年収は幸福を決めるのか:佐藤豪竜氏がデータで語る「幸せになれない働き方」

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概要

慶應義塾大学専任講師の佐藤豪竜氏は、著書『働き方の科学 エビデンスが明かす「健康」も「生産性」も手に入れる方法』で、働き方に関する研究を集めて紹介している。この動画は、ReHacQの高橋弘樹氏との対談の後編にあたる。テーマは通勤と健康、年収と幸福度、喫煙や飲み会と出世の関係、若いうちの長時間労働を支持する「1万時間の法則」の真偽、幸福度が最も下がる働き方などである。

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佐藤氏の基本的な立場は、経験談をぶつけ合う前に、まず集団の平均値というエビデンスを確認すべきだというものだ。高橋氏はこれに同意しつつ、平均値と個人差を都合よく使い分けることの危うさや、日本のデータがあまりに少ないことを繰り返し指摘した。

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リモートワークの効果を日本のデータで知りたい

後編は、前編から続く在宅勤務の議論から始まる。高橋氏は、通勤時間が減ることには同意する。ただし、通勤中に自己研鑽をする人は在宅でもするし、そうでない人は家でぼんやり過ごすだけではないか、という疑問を示した。外国のデータや平均値も参考にはなるが、日本ではどうなのかを知りたい。一律に良い・悪いではなく、向いている業界と向いていない業界を細かく知りたい。高橋氏によれば、リモート推奨ばかりされても企業は困るし、本当に効果があるなら推奨すればよい。

佐藤氏の答えは、実験的な手法で効果を測った研究は残念ながらスタンフォード大学が行ったようなものしかなく、それが現時点で最良のエビデンスだ、というものだった。

日本に確かなデータがない以上、経営者が自分の判断で決め、市場で生き残るか倒産するかで淘汰が進むしかないのではないか。高橋氏はそう述べた。佐藤氏も、出社を強制する企業は人が集まらず「選ばれない職場」になる可能性があり、淘汰は今後あり得ると応じた。高橋氏はもう一つの筋書きも挙げた。リモートワークを積極的に採用した企業に人が集中したものの、そこで生産性が下がって倒産し、結局は別の企業に人が流れるという展開である。どちらになるかは市場が判断することだと高橋氏は述べ、佐藤氏も、この調整がこれから始まるとの見方で一致した。ただし佐藤氏は、その前に日本できちんとしたエビデンスを出せるのが本来は望ましいと付け加えた。

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なぜ日本では働き方の研究が進まないのか

では誰が研究を担うべきか。佐藤氏は、厚生労働省や経済産業省あたりだろうとしたうえで、自分たちのような研究者に委託してもらえれば引き受けると述べた。

高橋氏は、他の経済学者から、日本ではデータへのアクセスが難しく、企業が研究にデータを出すことに抵抗があると聞いたことがあるという。佐藤氏はこれを認め、課題を二つ挙げた。

一つは、企業が個人情報を理由にデータを出さないことだ。もう一つは、そもそも効果を正しく測ろうという発想がないことである。在宅勤務の人と出社する人を単純に比べてしまいがちだが、効果を測るには実験が必要だ。そのためには、制度を導入するかなり早い段階から研究者と一緒に研究計画を立てなければならない。佐藤氏によれば、アメリカでは最初から研究者が入って効果を検証するのが一般的だという。日本では事前の計画がなく、手元にあるデータを渡されて「これで何か分析してください」と頼まれることが多い。それでは大した分析ができず、研究者として困ることがよくあるという。

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通勤時間が長いと鬱のリスクが15%高い

次に扱われたのは、通勤時間と健康の関係である。書籍では、往復1時間以上かかる人は30分未満の人と比べて抑鬱のリスクが15%高いという研究が紹介されている。佐藤氏は、これは韓国の例で、日本と状況が近いため参考になると述べた。

