受けた。26歳のときのことだ。

医療は発展しているので、不妊だと分かっても治療すれば何とかなると言われるだろうと思っていたが、実際は違った。坂梨さんの説明では、卵子の数が少ないという状態そのものには治療のしようがなく、早く体外受精に挑戦するしかなかった。卵子の数は生まれたときが最大で、年々減っていくことも、このとき初めて知ったという。インタビュアーと坂梨さんは、学校で習っていたとしても多くの人は忘れているのではないか、女性は早くから知っておくべき知識だと話し合った。

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年間300万円、仕事との両立

治療は26歳から29歳ごろまでの3年強、積極的に続けた。排卵誘発剤を通常より多く打って体外受精に挑む内容だったが、なかなか卵子が取れない日々が続いた。積極的に治療していた時期は月に30万円、60万円とかかり、年間では300万円ほどになったという。

仕事との両立については、当時はコロナ前でリモートワークも一般的ではなかったが、メディア職で一定の役職にも就いていたため、自宅や外で記事を書くことが許されていた。クリニックでもパソコンさえあれば待ち時間を仕事に充てられた。一方で、周りの患者はパソコンを持たず治療のためだけに来ており、時間を捻出するのは大変だろうと感じたと話す。急に来院を求められるなどスケジュールが思い通りにならない「アンコントローラブル」な治療であり、サービス業などその場にいなければならない職種では両立はとても難しいだろうという見方を示した。

職場では、部下やメンバーには伝えず、創業社長にだけ伝えていた。治療期間中は周りの言葉に敏感になるため、子どものいる人、独身の人、結婚していて子どものいない人などさまざまな人がいる職場で、オープンにしすぎるとメンタルを保てないとも考えていたという。

積極的な治療を3年続けても、お金と時間をかけて目標の数の受精卵凍結に届かず、いったんやめて、仕事など他のことに向き合おうと決めた。それが結果的に起業につながる。起業後も数年間は無理のない範囲で産婦人科でのケアを続け、昨年、子どもを授かった。不妊治療の期間はトータルで7年ほどになり、坂梨さんは「まさか」というタイミングだったと語る。不妊治療がなければそれが原動力になって起業することもなかったと思うと感慨深い、とも話した。

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自分の経験を社会課題として捉え直す

29歳で人生を振り返ったとき、坂梨さんは不妊治療に費やしたお金と時間について、これは自分だけの問題ではなく社会課題だと考えた。自分はまだ授かれそうにない、子どもがいない人生もあり得ると思ったとき、自分と同じ不妊治療を経験する人を一人でも減らしたいと考え、自分の不妊治療をさらけ出してでも事業をやろうと決意したという。

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最初の事業はサプリメント、そして失敗

事業構想には3カ月ほどかけた。領域は女性のヘルスケア、フェムテックと決めていた。海外にはコーチング、サプリメント、卵子凍結のサブスクリプションなどさまざまな事業があったが、初めてビジネスをする自分でも作りやすいという理由でサプリメントを選んだ。葉酸やラクトフェリンなど、妊娠を望む女性向けのサプリメントであれば自分のストーリーとも合い、初期のプロダクトとしてハードルも高くないと考えた。新卒で入った会社がEC関連だったこともあり、原体験のある領域のサプリメントをWebで販売する形で起業した。

資金は日本政策金融公庫から2000万円を借り入れ、サプリメントの制作と運営費に充てた。坂梨さんは失敗の要因を次のように分析している。メディア出身のため、メディアに掲載すればターゲットに届いて売れるというマーケティングのノウハウしか持っていなかった。思いが強いぶん原価率が高くなった。当時のD2Cには「思いが乗っていればマーケティングコストをあまりかけなくても届く」という風潮があり、それを信じていた。

さらに価格設定の見誤りがあった。妊娠を望む人向けのサプリメントは無数にあり、ドラッグストアでは数百円から売られている。その中で坂梨さんは1カ月分6000円ほどの商品を作った。自分が飲んできたサプリメントは高価だったため、それより安く仕上がったなら手に取ってもらえると考えたが、消費者が比較する競合の範囲は自分が想定したよりずっと広かった。大企業がひしめくレッドオーシャンに資金力のないスタートアップが飛び込み、思いで乗り越えられると考えてしまったのが失敗だったと坂梨さんは振り返る。一定の事業規模になれば会社を継続させることが社長の務めであり、それを考えられていなかったという。

