2026年ノーベル経済学賞：ホールとウッドフォードは「マクロ経済安定化のミクロ的基礎」で何を築いたのか

皆さん、こんにちは。PIVOTの佐藤です。今回は2026年ノーベル経済学賞について解説をいただきます。ゲストにお迎えしましたのは、政策研究大学院大学教授の安田洋祐さんです。よろしくお願いします。

よろしくお願いします。

先生、去年もノーベル経済学賞受賞直後にお話をいただきましたが、夕方公開されて、今日は翌日の午前中ということで、まだ時間のない中でありがとうございます。まず、どなたが受賞をしたのか、なぜ受賞したのかというところを振り返ってみたいと思います。

まず今回はアメリカ人の研究者2人が受賞者ということで、1人がスタンフォード大学のロバート・ホール教授。そしてもう1人がコロンビア大学のマイケル・ウッドフォード教授ということになっております。受賞理由、これを直訳すると「マクロ経済安定化のミクロ経済学的基礎」となっているんですが、これは一言で言うとどんなふうに解説できるんでしょうか？

複雑ですよね。今、2人の名前がありました。年齢も結構違っていて、異なる業績で、先ほどのマクロ経済安定化に役に立つようなミクロ的な基礎を確立したと。ホールさん、ウッドフォードさん、それぞれ何をやったかって一言でまずお伝えすると、ざっくり言うとホールさんは消費ですよね。人々がどれぐらい消費するかというのは、将来に対する期待で決まってくると。将来をどう予想するかで今の消費が決まりますよということを、いろいろな形で体系化しました。

もう1人、ウッドフォードは、価格がすぐには動かないと。例えば企業は値付けをするんですけれども、そんなにこまめに価格改定を行わない。そういった価格のある種の硬直性、すぐに動きませんということを数理モデルの中に入れて、企業というのは家計と同じように将来を見ながら、先のことを予測しながら、価格であったりとか他の意思決定を行っていますと。そういった2人の合わせで、今回の受賞業績ということなんです。

2人で論文を書いているわけではなく、別々の業績が評価されたと。

そう。年齢的にも、ホール氏が1943年生まれで、ウッドフォード氏が1955年生まれで、ちょうど12年、一回り違うんですよね。さらに言うと、ホールは1967年に博士を取得していて、MIT、マサチューセッツ工科大学で取ってるんですけど、ウッドフォードも同じMITで博士号を取ってるんですが、1983年なので、結構離れてますよね。確かウッドフォードは、この経済学の博士号を取る前にイェール大学で法律のJDという、法学博士も取ってるんですよね。いろいろできる、多分天才肌の人だったと思うんですけれども。

なるほど。

というわけで、ちょっと年齢も離れていて、ホールのメインの、主たる受賞業績って2本ぐらい大きく言及されてるんですけれども、1本目は1978年。彼が単著で書いたもので、一方、マイケル・ウッドフォードは一連の1990年代以降の論文と、あと決定的だったのが、2003年に『Interest and Prices』という分厚い、専門家向けの教科書みたいなのを書いてるんですよね。

なるほど。

それが今回の受賞理由の業績評価、紹介の中でも大きく取り上げられていて、このウッドフォードの分厚いテキストを通じて、マクロ経済政策、特に中央銀行ですね、日本だったら日本銀行がどういう形で金利、金融政策を決めていけばいいかという、ある種の土台となるような、バイブル的な本を出しましたと。これが大きく評価されたみたいなんですよ。

なるほど。個別に見ていく前に、安定化といえばケインズという名前も挙がってくるかと思うんですけれども、そのケインズの研究とは何が違うんでしょうか？

ケインズは非常に重要で、今回の受賞の解説記事の中にもニュー・ケインジアンという言葉がたくさん出てきます。

ニュー・ケインジアン。

ケインジアンというのは、ケインズのとか、ケインズ型のという意味で、要はケインズが打ち出したマクロ経済学の考え方を、その後の経済学の中に取り込んだのがケインジアンなんですけど、それをニュー・ケインジアンなので、新しくアップデートしたんですよね。

なるほど。

そのアップデートに貢献した主要な2人が、今回のホールとウッドフォードだというのが、この選考委員の見立てなんですよ。当然ニュー・ケインジアンなので、ケインズの考え方が土台になってると。ケインズが何を考えたかというと、マクロ経済、景気循環とか言いますけど、好況、不況の山と谷がありますよね。

放っておくと景気というのは山あり谷ありで変動してしまう。変動してしまうと、それに応じて我々も所得が増えたり減ったり、人によって失業したり、結構生活に影響を受けるじゃないですか。ケインズが打ち出したのは、政府がうまく舵取りをすることによって、この景気をうまく平準化できるんじゃないか。なだらかにできると。

なので景気が悪いときには、例えば金融政策、拡張型の金融政策をして、利子率を下げて景気を拡大する。逆に過熱してるときには少し金利を引き上げたりとか、財政支出を抑えて景気の過熱を防ぐみたいなことを、最初に言い始めたのがケインズなわけですね。