佐藤氏がとくに厳しいと感じているのは、長時間通勤で鬱のリスクが高まる人たちの属性だという。男性では、40代で未婚、子どもがおらず、週52時間を超えて働く人。女性では、20代で低所得、子どもを2人以上育て、シフト勤務をしている人である。すでに厳しい状況にある人に長時間通勤が重なると、抑鬱のリスクが高くなるという。

高橋氏は、オフィスのある地域は家賃が高く、住む場所を自由に選べるわけではないとして、住宅政策などの必要性に触れた。一方で、通勤は簡単には変えられないので、そこに楽しみを見いだすしかないとも述べた。高橋氏自身は、会社員時代の最後のころは自転車で通勤していたという。佐藤氏は、満員電車で立っていると小説も読みにくいので、動画や音声を聞く、耳で英語を勉強するなど、何かを学べることに時間を使うのが有意義ではないかと提案した。

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「年収800万円で幸福度は頭打ち」説の元になった研究と、その反論

第3章「いくら稼げば幸せになれるのか」の話題では、いわゆる「年収800万円の壁」が取り上げられた。佐藤氏によると、元になったのは2010年にノーベル経済学賞受賞者のダニエル・カーネマンとアンガス・ディートンが発表したアメリカの研究である。所得と幸福度の関係を見ると、年収7万5000ドル(約800万円)までは収入に比例して幸福度が上がる。しかし、それを超えると頭打ちになるという結果だった。高橋氏は、15年以上前の研究なので、今のインフレを考えると基準額は1200万円や1500万円かもしれないと推測した。

これに異を唱えたのが、2021年のペンシルベニア大学のマシュー・キリングスワース氏の論文である。年収が上がれば上がるほど幸福度も上がり続けるという内容だった。佐藤氏の説明では、カーネマン氏らの研究は「昨日は幸せだったか」「つらいこと、悲しいことがあったか」を「はい・いいえ」で尋ねる大まかな質問だった。そのため高所得者の多くが「いい一日だった」と答え、幸福度の細かな差を捉えられなかった。いわゆる天井効果である。

キリングスワース氏は、研究参加者にスマホアプリを配り、1日に何度か通知を送って、その時点の気分を0点から100点で答えてもらった。点数の幅が広いため、リアルタイムの幸福度をより細かく測れる。その結果、年収が上がっても幸福度は頭打ちにならず、上がり続けていたという。

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2023年の共同論文:高所得者ほど幸福度のばらつきが大きい

結論の異なる二つの論文が出た後、2023年に、対立していたカーネマン氏とキリングスワース氏が共同で論文を発表した。キリングスワース氏のアプリで集めたデータを再分析し、元々幸福度の高い人から低い人までをグループに分けて、年収との関係を調べたものだ。

佐藤氏によると、ここでわかったのは、高所得者ほど幸福度の格差が大きいということだった。大金持ちの中には非常に幸せな人もいれば、やりたいことをやり尽くして、いくら稼いでも幸せを感じられない人もいる。全体としては年収が高いほど平均の幸福度は上がる。しかし個人差が大きく、年収の違いで個人の幸福度の違いを説明できる割合は1%未満だという。つまり、いくら稼いでいるかは、その人が幸せかどうかを言い当てるのにほとんど役立たないというのが佐藤氏の説明である。

高橋氏が「それでも平均で見れば年収は高いほうがいいのでは」と確認すると、佐藤氏は、収入は幸福のおそらく必要条件ではあるが十分条件ではない、と整理した。高橋氏は「ある程度稼がないと幸せになれないということですよね」と念を押し、佐藤氏も同意した。

高橋氏はこの結果を自分なりに解釈した。年収が高いほどお金1単位あたりの幸福は減っていく。お金の効果が上限に近づけば、健康など他の要素が幸福を左右する度合いが大きくなる。だから高所得者ほどばらつきが出るのは理論的に自然ではないか、というものだ。佐藤氏はこれに同意し、高所得者ほど健康やパートナーとの関係など、お金以外の変数でばらつきが出ると補足した。所得が高い人ほど健康寿命が長いことも、佐藤氏は認めた。

