学生のクチコミは採用の「資産」になるか:ワンキャリアとサイバーエージェントが語る選考体験の改善

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概要

新卒採用で、学生は企業の公式情報よりも先輩のクチコミを頼りに企業を選ぶようになっているのか。ネガティブなクチコミがつくことを、企業はどう受け止めればよいのか。PIVOTの番組「&SESSION」(ワンキャリア提供)では、ワンキャリア執行役員の岩田周と、サイバーエージェント採用戦略室室長の大久保泰行がこのテーマを議論した。岩田はクチコミを、毎年リセットされる新卒採用の中で翌年以降に積み上がる「資産」と位置づける。大久保は、ネガティブなものも含めて「フィードバックは資産」だという立場から、自社の選考をどう変えてきたかを語った。

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ワンキャリアとクチコミの規模

岩田は2018年にワンキャリアへ新卒2期生として入社し、主に法人営業として企業の採用支援に携わってきた。複数の営業チームのマネジメントを経て、現在はカスタマーサクセスや営業を含むビジネスディベロップメント部を統括し、役員として同じ範囲を担当している。

岩田の説明では、ワンキャリアは2015年の創業以来「人の数だけ、キャリアをつくる」をミッションに掲げ、新卒採用と中途採用の支援を二本柱としている。新卒向けサービスは就活生の約3人に2人、1卒業年度あたり約35万人が利用しており、これまでに集まったクチコミは累計約70万件にのぼる。旧帝大・早慶・上位国立大などのいわゆる上位層の学生の利用率が最も高く、それ以外の学生の利用も増えているという。外部の顧客満足度ランキングでは総合部門で2位、首都圏部門と日系大手企業志望ユーザー部門では1位だったと紹介した。

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クチコミとは何か、なぜ重視されるのか

岩田によれば、クチコミとは「学生と企業が接点を持った際のリアルな評価」である。企業向けの管理画面では、会社説明会、インターンシップ、本選考の3部門の評価が表示される。会員登録した学生は、過去のエントリーシートの設問と先輩の回答例、面接で何を聞かれたかなど、選考フローに沿った体験談を細かく読むことができる。

岩田はワンキャリアを「新卒採用版の食べログ」と例えた。AI時代には情報があふれ、学生の前で情報が収集・要約される機会が増えている。そのため、何を言うかより誰が言うかの重要性が増していると岩田は見る。就活生は企業の言うことをそのまま信じるよりも、1学年上の先輩の話を信用するだろう、というのがその理由だ。企業が自ら発信する情報は、学生も「良いことを書いているだろう」という前提で読む。だから実態を知るために第三者のクチコミを見る、という使い分けになっていると岩田は説明する。

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クチコミはどう集まり、信憑性をどう担保するか

学生がクチコミを書く最大の動機は、自分がクチコミに助けられたので後輩のために残したいという気持ちだと岩田は言う。司会はこれを「優しさの連鎖」と表現した。ワンキャリアとしてもクチコミは次の学年にとって重要なデータだと考えており、投稿のインセンティブとして少額のギフト券を渡している。創業から10年ほど集め続け、投稿が当たり前の循環になってきた手応えがあるという。

レビューサイトにつきものの信憑性の問題については、審査とエビデンスの二つで対応していると岩田は説明した。投稿されたクチコミは、ワンキャリア内の審査部門がすべて確認する。投稿者は学生認証か大学のメールアドレスで学生であることを証明する必要がある。さらに、選考結果の通知メールなど企業とのやり取りを証拠として添付しなければならない。こうした複数の観点から、第三者の審査を経て承認しているという。

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内定辞退とクチコミの関係

司会が内定辞退の現状を尋ねると、岩田は内定辞退は例外ではなく標準的な問題になっていると答えた。ワンキャリア以外の外部データでは、学生1人あたりの内定保有社数が1.8社ほどで、単純計算すると約50%が辞退していることになる。

学生は最後に内定承諾先を決めるとき、何らかの情報を判断材料にする。クチコミが蓄積している企業は、先輩の投稿によって自社の優位性を示せる。一方、企業発信の情報しかない企業については、学生は「この会社の良いところは本当にこれで合っているのか」と不安を感じる。岩田は、企業のリアルな魅力を表現できていないことが辞退につながりうると述べた。

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ネガティブなクチコミは辞退を増やすのか

企業側には、悪いクチコミがむしろ辞退を増やすのではないかという懸念もある。岩田は、短期的には辞退が増えることがあっても、中長期的にはネガティブなクチコミに向き合うメリットのほうが大きいと考えている。