一見すると、今のマクロ経済政策の運営というのも、ケインズの提案に従うような形で行われているので、特にこのニューの部分がなくてもいいんじゃないかという気もするんですけれども、なぜこのニューの部分が重要だったかというと、歴史をひもとくと1970年代ですかね、オイルショックとかいろんなことがあった。

先進国を中心に景気の後退、スタグネーションと、物価の高騰、インフレーションが同時に進む。これ2つ合わせてスタグフレーションという造語も生まれたんですけど、そういったことが起きて、このケインズ型の経済の舵取りというのが、うまくいかないんじゃないかと。

うまくいかないことの大きな理由が、家計も企業も、そういった人々の行動というのは、政府があらかじめ予期していたような、例えば所得が100増えると、そのうち60ぐらいを消費に回しますみたいな、安定的なパターンで行動しているわけじゃなくて、1人1人、個々の家計だったら将来自分の所得がどうなるかとか、景気がどうなるかというのを、ある程度予想した上で今の消費を決めるんじゃないかと。

例えば今就いている職業で、お給料がどれぐらいのペースで上がっていくかとか、クビになるリスクがどれぐらいあるか、あるいは会社が傾くリスクがどれぐらいあるかって、そういうことを考えながら住む家を決めたり、日々の消費とか、あるいは子供の教育を考えたりとか、少し将来のことを考えながら行動するわけじゃないですか。そういった要素が、もともとのケインズのモデルには、ほぼ全く取り入れられてなかったんですよね。

なるほど。政府の考え方というのはしっかりとあるけれども、その個の消費のところがあまり入ってなかった。

言い方を変えると、政府が思い描く消費者像とか企業像というのは結構単純で、一定のパターンに従って行動するということを、あらかじめ仮定してたんですよね。

なるほど。

それで説明できるような局面もあるんですけれども、うまく説明できなくなってくると、さっき言ったスタグフレーションとかが起きてしまう。そこからどうやって抜け出すかという処方箋も描きにくかったと。

なるほど。

じゃあ何が重要かというと、人々の行動は機械のように決まってるわけじゃなくて、各家計とか企業が、彼らなりに一生懸命考えて、これを経済学でよく最大化とか最適化とか言うんですけれども、賢く行動する、あるいは無駄が出ないように行動するんだということを、もうちょっと全面的に分析の中に入れ込んでいかなきゃいけませんよと。いうことを言い始める人たちが出てきたんですね。

これは過去にノーベル経済学賞を受賞している、一番有名だとロバート・ルーカスさんとかが言い始めたことで、彼の名前を取ってルーカス批判とか言われるんですけど、古いケインズ流のモデルの立て方だと、そういったちょっとナイーブな家計であったり企業を想定しすぎていて、マクロ経済政策の処方箋が当たらないことがあるとか、そもそも処方箋の描き方として原理的に間違ってるみたいな批判が出てくるわけです。

それによって、人々がばっちり将来のことを考えて、いろいろな意思決定を行う、消費とか投資の意思決定を行うと。そういった世界で、じゃあ政府や中央銀行は何をすればいいのか、みたいなことを考える人たちが出てくるわけです。

初期の頃の研究は、このルーカスの批判を受けて、もともとの経済モデルというか、市場に市場の失敗だとか、うまく市場が機能しないような要素があまり入っていない状況で、そういった合理的な、先読みするような消費者とか企業を取り込んだモデルを考えました。

その代表例が、これもすでに2004年だったかな、ノーベル経済学賞が出てるんですけれども、エドワード・プレスコットという人が牽引したリアル・ビジネス・サイクル・モデル、通称RBCと呼ばれるものがあるんですよね。これはルーカスの批判に耐えるような、きちんと先読みをして、合理的、ちょっと言い方を変えるとナイーブではない家計や企業の意思決定をもとにしたマクロ経済モデルを作ります。

それを作った結果、何が出てくるかというと、政府や日本銀行、中央銀行というのは、特に何もしなくてもいいですよ、みたいな結論になっちゃうんですよね。なぜかというと、すごいオーソドックスというか、単純な市場のモデルというのは、需要と供給の交点で価格と数量が決まってくるタイプのモデルなんですよ。

さっき景気の山あり谷ありってありましたけれども、山も谷も放っておけば、景気の山というのはすごい過熱してるので需要が超過しすぎになると。谷というのは需要が足りない、あるいは供給が多いので供給超過になってる。需要と供給のバランスが不釣り合いなわけですよね。それを調整するのは別に政府の役割ではなくて、市場がうまくスムーズに働いて価格が調整してくれば、景気の山とか谷というのはそんなに深刻化しないと。

むしろ政府が介入すると、余計そういった均衡への調整を阻害するんじゃないか、みたいな発想が、先ほど言及したリアル・ビジネス・サイクル・モデルとかを普通に解くと出てくるんですよね。一見すると、もうこれで政府はやることないんじゃないか。中央銀行も余計な金融政策とかでマーケットを攪乱しないほうがいいんじゃないか、みたいな発想になっちゃうんですけども、それはいかにも現実とは遠い。ここで問題が生じるんですよ。

