資産形成型保険は投資の代わりになるのか──「増やす」より「続けられるか」を問う、メットライフ生命・土師野弘樹氏の話

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概要

投資信託などで積み立てながら、保険は掛け捨てで十分だと考える人は少なくない。利回りで比べれば直接投資のほうが有利なのに、なぜ「資産形成型保険」を選ぶ必要があるのか。番組「& questions」は、この問いをメットライフ生命エイジェンシー本部営業推進部の土師野弘樹氏に投げかけた。聞き手は、子育て中の母親として家族の備えを知りたいというMCの竹内氏と、普段は積極的な投資を語ることの多い資産形成系のコメンテーターである。

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土師野氏の立場ははっきりしている。利回りだけなら投資が上回ると認めたうえで、投資の多くは「この先何も起きなければ」という前提に立っていると指摘する。死亡や病気で収入が止まったとき、積み立てそのものを続けられなくなるリスクに備えるのが資産形成型保険の役割だ、というのが同氏の主張である。なお、本番組はメットライフ生命の提供である。

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保険へのネガティブなイメージと、最近の変化

土師野氏は新卒でメットライフ生命に入社し、自ら保険を販売するのではなく、代理店の営業支援や経営支援に携わってきた。その後は支社長として組織運営や人材育成を担い、現在は本部で現場の知見を生かした営業推進に取り組んでいるという。

保険に対する顧客の声について、同氏はネガティブなイメージを持つ人が一定数いると認める。一方で、NISAなどの浸透によって、貯蓄性の保険にも少しずつ良いイメージが広がってきていると見ている。コメンテーターは、多くの人は保険の種類が多すぎてよく分からないのだろうと話し、竹内氏は「自分に限って万が一はない」と考えてしまうと冗談まじりに語った。

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資産形成型保険とは何か

最初のキーワードは「資産形成と保障」である。土師野氏の説明では、投資はNISAやiDeCoなどの金融商品でお金を増やすことが主な目的で、保険は何かあったときの守りにあたる。この両方を備えたものが資産形成型保険だ。保険は大きく分けて資産形成型と掛け捨て型の2種類がある。

コメンテーターは、掛け捨てはお金が戻ってこないため「消費してしまっている」感覚になり自分には合わなかったと話し、資産形成型には心理的に前向きなイメージを持っていたという。同氏が確認すると、土師野氏は、資産形成型保険は運用されるため元本割れのリスクはあるが増える可能性もある、と答えた。ただし、元本保証のある商品もあれば、投資信託のように元本保証のない商品もあるため、さまざまな面を見て選ぶのがよいという。

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資産形成への関心と、保険が選ばれにくい現状

資産形成型保険がどの程度注目されているかについて、土師野氏は「最初に資産形成型保険を考える人はあまりいない」と率直に語る。投資をYouTubeで学ぶ人が増えたことで、まず投資信託やNISAを思い浮かべる人が多いからだ。

同氏が示したデータによれば、2018年から現在まで、資産形成をしたいという人の意向は徐々に増えている。ただ、実際に始めている人は増えてはいるものの、意向との間にはまだギャップがあるという。また、今後増やしたい金融資産を尋ねたアンケートでは、預金や日本株などが上位に並び、お金を貯めたいときに保険を思い浮かべる人は限定的だと同氏は述べる。そのうえで、提案を受けてきちんと話を聞けば良いと感じてもらえる商品が多いのではないか、という見方を示した。竹内氏は上位の金融資産は全部やっていると話している。

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利回りでは投資に劣るという前提

コメンテーターは、利回りだけを見れば投資のほうが合理的ではないかと率直に尋ねた。土師野氏はこれに「おっしゃる通り」と応じ、利回りだけを考えれば直接投資したほうが高いと認めた。そのうえで、投資は「この先何も起きなければ」という前提で行われることが多く、その守りとして資産形成型保険を選ぶ人がいる、と説明する。

コメンテーターが、投資の積み立ては続けながら余力が1万円ほどあれば保険にも回す、といった組み合わせ方でよいのかと確認すると、土師野氏は、どちらか一方が優れているわけではなくメリットとデメリットがある話なので、人によっては組み合わせてもよいと答えた。

保険がネガティブに見られる理由について、同氏は、お金を増やすことだけに焦点を当てて話すと「健康で給料をもらい続けられれば」という前提がついてしまうからだと考えている。リスク許容度も守るべき家族の人数も人それぞれで、好みや合うものも異なる。ネットの情報に惑わされず自分に合う選択をすることが大事だ、と番組は整理した。