根拠として岩田が挙げたのはSNSだ。何でもすぐ共有される時代に、書かれたくないことを隠しながら採用を続ければ、何か起きたときにすぐ炎上する。それなら、皆が裏で言っている前提に立ち、クチコミとして投稿してもらい、検知して改善につなげられる状態にしたほうが重要だという。こうした採用改善に使える点が、多くの企業に支持されるようになった理由の一つではないか、と岩田は話した。

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辞退が採用コストに与える影響と「毎年のリセット」

内定辞退を経営の数字で捉えると、岩田は3段階の問題があると整理した。第1段階は、辞退率が上がって計画していた採用目標数に届かなくなること。第2段階は、その不足分を補うために追加の採用コストがかかること。第3段階は、追加コストを払って計画数を達成した結果、採用単価が上がることだ。

この問題が毎年繰り返されやすい理由として、岩田は新卒採用が卒業年度ごとにリセットされる構造を挙げた。学生が卒業すれば次の学年が上がってくるので、翌年の施策はまったく新しい層に向けて打つことになる。

そのうえで岩田は、広告出稿など既存の施策を否定するわけではないと断ったうえで、施策の組み合わせ方を提案する。ワンキャリアが「採用のPL」と呼ぶ、その期で効果が終わる施策だけに全振りするのではなく、翌年、翌々年にも残るクチコミのような施策にも予算を配分するべきだという。学年が変わるのは顧客が年に1回入れ替わるのに近いため、必要なターゲットに必要な量の認知を取る施策は欠かせない。ただし毎年ゼロから作るのではなく、クチコミという資産によって「発射台」がある状態で次の採用に臨める、と岩田は説明した。始める時期が早いほど積み上がり方も変わるという。

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クチコミ評価とエントリー数の差

定量面では、ワンキャリアもクチコミの評価や件数が採用にどう寄与するかを少しずつ可視化できるようになってきたと岩田は言う。5点満点のクチコミ評価で3点台前半の企業と3.5点以上の企業を比べると、エントリー数に約9.4倍の差があったという。

司会は、もともと人気の企業の人気が可視化されているだけではないかと疑問を投げた。岩田は、人気企業ほどクチコミの件数が多く点数も高い側面は当然あり、それまで培ったブランドが採用力につながっていることも認めた。そのうえで、規模の小さい企業と大手を混ぜて見るのではなく、同業や同規模の企業同士で比べてもエントリー数に差が出ているので、意味のあるデータだと考えていると述べた。

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サイバーエージェントがクチコミを見始めたきっかけ

後半は、実際にクチコミと向き合ってきた企業としてサイバーエージェントの大久保が加わった。大久保は2003年、社員100名ほどの時期に入社した。当時は広告事業しかなく、2017年まで約14年間広告を担当した。その後人事に移って約9年になり、タレントマネジメントなどを経て、現在は全社の中途・新卒採用の責任者を務めている。岩田は、サイバーエージェントはワンキャリアのメディアやアプリでもトップクラスに学生のアクセスを集め、クチコミの点数もトップランクの企業だと紹介した。

大久保によれば、最初から「クチコミが大事だ」と考えていたわけではない。気にしていなかったわけではないが、自分たちの発信が学生に伝わっているかどうか、そもそも分かっていなかったという。きっかけは2026年度入社の新卒採用のときだった。その世代の採用担当者が「最近ワンキャリアがめちゃめちゃ見られています」と報告してきた。採用したい学生に直接聞くと皆よく見ているので、強化しなくて大丈夫かという相談だった。

そこでワンキャリアに相談して本格的にクチコミを見るようになると、採用で打ち出したい内容が伝わっていないことが分かった。サイバーエージェントは事業広報やIRにも力を入れているが、そうした情報が先行してしまうという。事業数が多いため、主軸の事業や今後強化したい領域を丁寧に説明しているつもりだったが、「何の事業をやっている会社なのか」やカルチャーの面で伝わっていなかった。大久保は、伝わっているかどうかは実際の声というファクトを見ないと分からず、それが分かったことが大きかったと振り返る。

岩田はこれを、自社が多くの採用施策を主導している企業ならではの使い方だと評した。自社の「ここが良い」という発信がそのまま100%伝わるわけではなく、第三者が良いと言うことで伝わりやすくなる面がある。クチコミは、自社の発信が正しく伝わっているかを確かめるチェック機能として使われていると岩田は説明した。