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グロスマン・モデル:24時間をどう配分するか

ここで佐藤氏はホワイトボードを使い、医療経済学で有名なグロスマン・モデルを説明した。ニューヨーク市立大学のマイケル・グロスマン教授が提唱したもので、人間が幸福をどう生み出すかを経済学のモデルで示している。

出発点は、富裕層にも貧困層にも平等な1日24時間である。そこから病気でベッドにいる時間を差し引いた健康な時間が、可処分時間になる。人はこの可処分時間を、労働、余暇、健康投資の三つに振り分ける。労働すれば所得が得られ、所得は余暇か健康に使われる。余暇からは幸福が生まれる。健康投資は健康資本として少しずつ蓄積され、それ自体が幸福を生む。さらに、健康であれば病気の時間が減り、可処分時間が増える。

佐藤氏は、このモデルが示すのは、人間が何かを求めれば何かを失うトレードオフの世界で生きているということだと述べた。働けば健康投資や余暇の時間が減る。しかし、余暇を楽しむにも健康投資をするにもお金が要るので、働かなければならない。このバランスをどう考えるか、どこにトレードオフがあるかを教えてくれるモデルだという。

22:02

三つの活動が一体化している人は強い

高橋氏はこのモデルから、いくつかの示唆を引き出した。

まず、健康投資や余暇がどれだけ幸福を増やすかは人によって違う。体重が多く、健康投資で大きく体調が改善する人はそこに時間を回すべきだ。個人の好みも含めて、どこに時間を振り分けるかを意識的に決めたほうがよい。

次に、三つの活動のうち二つが一体化している人は強い、という指摘である。仕事が趣味の人や、野球やバスケットボールが好きで週末にそればかりしている人は、トレードオフが生じない。三つとも結びついているのはスポーツ選手ではないかと高橋氏が言うと、佐藤氏は、スポーツ選手はプレッシャーが大きいので一概には言えないと留保した。高橋氏は、走ることを仕事として発信しているインフルエンサーの田中さんは三つが一体化しているかもしれないと例を挙げた。

佐藤氏は、前編で出た「好きなことを仕事にしているなら長時間労働でもいいのでは」という議論に触れた。それ自体は否定しないとしたうえで、健康投資がおろそかになれば健康資本は加齢とともにすり減っていくと指摘した。資本、つまりストックが減れば可処分時間が減り、死に近づく。結果として大好きな仕事ができる時間も減るので、そのトレードオフをどう考えるかは人それぞれだという。

高橋氏はさらに、芸術家やクリエイターは病気や不幸の体験を創作の糧にし、それがお金にもなるので、病気の時間の一部も労働に変えられる「ずるくもおいしい仕事」だと述べた。

26:24

タバコミュニケーション:喫煙者同士だと給与が15%高くなる

健康だけを見ればタバコは百害あって一利なしだが、出世とは関係がある。佐藤氏が紹介したのは、ハーバード大学のカレン准教授らによる、経済学のトップジャーナルに掲載された研究である。対象は喫煙率が比較的高い南アジアの銀行員だ。定期的な人事異動で、上司が非喫煙者から喫煙者に替わったときに、部下の給料がどう変わるかを観察した。

部下が非喫煙者の場合、上司が喫煙者でも給料は変わらなかった。しかし、部下も上司も喫煙者という組み合わせになると、部下の給与は0.7ポイント上昇し、約15%高くなったという。その理由を探るため休憩中に上司と話す時間を調べると、喫煙者の部下は上司と話す時間が63%増えていた。タバコを通じたコミュニケーションで距離が縮まり、えこひいきが起きて昇進しやすくなったと佐藤氏は説明した。

