地政学はなぜ繰り返しブームになるのか――奥山真司が語る三度の流行と「変わらない地理」への関心

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概要

「地政学」という言葉はここ数年、ニュースやビジネスの現場で頻繁に使われるようになった。地政学とはそもそも何なのか。なぜ今、とりわけビジネスの世界で注目されているのか。ビジネス映像メディアPIVOTの番組で、戦略学者の奥山真司が、地政学の成り立ち、過去三度のブーム、代表的な理論家、そして日本に戦略論が必要だと考える理由を語った。奥山の立場ははっきりしている。地政学はナチスのプロパガンダに使われた過去を持つが、地理を土台に世界を戦略的に考える道具としては今も有効であり、その背景にある戦略研究こそ日本に広めたいというものだ。

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音楽の道からカナダ留学、そして地政学へ

奥山は現在、自衛隊や大学院で外部講師として教えながら、著作や翻訳を手がけている。英国の大学で戦略研究という分野の博士号を取得し、専門はその中の地政学だという。

研究者としての出発点は少し変わっている。奥山は日本の大学には進学しておらず、日本で通ったのは音楽の専門学校だけだった。ミュージシャンを目指して東京の専門学校に入ったものの、周囲には半分プロのような学生が集まっており、自分には音楽の才能がないと諦めた。その後カナダに留学し、大学に入るために勉強を始めた。得意だった地理のクラスを取るうちに、地理と国際関係を組み合わせた分野に興味を持ち、地政学の道に進んだという。本人は今も心の中ではミュージシャンのつもりだと笑う。

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地政学の起源――ドイツ統一と地理

奥山によれば、地政学の考え方が盛り上がったのは19世紀後半、ドイツを中心としてである。1850年頃、ドイツという国はまだ存在せず、プロイセンなどドイツ語を話す人々の国がばらばらに分かれていた。それが1871年に終わった普仏戦争で勝利し、統一を果たしてドイツ帝国が誕生する。

それまでヨーロッパでぱっとしなかったドイツ人が突然大きな国を作ったことに、周辺国は驚き、警戒した。そのドイツが戦略の土台に据えていたのが地理だった、と奥山は説明する。どのルートで進攻するのか、どこに鉄道を通せば前線に部隊を最も効率よく届けられるのか。国を大きく戦略的に捉え、どう拡大していくかを考える際の背後の理論として出てきたのが地政学だという。ヨーロッパは狭く、各国は互いに横目で見ている。ドイツの成功の要因は何か、地理をしっかり研究し軍事をしっかりやっているからだ、といった知識が共有され、切磋琢磨するうちに一種の外交理論として形を成していった。

「地理」と「政治」で地政学という字面ではあるが、奥山は実際はもう少し複雑だと言う。最初は軍事と地理の結びつきから生まれたが、外交政策の理論になる以上、政治との絡みが出てくる。地理をベースに、その上で展開される外交をどう捉えるか、というのが地政学だという。

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大前提は「陸の勢力」と「海の勢力」の争い

地政学はヨーロッパを中心とした大国の理論であり、メジャーな国がどう生き残るか、そのためにどんな外交をとるかが前提にある、と奥山は述べる。そして世界を地球規模、あるいはヨーロッパ全体といった大きな視野で見たときの大前提が、陸の勢力(ランドパワー)と海の勢力(シーパワー)が互いに争い、それが人類の歴史をつくってきたという認識である。

この捉え方自体は画期的なものではなかったと奥山は言う。ヨーロッパの指導者たちは、歴史的にモンゴルに侵略されてきた経験から陸の脅威を意識していたし、同時に海賊のように海で活動する勢力もいると認識していた。各国のリーダーが安全保障を考える際の前提として、世界は陸の勢力と海の勢力に分かれているという見方はおそらく漠然と共有されていた、というのが奥山の推測だ。

それを学問として整理しようとした人々もいたが、同時に地政学は外交政策やプロパガンダにも使われた。「だから我々は海を取らなければならない」「あの港を取らなければならない」といった、国家の野心を正当化する理由として用いられた面は「絶対にある」と奥山は認める。

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ナチスとの関係と「野蛮な学問」というイメージ

地政学の理論を主に論じていたのはイギリスやアメリカの人々だったが、最終的に最も活用し、名前を前面に出したのはドイツ、それもナチス・ドイツ周辺の学者たちだった、と奥山は語る。自分たちはランドパワーに位置するのだから、当時のソ連(今のロシア)と組んで陸の大帝国を作ろう、という理屈に結びついていったのは間違いないという。

