優秀な面接官は何が違うのか:シーンライブ磯村亮典氏が語る、音声データとAIで面接を支援する「BQ Recruit」

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概要

コールセンター向けのクラウド型コールシステムを15年にわたり開発・販売してきたScene Live(シーンライブ)は、蓄積した営業の音声データを使って「人の能力をどこまで見えるようにできるか」に取り組んでいる。番組「& questions」で、代表の磯村亮典氏はMCの西川氏の質問に答え、会話の中身から個人の性質や能力差を読み取る研究を採用面接に応用した面接官支援AI「BQ Recruit」について説明した。中心にある問いは、面接官ごとのばらつきをどう減らし、面接で得た情報を採用後まで使えるデータにするかである。

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声のトーンより「話す順番」に性質が出る

シーンライブにはクラウド型コールシステムを通じて毎日大量の営業音声が集まっており、しかもラベル付きの状態で蓄積されている。磯村氏によれば、顧客の協力を得てこれを教師データなどに使い、最も成果を上げる人がどんな心理学的アプローチをどの程度使っているかを日々研究してきた。

「能力が音声で分かるのか」という西川氏の問いに対し、磯村氏は声のトーンも多少は使うが、それより重視するのは「話順」、つまり言葉をどの順番で話しているかだと答えた。結論から言う人、具体を後に回す人、その中間が長い人、話の着地までにかかる時間など、話し方の構造に人の性質が表れるという。社内ではこれを700ほどの区分に分け、ある人がどのタイプに当てはまるかから潜在的な傾向を見ている。

この分類から、ハイパフォーマーとローパフォーマーの違いも見えてくると磯村氏は言う。売る商材の価格帯によって話すべき内容や掘り下げるべきニーズの量が変わるため、ニーズの掘り下げが得意な人は高単価の商材の方が売れる、逆にある傾向を持つ人はパッケージ化された分かりやすい商品の方が売りやすい、といった適性の違いが分かる。ストレス耐性のようなものも見えてくるという。

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営業本部長の評価とデータアナリストの結論が一致した

BQシリーズを作るきっかけになった社内での出来事も語られた。シーンライブ自身も営業部隊を持っており、15年一緒にやってきた営業本部長の評価と、営業現場を全く知らない社内のデータアナリストがデータから出した評価を比べたところ、「ぴったり一緒」だったという。

一致しただけではない。本部長が「そうそう、この人にはこういうところがある」と気づきを得る場面や、データを本人に伝えれば納得してもらえそうな点も見つかった。これで商品化できると判断したことが、開発を始めた理由の一つだと磯村氏は説明した。西川氏は、優秀な営業が何をしているのかは下の世代には分かりにくかったが、それを言語化できたということだと受け止めた。

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SPIN話法に見るハイパフォーマーの傾向

具体例として磯村氏が挙げたのが、営業テクニックとして知られるSPIN話法の分析である。状況(Situation)を聞く質問から始め、次に問題(Problem)を聞く。その問題を放置するとどうなるかを問う示唆質問によって、まだ表面化していない問題を潜在課題として認識してもらい、最後にそれが解決したらどうなるか、不安が消えるのではないかと問いかけていく。

磯村氏によれば、ハイパフォーマーにとって重要なのはこれらの質問の頻度と深さである。特にP、つまり困っている部分をどこまで掘り下げるかは、自社で対応できる商品がどれだけあるかによって決まるため、横に広げるか深めるかのバランスが重要になる。

質問なしで営業を完結させるのは難しいので、多くの営業担当者は知らないうちにこの話法にある程度沿っている。ただし露骨にやると機械的で微妙な営業になり、「放置すると危ないですよ」と直接言われれば相手は身構える。うまい人は質問が会話に自然に溶け込んでいるため、外から見てもSPINの質問をしているようには見えない。その結果、その人から学ぼうとしても質問の意図が分かりにくい。一方で、自分でやってみると示唆質問や問題の質問が意外と少なかったりする。こうした差を可視化して教えることが、いわゆる「聞き上手」の中身になると磯村氏は述べた。

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採用の課題は「面接のブレ」

この分析を営業だけでなく採用に生かせるのではないか、というのが現在の取り組みだ。社内のコミュニケーションから、性質や向き不向き、強み弱みがもっと見えるのではないかという発想である。