販売の初動はクラウドファンディングで、思いに共感して応援購入してもらう仕組みと相性がよく、目標金額はすぐに達成した。しかしその後の継続率が伸びなかった。他のサプリメント事業者と同様にデジタル広告を打ったがうまくいかず、自己資金だけでは足りなくなり、1カ月で準備を進めて外部から3000万円の出資を受けた。それでもユーザー数は計画通りに増えず、販売開始から1年ほどで、うまくいかないと判断したという。

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前澤友作さんの企画に応募する

当時の坂梨さんには、前職の創業社長以外に相談できるメンターがいなかった。出資してくれた投資家に相談すればよかったが、プライドもあってか、どう相談すればいいか分からなかったという。

そのころ、元ZOZOTOWN創業者の前澤友作さんがXで、10人の起業家に10億円を出資する企画を行っていた。応募料は10万円で、坂梨さんは宝くじのような気持ちで応募した。選考は書類選考が2回ほどあり、3次選考あたりから前澤さんが登場した。サプリメント事業が思うようにいかないと感じていた毎日の中で、選考には通り続けていたという。坂梨さんによれば応募は最終的に4300件ほどあり、最初に13社が選ばれた。選ばれると思って応募したわけではなかったが、何でも行動すればどうにかなると、その1年で思ったと話す。

選考の過程では、2週間に1回、あるいは1カ月に1回前澤さんに会い、前回出された宿題を解決してプレゼンするという流れを繰り返した。その中で事業の組み立て方を学び、経営者としてのサービス開発のレベルが上がり、自分がやりたいことやmederiとしてやるべきことが見えてきたという。現在も月1回、多いときは2回、30分から1時間ほどのミーティングが続いている。

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細部まで見る前澤さんのアドバイス

坂梨さんが意外だったと語るのは、前澤さんがシステムエンジニアとも対話できるほど、さまざまな部門と共通言語を持っている点だ。オンライン診療は、カートに入れて購入するネットショッピングと違い、ユーザーが診療予約をし、事前問診に回答し、会員登録をして、ようやく診療日を迎える。そこで医師が処方するピルを決め、ピルが届く。ステップが多いぶん離脱も多い。

前澤さんはその離脱率を細かく見たうえで、バナーの色やボタンの色、さらにはスクロールの速度にまで踏み込んでアドバイスをしたという。ABテストを続けるべきこと、そのためにはどんなツールが必要かまで把握していた。坂梨さんは、こうした領域を「自分の専門外だから」と考えずにいた自分を反省したと語った。

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「それをずっとやりたいのか」という問いからの方向転換

サプリメント事業からオンラインピルへの転換も、前澤さんとの対話がきっかけだった。選考で現在の事業を説明した際、前澤さんから「それをずっとやりたいのか」と問われた。マーケティングもうまくいかず、思いだけでは通用しないことも分かっていた中で、坂梨さんは「不妊治療に至る人を減らす」という目的からすれば、もう少し手前、つまりまだ妊娠や出産を望んでいない人たちのリテラシーを高めることが大事だと考えるようになった。

そこから約半年間、卵子凍結のサブスクリプション、自宅でAMH検査ができるサービスなど、さまざまな事業案を考えては前澤さんにぶつけ、「本当に市場規模はあるのか」「求められているのか」という宿題を受けて考え直すことを繰り返した。その結果、自身が妊娠を望むまで飲み続けていたこと、女性にとって分かりやすいプロダクトであることから、オンラインピルが再スタートにふさわしいと見えてきたという。

その後はプレリリースを経て、正式リリースまでに改善すべき点を改善した。坂梨さんはPMF(プロダクト・マーケット・フィット)が大事だとし、丁寧に事業を組み立ててリリースできたと話す。