なるほど。

古いケインズの考え方は、実務上はかなり役に立つように思える。だけど、先ほどちらっとご紹介したルーカス批判に耐えられない。やっぱり歴史をひもとくと、70年代のスタグフレーションとか、かなり深刻な問題を引き起こしたんですよね。

一方で、素朴なRBC、リアル・ビジネス・サイクル・モデルとかに立脚すると、ほとんど政府の役割もない。でも放っておいて、例えば世界的な金融危機、日本だとリーマンショックと言われている大きなショックであったりとか、あと数年前のコロナ禍ですよね。財政政策、金融政策、世界中の政府、中央銀行が総動員しましたけど、ああいったものというのは素朴なRBCから出てこない発想なんですけど、実際にケインズに立ち返って、世界中の政府、中央銀行がケインズ経済学の処方を取って、ある程度景気に対するマイナスの影響を抑えられたというふうに考えられています。

この理論と現実のギャップをどう埋めていくかと。現状を一番うまく埋めることができてるのが、今回の受賞理由で大きく取り上げられているニュー・ケインジアン。ケインズの古い考え方を、このルーカス批判だったりとか、リアル・ビジネス・サイクル理論で出てきた新しいアプローチによって乗り越えていこうという。

アップデートバージョンと。

アップデート。そのアップデートに大きく貢献した2人が、少なくともこのノーベル賞の選考委員からすると、今回のホールとウッドフォードだったということです。

この2人の理論というのは、ちょうど組み合わせとして大変しやすい感じなんですか？

僕自身、今とうとうと話してきましたけど、マクロ経済はほぼ何も知らないので。専門ではないので、大学院の頃に勉強したような話まで、ちょっとアップデートが止まってるから、その辺の評価、正直に言うとちょっとできないというか、難しいですね。ただ、結構珍しいタイプの組み合わせなんじゃないかなという気はします。

なぜかというと、冒頭でご紹介したように、ホールとウッドフォードは年齢的にも差があって、ホールがパイオニア的な第1世代と。ウッドフォードはその後の第2世代、ひょっとすると第3世代ぐらいの人かもしれなくて、ある意味ジェネレーションを超えた共同受賞なので、そういう意味ではちょっと珍しい。

なるほど。

あと、他にも同時に取っていておかしくないんじゃないかというような人は、ちらほらいるんですよね。例えば金融政策、今どの国の中央銀行もしょっちゅう参考にしてるのがテイラー・ルールと呼ばれる、景気の需要と供給のギャップに応じて、どれぐらい政策金利を調整するか、金利を調節するかというルール。

まさに今その局面に、世界が。

テイラー・ルールと呼ばれるものを採用していて、そのテイラー・ルールを最初に提示したのはジョン・テイラーさんという人なんですけれども、彼もホールのちょっと後ぐらいの世代の人で、確か同じスタンフォード大学の先生なんですけれども、一緒に取っててもおかしくないんじゃないかとか、個人的にはちょっと思いますし。

あと先ほど、ウッドフォードの貢献として価格に硬直性があると、そういった硬直性のあるモデルを作ったということが大きいんですけれども、ウッドフォード以外にも価格の硬直性を取り込んだモデルに貢献してる人はいて、多分有名なのは同じコロンビア大学にいるカルボさんという人が、よくカルボ・プライシングと言われるんですけど、貢献していて。その辺の、ちらほら今回の受賞者2人とあまり遜色がなくて、ひょっとしたら3人目としてもらっていてもおかしくない人が入っていなかったという。

これひょっとすると将来的に、先ほど名前を挙げたテイラーとかカルボとか、あとは彼ら以外の研究者もまだまだ受賞可能性があるということなのかもしれないんですけれども、ちょっとこの組み合わせとか、この2人ということに関して、どちらも取ってもおかしくない人なんですけれども、他の可能性もあったと思ってる人はいると思います。

なるほど。大変よく分かりました。その上で、それぞれもう少し個別に受賞理由や背景をお伺いしたいなと思っているんですが、その土台となるホールさんの考え方、彼の研究というのをもう少し詳しく教えていただいてもよいでしょうか？

そうですね。さっき、消費行動、家計の消費というのが将来を見ながら、期待によって変わってくるというお話をしました。この将来、どれぐらい自分たちが稼げるか、例えば生涯にわたって得られる所得のことを恒常所得、パーマネント・インカムと言ったりするんですけれども、この恒常所得によって消費水準が決まってるということ自体は、過去に提案してた人がいるんですね。多分一番有名なのはミルトン・フリードマンという、やっぱりノーベル経済学賞を取ってる経済学者が、そういったことは提唱してました。

ホールが新しいのは、確かに今年の所得、今年の収入だけではなくて、将来にわたってどれぐらい自分が稼げるか、あるいは稼げなくなるリスクがあるかというのを考えながら、現在の住まいとか食費とか、いろんなものを考えてるというのは、それはそうだろうと思うんですけれども、この期待によって消費が決まるという仮説ですよね。それを検証するのって、実はすごい大変なんですよ。なぜかというと、期待が見れないからですね。