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老後資金への不安と優先順位の付け方

2つ目のキーワードは「先を見据えた資産形成」である。土師野氏が紹介したアンケートでは、将来に不安を感じるものとして老後生活を挙げる人が多く、お金の準備が最も重要だと思うものでも老後生活が1位だった。同氏は、年金問題やいわゆる2000万円問題を背景に不安を持つ人が増えているのではないかと述べ、コメンテーターはインフレで必要額がさらに増えるという話もあると付け加えた。

コメンテーターは、竹内氏の家庭が共働きなのに対し、自身は1人で稼がなければならない立場だと話し、万が一のことがあれば大変だと語った。土師野氏は、多くの人の不安は「分からない」ことが原因で、毎月の貯金が老後資金として間に合うのかが不安の大部分を占めているのではないかと見ている。

では優先順位はどう決めるのか。土師野氏は2つの軸を挙げた。1つは、その支出がどれだけ早いタイミングで来るか。教育資金と老後資金なら教育資金のほうが先に来る。もう1つは、自分で貯めなければならないのか、それとも借りることができるのか。教育資金なら教育ローンという手段もある。これらを複合的に考えるのがよいという。

教育費は夫婦で何とかなりそうだという場合については、次は老後資金を考える段階だと同氏は答える。重要なのは、まずいくら貯めなければならないかというゴールを確認し、その金額を先取りで貯蓄することだ。これは保険に限らず、ゴールから逆算して必要額を出し、どういうポートフォリオで資産形成を組むかを考える、という順序だと説明した。

この流れで、何歳まで生きると思うかという話題になった。コメンテーターは、あまり先をイメージしないと決めており、ゴールを70歳に低めに設定していると話した。それ以上生きたらラッキーだと思うマインドセットだという。竹内氏は、体が動く健康なうちに最期を迎えてもよいと考え、80歳くらいだと答えた。

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60歳までに亡くなる確率

ここで土師野氏は、60歳までの死亡割合のデータを示した。男性の60歳までの死亡率は約7%、女性は約4%である。言い換えると、男性は15人に1人、女性は25人に1人が60歳までに亡くなる。寿命は延びているものの、60歳までに亡くなる人はまだこれだけいる、と同氏は述べる。竹内氏は「クラスに1人ぐらいの感じ」と受け止め、死を身近に突きつけられる機会がないからこそ、きちんと向き合ったほうがよいと感じたと話した。

コメンテーターが、毎月数万円を積み立てておき、万が一のときには家族にお金が入るような仕組みはあるのかと尋ねると、土師野氏は「それが資産形成型保険」だと答えた。また、生命保険には死亡保険以外にも、医療保険、がんに特化した保険、三大疾病に特化した保険など、リスクに応じたさまざまな種類があるという。コメンテーターは、これは意外に皆分かっていない点だと指摘した。

加入のタイミングについて、土師野氏は個人的な考えとして、家族ができる、子どもが生まれるといった人生の節目が最も考えやすいと述べた。竹内氏も、子どもができたときに大きな意味があると感じていたという。

コメンテーターはここで、番組では外国株なども好んで攻めの投資を語っているが、その裏では保険が守りになっており、早くからそれを用意していたことでポートフォリオのバランスを組めている、とあまり公にしてこなかった実情を明かした。

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リスクマネジメントの4つの考え方

土師野氏は、リスクマネジメントの基本として4つの考え方を紹介した。自動車事故を例にすると次のようになる。

  • リスクの回避:事故の可能性があるので車を持たない
  • リスクの低減:運転前にしっかり睡眠を取る
  • リスクの受容:事故が起きても、費用も含めすべて自分で対応する
  • リスクの移転:何か起きたときのリスクを保険会社などに肩代わりしてもらう

リスクの大きさや影響度合いに応じてこの4つから選ぶとよい、と同氏は説明する。保険はまさにリスクの移転にあたり、影響度を下げる手段だという。ほとんどの人が自動車保険に入っているのは、事故の確率ではなく、該当したときの影響の大きさを考えているからではないか、と同氏は述べた。

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親を亡くした子どもの大学進学率

では、先ほどの7%や4%に該当してしまった場合、何が起きるのか。土師野氏は大学進学率の比較データを示した。子育て世帯全体では83.8%であるのに対し、ひとり親世帯では65.3%だという。

同氏は、大学に行くことがすべてではなく、もともと行かないと決めていた人はそれでよいと前置きしたうえで、たとえば父親が亡くなったことで、大学に行きたかったのに夢を諦めて働くという選択をせざるをえなくなる可能性がある、と指摘した。保険にはお守りという側面もあるが、子どもの未来を潰さないという面もある、というのが同氏の考えである。