高橋氏は、日本でも喫煙所でいろいろなことが決まると述べた。会社員時代は非喫煙者だったが、正式な場では話しにくい相談をするために、上司が席を立つタイミングを見て喫煙所についていったという。佐藤氏も、大学卒業時は吸っていなかったが、厚生労働省に入ってから、仕事のストレスもあり、喫煙者の上司と一緒に吸い始めたと明かした。喫煙所では政策の話をかなりしたという。

29:29

飲みニケーションの研究と、どちらが効くかの議論

飲み会についても研究がある。佐藤氏によると、中国では白酒のような度数の高い酒を使った政府の接待文化があった。しかし2012年に習近平氏がそうした会食を禁じる運動を始めた。すると、飲酒文化が強かった地域ほど女性の役職者が増えたという。それまで飲みニケーションで恩恵を受けていた、酒の飲める男性の優位が崩れ、そこに女性が入ってきたということだ。

高橋氏は、飲みよりタバコのほうが効果がありそうだと述べた。本当に出世する人は会食を入れていて、気軽に飲みに誘ってくる人は比較的「窓際」の人が多いのではないか、という見立てである。佐藤氏も、飲み会での約束は翌日には忘れられがちで当てにならないと応じた。会食には意味があるが、気軽に飲みに誘ってくる人には権限がなさそうだという点にも同意した。高橋氏は、上司の昔話に会社の歴史が詰まっているような飲み会を「コンテンツとして楽しむ」分にはいいと述べた。佐藤氏は、出世を目的にしないほうがよいとまとめた。

31:56

上司との同棲で年収が上がり、破局で下がる

高橋氏が最も声を荒らげたのが、フィンランドの職場恋愛の研究だった。佐藤氏によると、フィンランドでは詳細な個人情報がデータベース化されており、誰と誰が同じ企業に勤め、いくら稼いでいるかまでリンクできる。交際そのものではなく、住所から同棲しているかどうかがわかるという。

研究では、女性の部下が職位の高い男性上司と同棲を始めたときに、女性の給料がどう変わるかを調べた。その結果、年収は約2000ユーロ(約35万円)、約6%上がった。高橋氏は、月3万円の賃上げは相当大変なことだと強調した。

一方で、上司と部下が職場恋愛をすると、他の従業員の定着率が14%下がり、組織の規模が小さいほど離職率が高くなるという。さらに、上司と破局して同棲を解消すると、女性部下の年収は18%下がる。佐藤氏は、同じ職場にいづらくなり、不利な転職をしたり失職したりするためだろうと推測し、上司との交際は「ハイリスク・ハイリターン」だとまとめた。高橋氏が「職場恋愛をするなら結婚するつもりで」と言うと、佐藤氏は「覚悟を決めろということだと思います」と応じた。

高橋氏は、男性上司側に不利益はないのかと尋ねた。佐藤氏は、この研究では調べられておらずわからないと答えた。女性上司と男性部下の逆の組み合わせも分析されていない。佐藤氏は、そうしたサンプルが少なかったのではないかと推測し、逆の場合でも同じ結果が出るかもしれないとした。そのうえで、権力の勾配がある関係でこうした結果が出ていると述べた。高橋氏は、テレビ局時代にADがプロデューサーと付き合った途端に他のADへ指示を出し始めた例を挙げた。佐藤氏も、官僚の世界でも似たことがあったと応じた。佐藤氏は、えこひいきやタバコミュニケーション、飲みニケーションの実態をエビデンスが明らかにしていると述べ、本来はないほうがフェアだとした。

37:15

上司ガチャ:有能な上司の部下は7年後の給与が13%高い

「上司ガチャ」について佐藤氏は、有能な上司か無能な上司かで大きな違いがあると述べた。シカゴ大学のバージニア・ミニ教授が多国籍企業の20万人以上のデータを分析したところ、有能な上司のもとで働いた部下は、他の上司の部下と比べて7年後の給与が13%高かったという。