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「選考が長い」という声への対応

大久保は、クチコミを意識し始めてから向き合い方が変わったと話す。新卒採用は母集団形成、選考、インターンシップ、内定、内定承諾と続き、各フェーズで学生がどう感じているかが数字に大きく影響する。しかも学生の入れ替わりだけでなくトレンドによっても変わり、去年悪かった数字を改善しても今年は別の箇所が悪くなる。そのため、課題のあるフェーズを見つけ、学生のリアルな受け止め方を拾い、施策を打つという順序で取り組んでいるという。

具体例として大久保が挙げたのが選考フローの長さだ。サイバーエージェントの選考は他社より長いとよく言われ、クチコミにもその声が多く上がっていた。一般的には「見極めが厳しい」と受け取られかねない。しかし会社としては、マッチングを重視しているから長いのだという。エントリー時点の学生は会社のことも、働いている人のこともよく分かっていない。その状態で決めても学生にとって損になる。会社が学生を見るだけでなく、学生にも会社を見てほしいという意図が伝わっていなかった、と大久保は認識した。

そこで、その意図を正しく伝えるとともに、選考に関わる人事以外の社員にも、選考体験の価値を上げることの大切さを共有した。面接は合否の丸をつける場ではなく、入社したらどんな人と、どんな思いで、どんな仕事をするのかを伝える場であり、面接官は会社の代表として臨む。質問には真摯に答え、一問一答ではなく会話形式や質疑応答を多めにしているのも、この考えに基づくという。

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グループディスカッション後のフィードバック

クチコミを本格的に見始めたここ数年で分かったもう一つのことは、学生がフィードバックを求めているという点だった。選考を通過したいのはもちろんだが、自分が成長するためのフィードバックも欲しがっている。サイバーエージェントは一次選考でグループディスカッションを行っているが、そこで参加者にフィードバックを返すようにした。すると「ちゃんとフィードバックがもらえる」というクチコミが上がってくるようになったという。大久保は、上がってきた声に真摯に応えると、それがまた良いフィードバックとして返ってくるサイクルを作れたことを良い経験だったと語った。

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「減点をなくす」と「加点をつくる」

岩田は、大久保の話を段階に分けて整理した。第1段階は、第三者が集めた学生のリアルなフィードバックで現在地を確認すること。次に、面接官や面談担当者への教育などを通じて「減点をなくす」こと。今の学生は、圧迫面接だった、自分の話を興味なさそうに聞かれた、といった細かな点も気にし、実際にクチコミに書く。さらに「加点をつくる」段階として、選考を受けた学生に何かプラスになるものを持ち帰ってもらうことがある。岩田は、サイバーエージェントがそうした価値を提供していることがクチコミに表れていたと触れ、フィードバックの取り組みもこれにあたると見る。

岩田が特に強調したのは、減点をなくす取り組みは明日からでもできるという点だ。返信や連絡の速さも重要で、連絡までに時間がかかったことは実際にクチコミに書かれる。学生にとって切実なポイントが、企業にとってのフィードバックとして得られるという。

大久保は、ポジティブな側面を伸ばす使い方も紹介した。サイバーエージェントは以前からインターンシップに力を入れており、通常業務で忙しい社員が集まって、学生がどう成長するかに本気で向き合っている。就職活動を単なるゲームではなく、人生を決める重要な要素として捉えてほしいと伝えながら取り組み、最後には皆が泣くほどになるという。大久保自身もこのスタンスが好きだと話した。そうした内容がクチコミで評価されているのを見て、他社に負けない、強く打ち出してよい武器だと自覚し、さらに伸ばすことにつなげている。減点を戻すだけでなく、ポジティブな面を伸ばすことにもクチコミを活用できているという。

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「フィードバックは資産」という考え方

司会は、ネガティブなクチコミがつくことへの懸念を改めて大久保に尋ねた。大久保は、会社のカルチャーかもしれないと前置きしたうえで、フィードバックは資産だと答えた。普通にしていると人はフィードバックをもらえなくなり、褒め言葉しか届かなくなる。それはつまらないと大久保は言う。ネガティブなコメントはそこに伸びしろがあることを示してくれる。もちろん気になるコメントもあるが、どういう姿勢で向き合うかが会社の姿勢や採用メンバーのスタンスとして学生に映る。たくさんネガティブなことを書いてほしいとは思わないが、書いてもらえるのはありがたいと話した。応募が減るかどうかより、それを変えればもっと伸びると考えるほうに意識が向くという。