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なぜ「投資+掛け捨て」ではなく資産形成型なのか

番組冒頭にも使われた中心的な問いがここで出た。投資信託で積み立て、保険は掛け捨てでよいという考え方に対し、なぜ資産形成型保険である必要があるのか。

土師野氏は、投資と掛け捨て保険の組み合わせが効率的だという考え方があることを認めたうえで、最近の資産形成型保険の特徴を説明した。死亡時の保障はもちろん、各社とも生きている間の給付に力を入れているという。具体的には、がん・心疾患・脳血管疾患という三大疾病になったときの給付、介護が必要になった場合のサポート、三大疾病になった際に以降の保険料の払い込みが不要になる払込免除といった機能である。たとえば加入後にがんにかかった場合、設定した金額を、貯蓄をしながら受け取れる商品もあるという。介護の保障も、保障内容によっては加えることができる。

同氏は具体例として知人の話を挙げた。その知人は脳卒中で入院し、手術は成功したものの、その後再発して寝たきりになった。仕事ができなくなり、治療費がかかるだけでなく給料も途絶えたため、その後の資産形成が難しくなってしまったという。同氏はこの例から、数字上は合理的であっても、現実は必ずしもその通りにはいかないと述べた。

コメンテーターもこれを受け、投資はゴールを決めて増えていく前提で積み立てるが、何かあって給料が止まり、資産を取り崩さなければならなくなれば、積み立てを継続できなくなることも考えなければならない、と整理した。投資は元気で働き続けられる人にはとても良いが、自分に何かあったときどうするかは定期的に話し合うべきだ、という見方である。

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三大疾病のリスクと収入の減少

生きている間のリスクとして、土師野氏は三大疾病を挙げた。厚生労働省のデータでは、がんは生涯を通じて2人に1人がかかると言われている。罹患率は年齢によって異なり、高齢になるほど高くなる傾向にある。

コメンテーターは、現役世代にはあまり関係ないと思ってしまうと話したが、同氏が示したデータでは、がんにかかる人のうち20〜64歳の働き盛りの年齢が26.4%、つまり約4人に1人を占めるという。さらに、脳血管疾患や心疾患も約6人に1人が就労世代で発症している。

ここまでが確率の話で、次は影響の大きさである。就労可能な年齢で三大疾病にかかると、治療費だけでなく収入も減る。土師野氏が示した平均の収入減少幅は、がんで4.4割、心疾患で3.9割、脳血管疾患で5.0割だという。たとえば月50万円の収入が25万円程度になるイメージで、仕事の内容によっては収入が途絶える人もいるため、あくまで平均値だと同氏は補足した。竹内氏は、家族で考えればパートナーがそうなったときに自分の仕事を中断したり変えたりする必要が出るかもしれない、と話した。

また同氏によれば、脳卒中の復職率は50〜60%と言われている。復職できない人は言語障害や麻痺が残っている可能性もあり、その状態で資産形成を続けられるのかも考えなければならないという。

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「いくら増えるか」より「20年続けられるか」

土師野氏はここでコメンテーターに質問した。毎年25万円を資産形成に回し、20年間続けた場合、積立総額はいくらになるか。答えは500万円である。

同氏が強調したのは、多くの人がこの500万円が増えるか減るかに目を向けがちだが、まず考えるべきは年25万円を20年間継続できるかという問題だ、という点である。月に換算すれば約2万円で、それくらいなら続けられると考えがちだが、途中で続けられなくなれば500万円には到達しない。いくら増えるかも大事だが、目的までたどり着けるかも大事だというのが同氏の主張だ。

同氏は待ち合わせにたとえた。遅れてはいけない待ち合わせがあり、移動に30分かかるとしても、ちょうど30分前に出る人はあまりいない。1時間前など、余裕を持って出るはずだ。資産形成も同じで、ゴールを定めたうえで、何かあったときのことも考慮して見積もるべきだという。

そのうえで土師野氏は、ゴールを見据えるうえで覚えておいてほしい3つのポイントを挙げた。

  1. 死亡したときを経済的に乗り越えること
  2. 病気のときに、家族の生活や夢を諦めないこと
  3. 病気を乗り越えた後、病気が原因で将来の夢を諦めないこと

死亡や病気が自分や家族の人生を諦める理由になってはいけない、と同氏は述べた。竹内氏は特に、病気になっても夢を諦めないという考え方に共感を示した。

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資産形成型保険に向かない人

最後のキーワードは「攻めて守る資産形成」である。土師野氏は、資産形成型保険に向いていない人として3つのタイプを挙げた。

1つ目は、短期間で大きなリターンを得たい人。これは資産形成型保険では叶わない。2つ目は、投資効率やリターンを最優先にしたい人。資産形成型保険と投資信託では保障の範囲が違うため、リターンだけで比べれば劣る面がある。3つ目は、そもそも保障の必要性を感じていない人。保障はいらないという人なら資産形成型保険でなくてよい、と同氏は述べる。