その結果、地政学には悪いイメージがつきまとう。司会者から「大丈夫か、この人」と思われないかと問われると、奥山は「全然あります」と答えた。かつて非常勤講師をしていた大学で、名刺に「地政学」と書いてあるのを見た教授から、そんな野蛮なものを研究されているのかと言われたこともあるという。

それでも地政学を研究する理由について、奥山はナチスのプロパガンダをやりたいわけではないと強調する。戦略論の中で、地理をベースに世界をどう考えるかという一面は今も生かされており、そこを知りたかった。地政学はアメリカの行動を説明するのにも使えると考える人は少なくないという。中国やロシアのような大国の指導者の周辺には地政学的な観点から助言する人々がおり、その考え方を分析するうえでも役に立つ。また軍人にとっては、どこに進攻するかというルートを考える際に地理が決定的に重要になる。戦略と地理の関係は変わらない以上、「地政学」という名前を前面に出すかどうかはともかく、必要な知識だと奥山は考えている。

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第一次ブーム――1930〜40年代、日本にも

奥山は、地政学にはこれまで三度のブームがあったと整理する。第一次は1930年代から40年代、ヨーロッパを中心に大国の外交戦略のための理論として流行したもので、ナチス・ドイツの時代と重なる。その前からイギリスにも研究者は多くいたという。

このブームは日本にも来た。当時の日本の国策に都合のよい理論として、論文が出され研究が行われ、司会者が挙げた大東亜共栄圏のような構想にもつながっていった。ナチス・ドイツの真似というわけではないが、輸入した学問として流行していたと奥山は説明する。

1945年前後にナチス・ドイツが敗れ、日本も敗戦し、その後アメリカが事実上の覇権を握る。ナチスの理論的支柱になったのがミュンヘンの大学を中心とした地政学者たちだった、という見方が広がり、地政学は「悪の学問」として避けられるようになった。これで第一次ブームは終わったという。

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第二次ブーム――キッシンジャーと「悪の論理」

第二次ブームのきっかけとして奥山が挙げるのがヘンリー・キッシンジャーである。ナチス・ドイツから逃れてきたユダヤ系のキッシンジャーはアメリカで出世し、ハーバード大学教授を経て、日本の外務大臣にあたる国務長官にまで就いた。その後に書いた回顧録などで、アメリカは地政学的に物事を考えなければならないと述べた。

ナチスから逃れてきた人物が、ナチスが使った「悪の学問」の名前を使っている。それなら世界情勢を考えるときにこの言葉を使ってもよいのではないか、と学界などでの一種のタブーが解けた、と奥山は見る。地政学は大きく地図で物事を見て、大国の外交戦略を考えるものなので、キッシンジャーがこの言葉を使ったことには一定の合理性があったという。

米中国交正常化の立役者であるキッシンジャーは、冷戦下のグローバルなパワーバランスの中で、ソ連を倒すためにソ連の子分だった中国と組むべきだと論じた。大きな勢力を分断し、片方とアメリカが組むという戦略の元になったのは地政学的な考えだと言える、と奥山は述べる。

日本でこの第二次ブームが起きたのは1970年代から80年代初めにかけてである。冷戦期には、ミサイルや爆撃機が北極圏を越えて飛び交うことが想定され、地上の地理は関係ないと考えられがちだった。そのため地理をベースにした地政学の考え方は、ある程度忘れられていたという。ところが1979年、ソ連がアフガニスタンに侵攻する。ソ連はどのルートを使い、戦車をどう動かして大規模に部隊を展開したのか。同じことをヨーロッパでされたら、東ドイツから西ドイツへ大量の戦車が押し寄せ、NATOが危機に陥るかもしれない。そうした不安から、軍事における地理の考え方、つまり地政学が改めて大事だとされた。

この流れの中で、亜細亜大学の倉前盛通が1977年頃に『悪の論理 地政学(ゲオポリティク)とは何か』を出し、81年頃に文庫化されて大ブームとなり、非常によく売れたと奥山は振り返る。