そうですね。確かに個人個人の。

例えばある人が、Aさんが今もらっている所得、例えば400万円ぐらいとしましょうと。だけど結構積極的に、もう借金しながら、なんなら500万円ぐらい消費してますという。それは期待がすごい、その人にとって、Aさんにとって将来自分の収入は増えるに違いないと。なので今ちょっと身の丈に合わない消費をしてるのかもしれないですし、全然別の理由で非な消費をしてるのかもしれない。分からないんですよね。

だから同じ収入400万円で500万円使ってるのは、将来の期待が上向いていくからだと。逆に300万円しか消費しないのは、収入があんまり変わらないとか、将来に備えて消費を減らしてるんだとか。もっと極端な、半分貯金します、200万円しか使わないという人も別の期待を抱いていて、それが合理的な消費水準なんだ。何でも説明できちゃうんですよね。

確かにね。将来のために教育費を取っておこうとか。

そうです。そうすると結局、今の消費水準というのが恒常所得であったり将来の予想に基づいて決まってくるという仮説の検証ができないんですよ。困ったと。

確かに困りました。

なので、ケインズの壁を乗り越えて、ある程度リアル・ビジネス・サイクル的な発想を取り込む。ちなみにこのホールの論文というのは、リアル・ビジネス・サイクルとかよりも古いので、発想としては、そういう将来のことを考えて今期の消費を決めるという人を、もう少し直接検証したいというのを、彼は考えてたんです。

そこで思いついたのが、ある意味、目からうろこの発想で、今の消費水準がきちんとした将来の期待に基づくものかどうかは分からない。だけど、その期待に基づいて消費を決定してる人というのは、今年いくら消費するか、来年いくら消費するか、再来年いくら消費するかという、時間を通じた消費のほうですね。消費のパターン、これに関しては一定の法則性があるんじゃないかということを考えるわけです。

これ、ちょっと複雑で、何が何やらという感じなんですけど。

そうですね。ちょっと数式が。

確率的消費オイラー方程式と。オイラー方程式、オイラー・エクエーションの翻訳で、よくマクロ経済学で出てくる、基本的な現在と将来をつなぐ方程式になってるんですね。

このオイラー方程式の左辺を見ると、小文字のuにちょんというマークが付いて、この中にc_tというのが入ってるじゃないですか。このc_tというのは、期間tにおける消費を表しています。コンシュームの頭文字を取ってcですね。小文字のuはユーティリティ、効用の頭文字を取ってるんですけど、これ効用関数と呼ばれるやつですね。

なので左辺は、t期の消費によって得られる効用水準。このちょんというダッシュが付いてますけど、これが微分の記号なんですよね。なので、ちょっとややこしいんですけれども、t期に消費をちょこっと増やしたときに、この効用ですね、家計の満足度みたいなものがどれぐらい増えますかというのを表してるのが左辺です。

右辺は、似たようなuがこのEの括弧の中に入ってますよね。まずここに注目してほしいんですけど、uの括弧の中がc_{t+1}になってます。これはt+1期の消費量です。

なるほど。次、未来ですね。

今、tの時点で考えると、左辺が今期ちょこっと消費を増やしたときに得られる満足度の増加分になります。これと釣り合う辺がどうなってるかというと、まずこのEとかいろんなものは無視して、一番右側にあるuプライムのc_{t+1}というのは、t+1期、次の期の消費をやっぱりちょこっと増やしたときに、どれぐらい満足度が増えるか、これを表しています。

ただ、次の期なので、何が起きるかってちょっと不確実性があって分からないじゃないですか。

確かに。

ここで記号、大文字のE_tというのがあるんですけれども、tの時点で予想する来期の効用の増加分の予測値になってるんですね。Eはエクスペクテーションの頭文字です。

なるほど。予測値。

これも期待値の記号なんですけど、将来のことはよく分からないので、いろいろ今期、t期に得られる情報をもとに最大限頑張って予想しましたと、そういうふうに解釈してください。

来期のちょっと消費を増やしたときの効用の増加分の予測値が、一番右側に来てるんですけど、それに余計なものが掛け算で掛かってるんですよね。この1プラス小文字のrというのがあるんですけど、小文字のrは利子率です。正確に言うと実質利子率なんですけど。

利子率があって、βというちょっと厄介なのが掛かってますよね。これが時間割引率と呼ばれるもので、ちょっと考えてほしいんですけど、今日の消費と、例えば明日の消費。やっぱり現在のほうが重要だと、人は思う性質があるんですよね。今年の消費と来年の消費を比べると、1年後の消費って今すぐじゃないから、ちょっと重要性が下がるじゃないですか。どれぐらい割り引きますかという主観的な割引率のことを、ここでは表しています。