その仕組みについて佐藤氏は次のように説明した。有能な上司は部下との1on1ミーティングに19%多く時間を割いていた。そこで部下の適性を見抜き、才能が開花する部署に送り込んでいた。実際にその部下たちは異動の回数が40%多く、適性に合った場所で働くことで昇進・昇給していった。高橋氏は、上司は自分で選べないところがつらいと述べた。

39:14

「1万時間の法則」は元の研究者自身が否定していた

高橋氏は、若いうちは仕事量が大事だという考え方について、佐藤氏が書籍で生存者バイアスにすぎないのではないかと論じている点を取り上げた。

佐藤氏によると、1万時間の法則の元ネタは、フロリダ州立大学のアンダース・エリクソン教授が1993年に発表した論文である。ベルリン芸術大学の若手バイオリニスト30人に、生まれてから20歳までの練習時間を尋ねた研究だ。音楽教師を目指す学生の練習時間は平均約4500時間だったのに対し、国際的なソリストになりそうな学生は平均で1万時間を超えていた。

しかし、エリクソン教授らは「1万時間の法則」とは一切言っていない。ジャーナリストのマルコム・グラッドウェル氏が著書『アウトライヤーズ』でこの論文を紹介し、ビートルズやビル・ゲイツの成功は1万時間の集中的な努力によるものだと書いたことで広まった。エリクソン教授自身は後に、自分はそんなことは言っていないと本で否定したという。1万時間はあくまで平均であり、最優秀の学生でも半数は20歳時点で1万時間に達していなかった。エリクソン教授らが伝えたかったのは、質の高い努力をコツコツ続けることだと佐藤氏は説明した。1日4時間以上練習しても集中力が切れ、パフォーマンスの向上は頭打ちになるので、がむしゃらに時間を積んでも成果には結びつかないという。

さらにプリンストン大学のブルック・マクナマラ准教授らが、時間の投入量と成果に関する88本の論文を集めて分析した。音楽では練習時間でパフォーマンスの約2割を説明できたが、仕事では1%も説明できなかったという。成果の指標は研究によって異なり、収入などが含まれる。佐藤氏は、時間よりも、どんな努力をしたか、どんな上司につき、どんな環境にいたかのほうが重要な要因だと述べた。

43:10

高橋氏の反論:平均と個人差の使い分けは危うい

高橋氏はこれに反論した。平均でプロは1万時間以上、そうでない人は4500時間だったのなら、「1万時間の法則」と呼んでもいいのではないか。1日4時間でも相当な量で、小さい頃から血のにじむ努力を続けることが大事だというメッセージは変わらないのではないか、というものだ。高橋氏はさらに、音楽、スポーツ、研究、クリエイターの世界では、才能や身体能力にピークがあると指摘した。成果はピークと練習量の掛け算なので、ピークが早い職業では若いうちに詰め込まないと大成しない、という考えである。

佐藤氏は、職業によってそういう面はあるとしたうえで、努力が無駄だとは一切言っていないと述べた。強調したいのは、継続の長さと、量より質だという。そして、がむしゃらにやれば誰もが大谷翔平選手になれるわけではない、と付け加えた。時間の投入はゼロでは成果が出ないので必要だが、プロになれるかどうかは才能や環境など他の要素の影響が大きい。これは収入と幸福の話とまったく同じ構造だ、というのが佐藤氏の整理である。二人は最終的に、努力は必要条件であって十分条件ではないという点で一致した。

高橋氏がこの議論で危険だと感じたのは、平均と個人差の使い分けである。たとえば労働時間を減らしたいと考える人が、労働時間については「平均すると週48時間以上は健康に害がある」と平均を強調する。ところが1万時間については「平均にすぎず、個人ではそうとは限らない」と個人差を強調する。高橋氏によれば、政治家などポジションを持つ人はこうした混ぜ方をしてくるので、見抜かなければならない。佐藤氏も、この本は強力なエビデンスを集めているため、チェリーピッキングしようと思えばいろいろなことが言えてしまうと認めた。そのうえで、自分自身の1日の時間の使い方を考え直すための判断材料は多く提供できていると述べた。