岩田も、フィードバックを資産と捉える考え方はこれからの採用市場で非常に重要だと応じた。負の情報が拡散しやすい時代に隠しながら続けても仕方がなく、ポジティブもネガティブも含めて真摯に向き合い、未来に向けた改善に変えることが重要だという。

ただし岩田は、ワンキャリアとしてフィードバックと誹謗中傷を区別していると補足した。悪口や、個人名を挙げて攻撃するような投稿は、審査の段階で基本的に削除している。次の学年の就職活動に役立たないからだ。後輩の役に立つものを審査して公開している点が、SNSで拡散される誹謗中傷とは異なるという。

こうした捉え方をする企業は多いのかという問いに、岩田は「進んでいるほう」と答えた。ネガティブもポジティブも含めて改善点は改善し、強みは伸ばしていくと、それが企業の色や「らしさ」になっていくと岩田は考える。良い面も悪い面も可視化されていれば、学生はリスクを理解したうえで、その企業の良い面を取りに行くという意味で安心して応募できる。むしろ良いことしか書かれていない情報のほうが怖くないか、と岩田は問いかけ、司会も、悪いところがないと言われると何か大きな問題が隠されている気がすると応じた。

大久保はワンキャリアの良さとして、クチコミの良い面と悪い面のバランスが取れたリアリティを挙げた。学生が気持ちよくなるものを作るほうが手っ取り早いが、そうせずに学生のリアルな声を捉えてサービスを作ってきたことが支持につながっているのではないか、という見方だ。岩田は、学生と企業のどちらかに肩入れしてパワーバランスを歪めたくはないと述べた。コアバリューの「エンドユーザーファースト」でいうユーザーには学生もクライアント企業も含まれ、双方にとって良い採用市場を目指しているという。

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何から始めるか:現在地とゴールの確認

企業の経営者や人事は何から始めればよいか。岩田はまず現在地を知ることだと答え、支援の場で使っているフォーマットを示した。縦軸がクチコミの点数、横軸が認知度を表す図で、採用を始めた企業は評判も認知もない左下が出発点になる。最終的には評判が良く認知度も高い右上を目指す。競合企業と並べたときに自社がどこにいて、どこを目指すのかという目標を決めることが、何を改善し何を強化するかの議論の出発点になるという。目標が決まれば採用上の競合企業も定まり、競合が何をしているかもワンキャリア上で確認できる。すぐに変えたい企業には、先に触れた減点をなくす取り組み、つまり面接官や面談担当者の対応、魅力を伝えて仲間を増やす時間への転換、連絡の速さの改善などを勧めた。

右上にすでに強い企業がいる中で、後から始めるのは不利ではないかという問いには、岩田はジャイアントキリングを起こせる可能性があると答えた。これまではクチコミという指標が整っていなかったため、横軸の認知度だけで戦うしかなかった。就活解禁日にどれだけ目立つ駅に大きな広告を出すか、就活サイト内でどれだけ上位にWeb広告を表示するかといった、資本や企業体力に左右される競争だった。一方、クチコミという縦軸では、企業体力ではなく企業努力を採用力に変えられると岩田は主張する。広告出稿は必要であり、両方の組み合わせが必要だとしたうえで、まず認知の質を上げ、その後に認知の量を広げるという順番を支援の場で伝えているという。先輩が良いと言った企業には学生が実際に受けに行くので、質が上がれば認知の拡大も加速する、という見立てだ。

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大久保の提言:ファクトに向き合ってPDCAを回す

最後に大久保は、ゴールと現在地の確認に加えて、選考フローを分解することを挙げた。母集団形成、選考、インターンシップといったフェーズごとに課題があり、それをクチコミなどのファクトと掛け合わせて核心を突いた分析を行い、アクションを考える。そうすればPDCAが回り、施策の結果が良くなったのか悪くなったのかを確認できる。

大久保は、さまざまな人と話して感じることとして、採用を含むHR領域はファクトが弱く、感覚で施策を選んでいる場合が多いと指摘した。新卒採用は1年半と長く、選考ステップも多い。どこに要因があるのかが分かりにくいうえ、毎年トレンドも変わる。そのため、過去の経験を拠りどころに進める人もいるという。だからこそファクトに向き合うことが大事で、クチコミはそのファクトの一つのパーツになる。業界全体として大事にしてほしい点だと大久保は締めくくった。