なるほど。

そのβとなぜこの1プラス利率というのが掛け算で掛かってるかというと、今期、消費を我慢すると、その分貯蓄に回せるんですよ。

そうですね。

貯蓄に回すと、1日だとイメージしにくいですけど、1年後だったら1年分の利子が付いて、ちょっと増えるわけですよね。

増えます。

どれぐらい増えますかというのが、この1+rで表現されてるわけです。

なるほど。

このオイラー方程式が何を言ってるかというと、現在から将来にかけて、ある意味賢く消費の意思決定をする家計というのは、この左辺と右辺が釣り合うような形で消費の水準を決めるでしょう。なぜならば、これが釣り合ってなかったとするじゃないですか。例えば左辺のほうが大きいと。

今年の消費が大きい。

今年の消費によって得られる満足度のほうが、来年の消費によって得られる満足度よりも大きくなっちゃってるんですよ。左側のほうが大きかったとしましょう。そうすると、今期消費を増やして得られる効用の増加分のほうが大きいんだから、もうちょっと今期の消費を増やせば、より全体としての満足度が高くなるんじゃないかということですね。

全体というのは、来年まで含めて。

そうです。来年まで含めて。消費のもととなるような収入があったとするじゃないですか。1円だとイメージしにくいから、例えば1万円とか。1万円を今期、t期に消費するか、t+1期に消費するか、どっちで消費しますかというのを考えますよね。そうすると、1万円を今すぐ消費すれば、1万円増えた分だけ消費がちょこっと増えるので、その分の満足度が増える。これが左辺なんですね。

逆にその1万円を1年後、t+1期に取っておくと、まず利子率の分だけ増えます。1+rで増えます。だけど来年の消費というのは、今年の消費と同じようには体感できない。なので主観的な割引率βで割り引きます。

あとホールもいろいろやるんですけど、この1+rとβ、βというのは通常1より小さい値なので、ちょうど掛け算して1になるような単純な状況を考えましょう。ちょっと言い方を変えると、βが1/(1+r)だと、ちょうど打ち消して1になりますよね。そういう状況で言うと、この金利分で増えた分とβで割り引く分がちょうど釣り合うので、そこはプラスマイナス0と。

今期の1万円の代わりに来期1万円使うと、ちょうど先ほど言ってたように、来期の消費から得られる満足度が増えますよね。これが賢い消費者だったら釣り合ってるだろうと。なぜなら今期の消費の満足度が大きければ、もうちょっと今期をたくさん増やして来期を減らせばいい。来期の消費の満足度が大きければ、今期の消費をちょっと減らして来期に回したほうが、トータルでは満足度が高くなるじゃないですか。

ということで、今日消費するか明日消費するか、あるいは今年消費するか来年消費するかというのを賢くやりくりできてる家計は、このオイラー方程式を満たすはずだという、これ理論仮説なんですよね。ちょっとすごい長くなりましたけど、これがものすごく大切な基本的な方程式なんですよ。

これがどんなtについても、一応理屈の上では成り立ってるはずだと。そうすると、いろんな要素を織り込んで、期待値の記号があるから、正確には1期先のことは分からないんですけれども、少なくとも今の時点で得られる最大限の情報を活用して、消費をできるだけ平準化しようとするはずなんですよね。

これもちょっと詳細は割愛しますけれども、この効用関数が、どんどん満足度が増えれば増えるほど増加分が減っていくみたいな形をしてるときというのは、毎期同じぐらいの水準で消費をし続けるというのが、さっきの合理的な消費者からすると正解になってくるので。それで消費の量を、t期もt+1期も、少なくとも予測の上では同じ消費にしていくだろうと。

なるほど。

そこからホールは何を考えたかというと、じゃあ合理的な消費者というのは、何も予定以外のイベントとか、予想していなかったような情報が降ってこない限り、t期もt+1期もその先も同じ消費水準のはずだろうと。もしもこれが違うとすれば、何か事前には予測しなかった新しいイベントが発生してるに違いない、というふうに考えるんですよ。

さっき冒頭でお話ししたように、恒常所得仮説、自分の将来得られる所得からいくら消費しますかという仮説を直接テストしようとすると、期待が変われば消費も変わるので、どんな消費水準も無理くり、この恒常所得に基づいて消費してますと説明できちゃうんですけど、このホールが考えた今期の消費と来期の消費には強い結び付きがあって、何も意外性のあるイベントが発生しなかったら同じ水準になると。平均すると消費水準は変わりません。変わるとすれば、何かプラスのイベントとかマイナスのイベントとかが突発的に発生して。

社会的な要因という。

そうですね。突然、良くなる、悪くなるとか。あるいは個別の、たまたま大学に誰かが入学するとか、倒産するとかね、ビジネスがやたらうまくいくとか、IPOしちゃいましたとか、いろいろあると思うんですけど、そういうのは事前には分からない。そういうのがあればジャンプする。

平均的に見ると、現在、将来、その先の消費は変わらないんだけれども、突発的な予想しなかったイベントで変わるというタイプのモデルをテストするんですよ、ホールは。このモデルについても、先ほどの1+rという、1プラス金利とβを掛け算すると1になりますという単純化と、あと効用関数が特定の形状をしてますという、ここでも単純化の仮定を置くんです。

