下半期のレジャー株は「推し活」に注目 SBI証券・栗原智也氏がサンリオと東宝を解説

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概要

番組「朝活Online」で、SBI証券シニアアナリストの栗原智也氏が、今年の夏以降に株価が好調なレジャー・ゲーム関連株を取り上げた。栗原氏は、その中で「推し活」の市場が広がっていると見ている。本編ではタカラトミーとラウンドワンを扱ったが、この回では推し活の代表格としてサンリオを、推し活の本命ジャンルの一つとして映画を手がける東宝を解説した。

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レジャー・ゲーム株が好調な背景

栗原氏は、レジャー・ゲーム株の株価が好調な理由として三つを挙げた。一つ目は、AI・半導体関連株に集中していた資金の流れが修正され、相対的に出遅れていたレジャー・ゲーム株に投資資金が回ってきたこと。二つ目は、ゲーム会社の4〜6月期決算が良く、再評価が進んだこと。三つ目は、ゲームやレジャーが内需関連で、景気の影響を受けにくいディフェンシブなセクターと見られていることだ。

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推し活には出費を惜しまない

推し活市場が拡大していると考える理由について、栗原氏は身近な例から説明した。スーパーではコメの値段が倍ほどに上がり、栗原氏自身も含めて多くの人が100円でも安いコメを探している。ところが推し活になると、自分の推しのキャラクターや好きなものには、金に糸目をつけずにお金を使っていく。この違いから、推し活の市場は今広がっているのではないかと栗原氏は見る。

具体例として栗原氏は、ここ1年ほどのヒット商品を順に挙げた。昨年の夏ごろにはポップマートの「ラブブ」が大ヒットし、年末年始にはボンボンドロップシールが大流行した。今年の春先からは「メロー」というブランドを中心に、手触りのよいおもちゃ「スクイーズ」がヒットした。足元ではガチャガチャが人気で、子どもと一緒に店へ行くと、開店1時間前から100人が並んでいたという。何の列かと思うと、キャラクターグッズの「めじるしアクセサリー」を求める人たちだった。こうした様子から、栗原氏は推し活が定着していると述べた。司会者はこれを、時間とお金を出し惜しみしないということかとまとめている。

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サンリオ:自社キャラクターを国内外で展開

栗原氏は、サンリオを「推し活の代名詞と言っても過言ではない会社」と位置づけた。タカラトミーやラウンドワンは自社と他社のさまざまなキャラクターを使った商品やサービスを展開している。これに対してサンリオは、自社の複数のキャラクターを国内外で展開している点が違う。

栗原氏がサンリオの強みとして挙げたのは、キャラクターのポートフォリオがしっかり組まれていることだ。ハローキティの50周年が終わると、翌年にはマイメロディが50周年を迎える。今年はポムポムプリンの30周年にあたる。

業績面では、営業利益が2020年のコロナ禍以降に大きく伸びている。栗原氏は、辻朋邦社長を中心に、まず国内でキャラクターのポートフォリオを展開し、国内でヒットしたキャラクターを海外でのライセンスビジネスで広げていることが大きいと見ている。

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株価がやや出遅れる理由と「仕込みの時期」という見方

株価について栗原氏は、足元は悪くないものの、ほかのレジャー・ゲーム株と比べるとやや出遅れているという印象を語った。その理由として、投資家が北米事業と国内物販事業の動向を見極めようとしていることを挙げた。

北米では直近で利益の伸びが鈍っている。会社側はその理由として、アメリカの関税政策の影響に加え、ハローキティ以外のキャラクターの認知度を上げるためのマーケティング費用の増加、北米事業の組織改編、人手不足を補うための人員強化を挙げている。国内物販では来店客数がかなり増えたため、今年から店員の採用を増やした。栗原氏は、その費用が一時的に利益を押し下げていると見ている。今後は、レジの混雑が解消されて販売機会のロスが減り、それに伴って利益率が改善することに期待したいと話した。

まとめとして栗原氏は、キャラクターが飽きられたわけではないと考えている。株価の出遅れはテクニカルな要因によるもので、今は次の成長に向けた仕込みの時期と見るべきだという。

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サンリオの課題はデジタル対応

一方で栗原氏は、サンリオがグローバルなライセンスビジネスを確立している中でも、デジタル化への対応は課題として残っていると指摘した。アニメーションやゲームの分野である。サンリオは「みんな仲良く」をテーマにしているが、ゲームはバトルものが多く、これまでうまく噛み合わない面があった。栗原氏は、この分野にしっかり投資してさらに成長することが今後の課題であり、サンリオは今そうしたフェーズにあると説明した。

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東宝:映画も推し活の本命

続いて東宝について、栗原氏は映画も推し活の本命ジャンルの一つだと述べた。栗原氏が春に公開された映画『SAKAMOTO DAYS』を見に行くと、Snow Manの目黒蓮が出演していることもあり、彼が目当てとみられる女性ファンがかなり多かったという。

この夏に公開された映画は、直近の発表で興行収入が180億円を突破する大ヒットとなり、関連グッズの販売も好調だと栗原氏は聞いているという。当面の注目作としては、この冬公開予定の『ゴジラ-0.0』と、12月公開予定の『劇場版 薬屋のひとりごと』の興行を挙げた。とくにゴジラは、前作の興行収入が国内外で160億円だったのに対し、今回は200億円突破も期待されており、栗原氏は特に注目しているという。司会者が世界的な作品になる可能性について尋ねると、栗原氏は同意した。

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東宝の業績とアニメ事業

東宝の業績も、サンリオと同じくコロナ禍以降に拡大している。栗原氏は、コロナ禍の最中に『鬼滅の刃』の映画が大ヒットし、それをきっかけに日本のアニメ映画が世界的に評価されたこと、その中心銘柄に東宝がいたことが大きかったと見ている。さらに、かつての「映画館の東宝」というイメージから、近年はTOHO animationを立ち上げてアニメ事業を進めており、それが市場から評価されたことも大きかったのではないかと話した。

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集英社のIPをめぐる業界構図の変化

東宝を取り巻く環境の変化について、栗原氏は集英社を中心としたアニメ業界の俯瞰図を示して説明した。栗原氏は、日本のIP、つまり漫画の中心的な存在は集英社の「週刊少年ジャンプ」だと考えている。過去の大ヒット作である『ドラゴンボール』『ONE PIECE』『SLAM DUNK』では、アニメ制作を東映アニメーションが担い、おもちゃやゲームはバンダイナムコが担当していた。

今もその体制は続いている。ただ栗原氏によると、近年は必ずしもそれだけではなく、集英社のIPを東宝やソニーグループが引き受け、いわば版権の総代理店のような役割を担うケースが増えている。

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東宝の今後のポテンシャル

最後に栗原氏は、東宝はまだゲームなどの制作機能を自前で持っていないと指摘した。今後はこうした機能を自社で作ることや、場合によってはM&Aもあり得るかもしれないという。そうした策を打てば、将来的にグローバルで収益を伸ばすポテンシャルはかなり大きいと栗原氏は考えている。