向いている人については、これら3つ以外の人だと同氏は答えた。コメンテーターは、組み合わせ方次第では向いていない人の課題も解決できるのではないかと話し、長期でリターンを得るという考え方であれば向いている、保険で資産形成する人は基本的に長期で考える、と確認した。

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保険で何を優先すべきか、独身と家族持ちの違い

保険で何を優先すべきかについて、土師野氏はまず前提として、万一のときに家計を支える死亡保障をしっかり考える必要があると述べた。そのうえでもう1つ大事なのが、働けなくなったときの備えだ。治療費や生活費に加えて、積み立ててきた資産形成を止めない仕組みを考える必要がある、と同氏は語る。竹内氏は、独身時代に加入したときにはそうした意識はなかったと振り返り、働けなくなったときどうするかを今リアルに考え始めたと話した。

独身と家庭がある人の違いについて、同氏は、資産形成を続けるという意味での基本的な考え方は変わらないが、死亡保障を用意する必要があるかどうかに大きな違いがあると説明した。コメンテーターは、20代の独身時代に少額の死亡保険に入り、受取人を母親にしていたというエピソードを紹介した。同氏は、独身でも不要ということではなく考え方次第だと応じた。

医療保障についても、入院でいくら、手術でいくら、通院でいくらと商品によってカバー範囲が異なり、自分が許容できる支出の範囲と照らして相談しながら決めることになる。

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途中での見直しと相談のニーズ

途中でプランを変えられるかという質問には、資産形成型保険の場合、一部のお金を引き出せる機能を持つ会社もあると土師野氏は答えた。コメンテーターは、基本的には長期が前提で、一度入ったらゴールまでは触らないという考え方なので、解約するなら手元資金にかなり余裕がある場合だろうと話し、入るときにしっかり計画を立てるのが一番だと述べた。同氏もこれに同意しつつ、生活の中でライフステージが変われば必要な保障も変わるので、その節目ごとに見直すのもよいタイミングだと付け加えた。

どんな層に勧めたいかについて、同氏は、仕事柄顧客と直接接する機会は少ないものの、同世代の友人・知人から問い合わせが多くあると話した。最近最も多いのは老後資金に関するもので、いくら貯めればよいか、月にどれくらい、どういうプランがよいかといった相談だという。1人で老後の必要額を算出するのは難しいので、そうしたときは同社の窓口に相談してほしいと述べた。コメンテーターも、NISA、iDeCo、保険、各種金融商品と考えることが多く時間もない中で、相談できる窓口があることは大事だと話した。

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「保険の価値は保障だけではない」

締めくくりに土師野氏が伝えたいこととして挙げたのは、保険の価値は保障だけではないという点だった。保険は万が一のときにお金が出る商品というイメージが強いが、実際には人が関わることで生まれる価値も大きいと同氏は考えている。加入時には顧客に合った設計を一緒に考え、万が一のときには手続きまでサポートし、その後も人生の変化に合わせて見直しや相談を続けられる。長く伴走してくれる存在がいることが大きな価値だという。

同氏はあわせて、同社の取り組み「360Future」を紹介した。保険商品による保障に加え、さまざまなサービスや体験を通じて資産形成、ヘルスケア、ライフケアを全方位で支える仕組みで、「備える」「守る」「彩る」の3つの柱があると説明した。備えるは資産形成機能やセカンドライフ、相続などの準備を専門家と整理すること、守るは保障に加えて、商品自体とは別に病気や体調不良時に適切な医療や情報へアクセスできるサポート、彩るは日々の生活を楽しめる体験や年齢を重ねても自分らしく過ごせるサービスだという。番組内では旅行などの割引サービスにも触れられた。

竹内氏は、自身は深く考えずに保険に入っていたと振り返り、これから入る人には事前に計画して入ってほしいと語った。コメンテーターは、何も分からない状態で相談しても良いやり取りにならないかもしれないので、家族会議などで自分の価値観や考え方を一度整理し、それをぶつけて合った提案を受けるのがよいと述べた。

土師野氏の最後のまとめは、NISAなどで投資信託にもメリット・デメリットがあり、資産形成型の商品にもメリット・デメリットがある、どちらが良いというものではなく、それぞれの考えに沿ったポートフォリオを組んでほしい、というものだった。そのうえで、資産形成においては継続し続けることが大切だという点を覚えておいてほしい、と同氏は結んだ。