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幸福度が最も下がるのは、職場で、休日や深夜に、上司といる時間

最後に取り上げられたのが「最も幸福度の低い働き方」である。佐藤氏によると、キリングスワース氏と同様にスマホアプリを使い、イギリスの労働者2万人に、どんなときに幸福か不幸かを調べた研究がある。その結果がランキング形式で出ている。

最も幸福なのはパートナーと親密な時間を過ごしているときで、演劇・ダンス・コンサートの鑑賞がそれに続く。美術館・博物館・図書館に行くこと(8.7)、スポーツ・ランニング・運動なども上位に入った。佐藤氏は、行為の最中に通知が届いて律儀に回答した人がいるということだと笑いを交えて説明した。逆に最も不幸なのは病気で寝込んでいるとき(マイナス20ポイント程度)で、次いで仕事・勉強(マイナス5.43)、介護だった。通勤などの移動も不幸な側に入っている。

働き方に関しては、職場に出勤して働いているときは、在宅勤務のときに比べて幸福度の低下が2倍大きいという。佐藤氏は、在宅勤務が離職を減らすという前編の話と一貫していると述べた。また、早朝・深夜・週末など、他の人が働いていない時間に働くと幸福度が大きく下がる。上司と一緒にいるときが最も幸福度の低下が大きいという。

高橋氏は表を見ながら、上位の活動を仕事にできている人は幸せなのではないかと考えた。エンタメ業界の人は観劇が仕事になっているし、研究者は図書館に行く。佐藤氏も、実際に自分は幸せだと答えた。一方で佐藤氏は、好きなことを仕事にしたときにそれを楽しめるかという議論は昔からあると留保した。高橋氏は、仕事を楽しいと思えればマイナス5.43の不幸が減るのだから人間の幸福に大きく寄与しそうだと述べ、これも平均の話だと確認した。ペット(3.63)も幸福度が高いことにも触れた。

53:18

平均値を見る意味と、日本のデータの乏しさ

対談の締めくくりに、高橋氏は科学的なデータや平均値を見る意義と危険性を尋ねた。

佐藤氏は、働き方の議論は「自分はこれでうまくいった」という経験談の応酬になりがちで、それでは答えが見つからないと述べた。まず集団の平均を見る。大勢の人にとってなるべく再現性の高い知見は、論文で示される平均値だからだ。そのうえで、自分の生活にどう落とし込むかという個別の議論に進む。週48時間という目安も、それを守れない人もいれば、それほど働けない人もいる。正解は本の中にはなく、基本を押さえたうえで主体的に考えるきっかけにしてもらうのが健全だという。危険性については、平均を全員に当てはめてしまうことを挙げた。1万時間がむしゃらに努力すれば成功できるわけではなく、才能や環境、努力の仕方が見落とされてしまう、という例である。政策に使う場合は、分野を理解している研究者がエビデンスを公平に示すことが大事だとした。

高橋氏が最後に投げかけたのは、日本のデータの少なさだった。どれだけ働くべきか、出世と労働時間の関係など、どれも重要なテーマなのに、本で紹介された研究のうち日本のデータによるものは1割程度しかない。佐藤氏は、まず研究資金が必要であり、データの使いやすさも課題だと答えた。フィンランドのように誰と誰が同棲しているかまで出せとは言わないが、もう少し粒度の高いデータがあれば、日本からももっと研究ができるという。

高橋氏は、政治がEBPM(証拠に基づく政策立案)を掲げても、南アジアの銀行や英米のデータで日本の政策を決められても困ると述べた。役所が研究をきちんと支援しなければ、EBPMは実現できないという。労働政策一つとってもこれほどデータがそろっていないのでは何ができるのか、という高橋氏の問いに、佐藤氏は「おっしゃる通り」と応じた。日本のデータが集まっていけば議論はより面白くなる、というのが対談の結びである。