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第三次ブーム――グリーンスパンの「地政学リスク」

1991年12月25日、ソ連は15の国に分裂し、冷戦はアメリカの勝利で終わった。地政学的な争いはもうなくなったという認識が広がり、ブームは再び去った。

しかしアメリカの一極体制のもとで、2001年9月11日の同時多発テロが起きる(奥山は、収録の少し前に25周年を迎えたと触れている)。これをきっかけにアメリカはアフガニスタン、続いてイラクへと軍事介入していく。2002年から2003年にかけてイラク侵攻が議論されていた頃、FRB議長だったアラン・グリーンスパンが「地政学リスク」という言葉を使った。アメリカが戦争を始めれば世界がどうなるかわからず、マーケットが動揺する。それが経済的なリスクになるという意味で、奥山は、おそらくグリーンスパンが造語あるいはキャッチフレーズとして使ったのだろうと見ている。

この言葉が金融用語として日本に入り、注目された。これが第三次ブームであり、約25年にわたって続いているというのが奥山の整理である。第一次・第二次が軍事や政治の世界での盛り上がりだったのに対し、第三次は経済・金融から入ってきた。ただし、その根底にはアメリカのイラク侵攻という軍事的な事象がある、と奥山は付け加える。

本来の地政学と「地政学リスク」の地政学は意味が違うのではないか、と司会者に問われ、奥山はこう答えている。地政学という名前が注目されること自体はその通りだと思う。しかし自分が研究してきた地政学は、マーケットの動揺を扱うものではない。アメリカや中国、ロシアのような大国、あるいは大国ではないが日本も含めて、軍事・安全保障の面から世界を見て、どこに関与すべきか、どこが危険かを考えるための、地理をベースにした考え方である。軍隊をどこに通すかといったことを考えるのが地政学には近く、グリーンスパンの言う地政学リスクとは少し違うという印象だという。

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ビジネスの世界で注目される二つの理由

では、なぜ第三次ブームは特にビジネスの世界で盛り上がっているのか。奥山は二つの理由を挙げる。

一つ目は世界の不安定化である。戦後80年ほど過ごしてきたが、アメリカの力が少し弱まり、中国が台頭し、世界の秩序の組み替えが起きているようだと多くの人が薄々感づいている、と奥山は言う。国際政治が不安定化するという前提が生まれる中で、その不安定化を説明してくれるもの、あるいは不安定な状況の中でも変わらないものは何かを探したとき、地政学が注目される。土地はあまり変わらない。少なくとも土地を見れば少し先が見通せるのではないか、という期待があるのだろうと奥山は推測する。国際政治ががらりと変わるかもしれない不安の中で、確かなものとして地理が注目されるというわけだ。

二つ目は実害の発生である。奥山は商社や銀行の人々と話す機会が多いというが、彼らの間では物資の調達が大きな問題になっている。ホルムズ海峡の情勢が怪しくなっているという話や台湾の問題もある。表にはあまり出てこないが、以前は安く手に入っていたものが入らなくなったと、現場の人たちは本当に苦労しているという。奥山はその原因として大きく二つを挙げる。一つは中国によるレアアースの規制など。もう一つは2025年4月のトランプ大統領によるいわゆるトランプ関税で、グローバル化した世界経済を守る側だったはずのアメリカが突然「むちゃくちゃなこと」を始めた結果、輸入品の価格が大きく上がり、インフレが始まるといった事態が起きた。

実害が出て、世界が不安定化している以上、ビジネスの人々も地政学を語らざるを得ない。地政学リスクを専門に研究する部署を作ろうという話になり、それは経済安全保障の部署といった別の名前で呼ばれることもある。その根本には、実害が出ていて、世界がこれから安定することはないだろうという一種の諦めがあるのではないか、と奥山は述べる。

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学問の中での地政学の位置づけ

奥山は、地政学と国際関係論、戦略論などの関係を、よく知られた学問の枠組みの図を使って説明した。イギリスでは、地政学は戦略研究の一部門として研究されている。つまり地政学は戦略論なのだという。

枠組みを外側から見ていくと、最も大きいのが政治学であり、その中に国際関係論(いわゆる国際政治学)がある。さらにその中に、軍事や安全保障全般を扱う安全保障研究(セキュリティ・スタディーズ)がある。その中でさらに軍事に寄り、戦争との関係をより中心的に見ていくのが戦略研究(ストラテジック・スタディーズ)で、地政学はその一部門という位置づけになる。

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地政学の「三大スター」――マハン、マッキンダー、スパイクマン

地政学の主な論者として、奥山は「三大スター」と呼ばれる3人を紹介した。嫌いな人からは「三馬鹿トリオ」と悪口を言われることもあるが、ほとんどが昭和20年頃までの古い人物でありながら、今も議論に使われているという。