諸々の、ホールのアイデアを現実のデータと照らし合わせる上でやりやすい形に単純化してあげると、個々の消費者の消費というのが、現在も1期先も2期先も平均的には同じ消費水準で、そこから少し誤差ですね、事前には分からない予測誤差みたいなので上振れ、下振れしますという形の仮説が得られるんですね。これをちょっと言い方を変えて、ランダムウォーク仮説と言ったりもします。

ホールの業績はいろんなことがあるんですけれども、一言で言うと、この家計の消費というのがランダムウォークに従うと。

なるほど。

これをテストしたのが1978年の論文で、結果的に、これかなり意外なんですけれども、ホールのランダムウォーク仮説というのが成り立っていると。ちょっと正確に言うと、世の中には家計がたくさんいるじゃないですか。個々の家計、消費者がたくさんいて、その消費者の消費を合算する。集計された消費、アグリゲート・コンサンプションと言うんですけど、それに注目すると、この集計された消費の振る舞いというのが、ホールのランダムウォーク仮説を棄却できなかったと。

ランダムウォークに従っていないんじゃないかという仮説検定をするんですけれども、ランダムウォークに従っていないとは言えないという。なので、帰無仮説であるところのランダムウォークが一応支持されると。

なるほど。

それが78年の論文で、それまでやっぱり恒常所得仮説とか、消費者が将来を予想しながら意思決定をしてるということは、ある程度現実を突いてるんだけれども、直接検証できなかった。それを巧妙な検証の方法を生み出して、ランダムウォーク仮説という形に変換をして、現実のデータと照らし合わせて、一定程度これが成り立ってるということを明らかにしたんですね。

なるほど。

後続の1982年の研究で、今度は個々の家計ごとに、集計された消費ではなくて、個々の家計ごとにランダムウォーク仮説が成り立つかというのを、データ数は限られてるんですけど検証すると、やっぱりおおむね成り立ってる。おおむね成り立ってるんだけども、成り立たない人というのも一定数いるということが分かるんですね。それが業績紹介の中で、その日暮らし、ハンド・トゥ・マウスです。

要は所得に余裕がない人というのは、将来のことを考えようにも、今も食べるものがないとか、今着るものがない、住む場所に困ってるみたいな人たちなので、所得が今すぐ増えれば、その分かなりの割合を消費に回す。一方で、その日暮らしではない人たちというのは、今すぐ突発的に、例えば給付金とかをもらったところで、それって将来の所得に占める割合で見ると微々たるものなので、ほとんど消費を増やさない。そういった形で、その日暮らしの人たちが一定数いて、彼らの消費というのは短期的な所得の上昇とかに応じてすごく増えますということが明らかになったと。

ホールの研究だと、合理的な消費者が8割で、その日暮らしの家計が2割ぐらいだということを明らかにしたようです。

なるほど。そのホールさんの研究にさらに重ねて、このウッドフォードさんの研究というのが評価された。それはどのように、ウッドフォードがどのようになってるんですか？

ウッドフォードは、ホールのアイデアだけではなくて、いろいろなニュー・ケインジアンと括られる一連の研究成果を包括的に集めて、集大成みたいなものを築き上げたと。それが冒頭でご紹介した『Interest and Prices』という分厚いテキストなんですけれども。

今日実は、そのテキストをここに持ってこようと思ったんですけど、僕は去年、大阪大学から現職の政策研究大学院大学に移るときに、ちょっと処分してしまったみたいで、すぐには見つからなかった。

こんな分厚い本なんですね。

そう。大学の図書館に2冊蔵書というのがあったので、朝調べてきたんですよ、図書館。でも表示された場所になくて。

もう借りられてるのかもしれないですね。

そう。ミッシングブック状態なんですけど。

なるほど。

その本で何を集大成として確立したかというと、このケインズ型のマクロ経済モデルというのは、よくIS-LM分析と言われると思うんですね。今日、時間がないのでIS-LMが何かというのは割愛しますけれども、それをニュー・ケインジアンバージョンの新しい分析フレームワークにアップデートしたというのが、ウッドフォードの大きな貢献です。

その際に、このIS-LM分析のIS曲線と呼ばれるものがあるんですね。利子率と総生産、GDPの関係を描く曲線なんですけど、このIS曲線を家計の期待等を織り込んだ形にアップデートする。ニュー・ケインジアンバージョンのIS曲線を導くと。これはホールの、先ほどご紹介したオイラー方程式の考え方が土台になってます。

なので繰り返しになりますけど、この恒常所得仮説とかオイラー方程式的な発想というのは昔からあったんですけど、それを現実のデータを踏まえて、使えるツールだ、役に立つ仮説だということまで昇華させたのがホールなわけですね。という意味では、ホールの貢献は大なわけです。このニュー・ケインジアンIS曲線を導くのに、ホールの知見を使いましたと。