この半年で、自分に足りないものにも気づいたという。周りの起業家には大手企業で新規事業を手がけてきた人や外資系コンサルティング出身の人がいて、事業を拡大するために必要な考え方をロジカルに組み立てたうえで起業していた。原体験から当然のように起業し、市場規模も「たぶんある」程度に考えていた自分には、それが欠けていたと振り返った。

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事業が軌道に乗った時期の妊娠

メデリピルは正式リリースから3年目に入っている。妊娠したのは2年目にあたる昨年で、事業が0→1から次の段階に移り、これからうまくいくだろうと少し安心できた時期だった。任せられる取締役が就任したタイミングとも重なり、坂梨さんはこれも縁だと語った。

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メデリピルのサービス内容

メデリピルが扱うのは低用量ピルである。生理前のイライラ、腹痛、頭痛、生理中の不調、生理が毎月不規則に来る生理不順などに悩む人を対象に、婦人科医がオンラインで処方し、自宅に届ける。低用量ピルにもいくつか種類があり、その中から医師が合うものを処方する。

利用の流れはLINEが起点になる。坂梨さんによれば、オンライン診療は今どのステップを踏めばいいのか迷子になりやすいため、まずLINEに登録してもらい、会員登録や診療予約を促すメッセージを順に送る。その通りに進めば、診療日当日に医師とビデオ通話で診療を受けられる。診療時間は人によって異なり、すでに低用量ピルを飲んでいて疑問がない人なら5分ほど、新しく始める人は質問や説明が多いため15分ほどを見込んでいる。中にはピルを飲むより対面診療で検査を受けた方がいい人もいるため、全員に処方されるわけではなく、その判断は産婦人科医が行う。

公表しているLINEの友だち登録数は30万人を突破している。坂梨さんは、生理に悩む女性がこれほどたくさんいるのだと実感していると話した。ユーザーの6割は20代だ。30代には産婦人科にネガティブなイメージを持つ人も多く、ピルにも挑戦のハードルが高いようだという。

日本でのピルの普及について、坂梨さんは、20〜30代女性の服用率は3%程度で、20%以上の国がほとんどである先進諸国と比べてかなり低いと説明した。日本ではピルの承認が欧米より40年ほど遅れたうえ、性が乱れるという印象からくる偏見もあり、なかなか届かなかったという。

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ピルと一緒に情報を届ける

初回には、低用量ピルのメリットや服用方法、よくある質問をイラストで解説したガイドブックと、飲み方カードが届く。坂梨さんが特に大切にしているのは、毎月1枚ずつ同封するはがきサイズのカードだ。インテリアとしても使えるポストカード風のデザインで、ピルのことだけでなく、不妊治療、女性がなりうる婦人科疾患、受けてほしい検査、出産にかかる費用など、知っておいてほしい情報を載せている。

これは坂梨さん自身の「卵子の数が減っていくことをもっと早く知りたかった」という思いから来ている。目に触れるかどうかだけでも全然違う、と坂梨さんは話す。「ピルを届けるというよりは、未来の選択肢の幅を広げたい」とも語った。

投資家からは差別化のポイントをよく問われるという。どこでも扱える同じピルを処方し配送している以上、薬そのものでは差がつかない。坂梨さんは、自身の原体験にある思いが伝わるようなサービス体験にしたいと答えている。

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今後の展望と視聴者へのメッセージ

今後の目標として坂梨さんが第一に挙げたのは、生理ケアの選択肢の一つとしてピルを、届くべき人に届けることだ。ピルを通じて毎月の生理や女性ならではの健康に向き合ってもらい、そのうえで自分が望むタイミングで妊娠・出産をし、キャリアを形成できるようサポートしていきたいと話した。

最後に坂梨さんは視聴者に向けて、生理の不調は仕方がないことだと言われがちだが仕方がないことではないとし、低用量ピルを一つの選択肢として知り、他の選択肢も見たうえで日々の不調を和らげてほしいと呼びかけた。そして、自分も何者でもなかったが、熱い思いがあって多くの人に利用されるサービスを生み出せたとして、視聴者にも自分の原体験から多くの人を幸せにする事業を作ることを考えてほしいと語った。