1人目はアメリカ人のアルフレッド・セイヤー・マハンである。1840年生まれ、1914年に亡くなった人物で、海を制する者が世界を制するというシーパワー論を唱えた。海軍を大いに整備せよという主張で、アメリカが海軍大国になるきっかけとなる理論を作った人物だと奥山は説明する。

2人目はイギリス人のハルフォード・マッキンダーで、1860年前後の生まれ、オックスフォード大学の地理学の教授を務めた。イギリスはすでに海を取り世界を制していたが、マッキンダーが生きている間に国力はどんどん落ちていった。奥山はこれを、失われた20年、30年と言われる「どこかの東洋の国」と同じような状況だったとたとえる。世界帝国である大英帝国が落ちていく中で戦略を練り直す必要があるとして、マッキンダーは地理の重要性を訴えた。自国だけを中心に見るのではなくユーラシア大陸を中心に見ると、陸の勢力が大きな力をつけてきている。ユーラシア大陸の心臓地帯、つまりハートランドが危なくなる、そこの勢力に世界の覇権を取らせないようにしようというのがハートランド理論である。シーパワーの国の人間でありながら、陸の勢力は鉄道や自動車を使って自由に動き回るようになるから気をつけろ、と警告したのだという。

その「陸の勢力」とは具体的にどこを指すのか。奥山によれば、基本的にはロシアかドイツのどちらかというのがマッキンダーの考えだったとみられる。マッキンダーがこの議論を出したのは1904年で、直後にロシアは日露戦争を始め、その後ドイツが台頭してイギリスは第一次世界大戦を戦うことになる。いずれにせよ大陸の大きな国と戦わなければならないという点が、彼の考え方の土台にあると奥山は述べる。

3人目はニコラス・スパイクマンで、オランダ出身でアメリカに移民した人物である。奥山によると、1925年頃に移民し、昭和18年頃にはすでに亡くなっている。ヨーロッパから来たスパイクマンには、アメリカ人はどうも戦略的でないと映り、もっと戦略的に考えなければだめだと訴えた。ヨーロッパの厳しい現実を知る人がアメリカに渡って戦略を教える例は多く、先のキッシンジャーもまさにそうだと奥山は指摘する。スパイクマンの主張の大枠は、アメリカはユーラシアの外にある島国なのだから、ユーラシア大陸という大きな島の縁(ふち)の部分と仲良くし、内側の陸の勢力、ランドパワーを封じ込めよ、というものだった。奥山は、本人がそう表現したわけではないとしつつ、「封じ込め」に通じる考え方だと説明している。

その後、新しい理論は出てこないのかという問いに対しては、細かい点での議論はもちろんあるが、大きな理論はあまり出てきておらず、この3人がやはり強いと奥山は答えた。

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なぜビジネスパーソンに戦略論が必要なのか

地政学が戦略研究の一部だとして、戦争にどう勝つかを扱う学問を、一般のビジネスパーソンが知る必要はあるのか。しかも今回の著書『戦略論入門』は「自衛隊幹部学校講義録」と銘打たれている。司会者のこの率直な問いに、奥山は、一般の人がそこまで詳しく知る必要はないのかもしれないとおぼろげには思っていると認めたうえで、自分のミッションは戦略論を日本に広めることだと語った。

その理由は、日本に戦略的になってほしいからだという。国際政治の状況はこれから非常に厳しい時代を迎える、それは自分が言うまでもなく皆が薄々感じているだろう、と奥山は言う。その中で日本がうまく生き残っていくには、一般の人はともかく、少なくともPIVOTを見ているような人々、とりわけリーダー層にとって、戦略の考え方は極めて重要だと考えている。だからこそ、地政学を含め自分が研究してきた戦略研究の知識を広めたいのだという。

番組の最後には次回の内容の一部が示され、日本では戦争をしてはいけないという考えが強いからこそ、どうすれば戦争が起きてしまうのかを知る努力が必要だという論点、抑止とはそもそも何か、武器をそろえれば必ず抑止が成立するわけではなく、相手がまったく違う論理で動いていれば効かないという問題提起が予告された。慎重で合理的だと言われていたプーチン大統領が2022年に侵攻に踏み切った例にも触れつつ、奥山は、日本が本気で抑止をするなら戦争に備えなければならず、社会としてどう備えるのかをリアルに考えるべきところまで来ているのではないか、という問いを投げかけている。