もう1つ、IS-LM分析で言うと、実体経済をISで捉えて、この金融サイドですね、金融政策とか貨幣の数量と金利の関係をLM曲線というので描くんですけれども、このLMを2つのものに分解します。1つがニュー・ケインジアンバージョンのフィリップス曲線と呼ばれるもの。フィリップス曲線はインフレ率とGDPの関係を描く曲線なんですけれども、これをやはり期待を織り込んだ形でアップデートしたものが、ニュー・ケインジアンバージョンのフィリップス曲線。

最後、もう1個、金融政策ルールというものを持ってくるんですけれども、ここに冒頭でちらっと名前を出したテイラー・ルールを使います。なので今まではISとLM、2つで少なくとも短期のマクロ経済の分析をケインジアンは行っていたところ、このニュー・ケインジアンの今風のアプローチでは3つですね。ニュー・ケインジアン型のIS曲線と、ニュー・ケインジアン型のフィリップス曲線、そして金融政策ルール、テイラー・ルール。この3つの方程式で描きましょうと。

なるほど。

ということを行ったのが、ウッドフォードだけではないんですけれども、この3つの方程式によるマクロ経済モデルで、かつ、これは日本銀行もそうですけれども、業績紹介の中で言及されていたスウェーデンの中央銀行をはじめ、世界中の中央銀行で、ウッドフォードが確立した、あるいは基礎を築いた方程式モデルが運用されていると。

なるほど。すでに社会で実装されているんですね。

そう。なので、おそらくなんですけれども、それが数多くいるニュー・ケインジアンの著名な研究者の中で、今回やっぱりウッドフォードが選ばれた大きな理由じゃないかと思います。単純に理論的なフレームワークを考えましたというだけじゃなくて、それが現実に使われている。

実際に役に立って、その安定化という意味で役に立っていると評価されたということ。

評価された。少なくとも選考委員はそう評価していて、最初にちらっと言及した、例えば世界金融危機、リーマンショックであったりとか、あとコロナ禍、パンデミックを乗り切るというときに、主にやっぱり金融政策主導で、思いっきり緩和策をやるわけですよね。

パンデミックのときは財政政策、財政支出とか給付金等も世界各国やりましたけれども、この景気の平準化を実現するために、まずはやっぱり金融政策が非常に重要であると。かつ、それが大きな危機を乗り越えるために実際に活用されて、一定程度役に立ったと。

仮にこのニュー・ケインジアンモデルに基づくマクロ経済政策がなかったとすると、このリーマンショックの影響はもっと長期化していたかもしれないですし、コロナ禍、ここまで、ちょっと浅いダメージとは言えないかもしれないですけど、大勢の方が亡くなりましたし、一定期間、経済活動に支障が生じて、倒産したところもたくさんあるので、決してそうは言えないんですけれども。仮にこの拡張的な金融政策、財政政策に踏み込まなかったら、もっと悲劇的なことが起きてたんじゃないかというのが、選考委員たちの見立てですよね。

なるほど。

あとウッドフォードの貢献で触れ損ねてる点があるので、かいつまんでご紹介したいんですけど、1つ、ウッドフォードのある種独自なアプローチとして、自然利子率と呼ばれるものがあります。これは経済解説のニュース等でも言及される、GDPギャップって聞かれたことありますか？ 潜在的な生産量ですね。

需要と供給が一致するレベルの生産量と比べて、それよりも現実の生産量が少なければ需給マイナスと。過熱しすぎてプラスだとすると、需給はプラスに働いてる。これがちょうど釣り合う水準の利子率のことを自然利子率、ナチュラル・レート・オブ・インタレストと。

これは実はウッドフォードが言い始めた表現ではなくて、ヴィクセルという19世紀に活躍した経済学者が提案した概念なんですね。なので、利子率が自然利子率にあるときというのは、景気がこれ以上冷え込むこともないし、過熱することもないと。

逆に言うと、この現実の利子率がこの自然利子率を上回ると、景気が徐々に冷え込んでいくと。利子率が高すぎる。自然利子率より低いと景気が加熱すると。こう、利子率を基準に中央銀行の政策っていうのを運営する、あるいは整理していくのに非常に役に立つ概念なんですね。呼び方的には、自然利子率ってウッドフォードみたいに言う人もいれば、中立金利、ニュートラルレートっていうふうに言うこともあります。

両者はほぼ同じものを指していて、ちょうど中立金利、自然利子率にこの現実の利子率が乗っかっていると、それによって景気を変に左右することがないと。この自然利子率の実現を一定程度目指すっていうのが、1つのアンカーになるわけですよね。

この辺りもウッドフォードの貢献によって、中央銀行の金融政策をマネーの量で考えるっていうのが古くはスタンダードだったんですけれども、金利を中心にコントロールしていくっていう、ある種のパラダイムシフトに貢献したって面もあると思います。

なるほど。となると、まさに今、世界が、日本も金利のある世界になってきた中で、この理論っていうのはどう生かされていくと思いますか？

そうですね。日本に関しても、実際に中立金利ですか、先ほど言ったニュートラルレートが、一応目安としては公表されていて、幅が随分あるんですけど、1.1から2.5％。つまり、少なくともこの1.1よりも低いと、自然利子率より低い。景気を過度に加熱すると。2.5％より高いと、これを大きく冷え込ませると。その間の中で、色々な、先行きが非常に不透明な中で、政策運営をしていかなければいけないと。

ただ、政策金利、今、現状1.25％ですね。この前、9月18日だったかな、会合で0.25％引き上げられて1.25％と。今後も1.1から2.5っていう中立金利のレンジが変わらないのであれば、一応1.25で入ってはいますけれども、それが極めて下限に近いので、もう少し引き上げていくってことは十分予想できるんじゃないかなと。

こういった形で、ウッドフォード、その前段にあるホールの研究と、今の日本銀行の金融政策っていうのも、繋がっていなくはないと。

1個、余談なんですけど、僕、大学時代にいくつかゼミに入っていて、そのうちの1つが現日銀総裁の植田和男先生のゼミだったんですね。当時、彼は日本銀行の審議委員をやっていて、東大の先生ではなかったんですけど、過去と同じような感じで、2週にいっぺんボランティアでゼミをやってくれていて、そこのゼミ生だったんですね。2年間ゼミに通って、アメリカに留学した後も時々戻って、1卒業生としてゼミに参加してたりしたんですけど。

ちょうどこの2003年にウッドフォードの『Interest and Prices』っていう大著が。

教科書ね。

はい、教科書です。ちなみに、あの教科書が、先ほど自然利子率で言及した本と同じタイトルなんですよ。そういったところからも、彼がすごいヴィクセルを意識している人だっていうのは分かるんですけど、ちょっと余談でしたけど。その本が出たので、植田先生のところ、ゼミに遊びに行って、『先生、これ読みましたか』って言って。その時に植田先生がおっしゃってたのが、ちょっとうろ覚えなんですけども、この現実の金融政策に役に立つことが書かれているっていうのに、すごい感心してたんですよね。

ああいう、すごい専門家向け、大学院向けの分厚い本なので、一見するとちょっと机上の空論で役に立たないのかと思いきや、十分役に立つということをおっしゃってて。

実際の社会で役に立つ。

おまけ話として、そのリアクションがあった後、『いや、先生、ちゃんとこれ読んで中身分かったんですか』みたいなことを言ったら、『これこれ』とか言って確ましたけど。すごい複雑なんですよ。でもそうやって、植田先生をはじめ、世界中のセントラルバンカーが、あの本が出た時にガーッと読んで、金融政策の参考に使った。もちろん専門家は、その本が出る前から、一連のウッドフォードであったりとか、このニュー・ケインジアンの著作、論文とかを読んで、政策に取り込んでたと思うんですけれども、テキストが広まったことによって、大きく金融政策のあり方に、より深いインパクトを与えるっていうことになったと思いますね。

なるほど。ありがとうございます。なかなかノーベル賞って、すごく遠いものの話のようだったんですが、実際、日本の社会も含め、世界の経済の中心に実際に実装されてるというのが、大変よく理解できました。

あと最後、ひょっとして見てる人が関心あるかもしれないのが、日本人の受賞者があるのかっていう。ノーベル賞の中でも経済学賞っていうのは、唯一まだ日本人が受賞していない賞で。今年も実は1人、僕が博士号を取った大学になるんですけど、プリンストン大学っていうところにいる清滝先生が賞を取るんじゃないかっていう、一応見立てもあったんですよね。残念ながら受賞には至らなかった。

ただ、清滝先生は今回の受賞業績の紹介の中でも、ニュー・ケインジアン・モデルの1つとして言及はされてるんですね。ブランシャールさんっていう人との共著で、ブランシャール・清滝論文が言及されています。先ほども途中お伝えしたように、ニューケンと呼ばれるグループの人たち、現実のマクロ経済政策にも強く関与していて、これから先も受賞の可能性っていうのはあると思います。

そこに清滝先生が入ってくるかどうかっていうのは、ちょっと分からないんですけれども、今回のホールとウッドフォードで、ニュー・ケインジアンがこれで終わりってことではなくて、おそらく来年はさすがにちょっとないと思うんですけれども、何年後にまた別の受賞理由で、このニュー・ケインジアンの人が受賞するってことは十分あり得ると思うので、そういった意味でも、先生をはじめ、日本人の受賞者には今後とも期待したいなと思いますね。

分かりました。ありがとうございます。大変ワクワクする話で。ありがとうございます。またぜひ来年もよろしくお願いします。ご専門と離れたというところでしたが、解説いただきましてありがとうございました。

はい、ありがとうございます。

はい、お疲れ様でした。

PIVOTアプリで動画を視聴するとマイルが貯まり、豪華特典に応募できます。定番のAmazonギフト券、図書、さらには毎月MC厳選のプレゼントもご用意しております。YouTube視聴だけでは得られない特典をPIVOTアプリでお楽しみください。