採用の課題として磯村氏が挙げたのは、入社後のミスマッチと、面接官のスキルの平準化である。シーンライブが目指すのは、まずデータのブレをなくすことだという。面接のブレがなくなればデータのブレがなくなり、採用のブレもなくなる、という順序で考えている。

よくある対策は、面接官の質問を均一化することだ。しかし磯村氏は、求職者はそれぞれ異なるので、同じ質問ですべての人を見極められるわけではないと指摘する。どこまで深掘りすべきかも人によって違う。そこで、先ほどのPの深さのような掘り下げ方のブレを減らせば、候補者のしっかりしたプロファイルデータが集まり、意思決定につながるデータとして使えるようになる、というのが磯村氏の考えだ。

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BQ Recruitの全体像:事前の質問設計から面接後のレポートまで

BQ Recruitは面接官支援型のAIプロダクトで、来社しての対面面接にもオンライン面接にも対応する。自社採用のほか、人材紹介会社でも使われているという。

面接前には、履歴書やエントリーシートを読み込み、その人に聞くべき質問を自動で作る。たとえば職歴の間隔が短い、全く異なる職種に転職している、退職理由が気になるといった違和感を質問として組み込む。面接後には、面接の振り返りや評価がレポートとして出力される。そして最大の特徴として磯村氏が挙げたのが、面接中に使う「ライブアシスト」である。

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面接中のライブアシスト:質問アシストとアトラクトアシスト

ライブアシストは要約するだけでなく、今何を聞くべきか、どの質問を出すべきかを面接官に示す。質問アシストの例として磯村氏は、候補者が「前職でチーム目標を120%達成した」と語った場面を挙げた。その成果に再現性はあるのか、その中で本人は何をしたのか、といった抽象的な答えを具体に進める深掘り質問が提示される。候補者の発言をリアルタイムで文字起こし・分析し、質問に答えきれていない部分を教えてくれるということだ。提示された質問を使わずに飛ばしてもよく、システムは話題の切り替わりを検知して、次の質問候補を順に出していく。

もう一つがアトラクトアシストである。磯村氏は、企業は選ぶだけでなく選ばれるための行動もしなければならないと言う。面接の最中から、候補者の関心がある部分に自社の強みを訴求することが、採用率や承諾率につながる。転職の動機が給与を上げたいことなのか、働き方にあるのか、働き方でも時間、人間関係、場所のどれなのかは人によって異なる。システムは会話の中の言葉の端々から、この人はおそらくここに関心があると推定して表示し、それに合った質問やアプローチを提案する。

西川氏が、候補者はリモートワークができるかどうかを口に出しにくいが、それを読み取って企業側から「うちはフルリモート可能です」と言えるということかと確認すると、磯村氏は同意した。働き方への関心がうかがえる場合は「どんな働き方がいいですか」と聞き、合わせられるなら合わせられると伝えた方が承諾率は高くなるという。

ニーズ分析はグラフで表示される。番組で示された例では「成長・キャリア機会」を強く求める候補者だと読み取れたとされ、その場合は、会社の状況にもよるが、早期に成長した先輩社員の例や若手に任される裁量の大きさを話すのがアトラクトとして効果的だと磯村氏は説明した。

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専門用語の補足、矛盾・聞き漏れ・緊張の検知

ライブアシストには他の機能もある。面接では専門用語が意外と多く使われる。シーンライブ自身のエンジニア面接で「React」という言葉が出たときには、それが何かだけでなく、どういう業界で主に使われているかまで表示され、候補者の背景が見えたという。

矛盾の検知もある。磯村氏は、言ってしまえば嘘に近いものだと述べた。話を盛っている状態や、企業に好かれたくて場面に合わせて話してしまっている内容を矛盾として検知でき、この人がある意味どの程度信用できるかについても示唆が出るという。

聞き漏れの防止については、PoC段階での事例が紹介された。広報担当者の面接で採用した人は仕事はよくできたが、顔出しNGだった。できなくはないが聞いていなかった、面接で聞いておけばよかった、という話である。履歴書にはそれを書く欄がない。企業にとって重要な確認事項を事前に仕込んでおけば、聞き漏らさないようライブアシストが知らせる。

候補者の緊張の検知では、緊張していそうだったり答えに困っている様子が見えたりすると、話題を変えるよう促す。言いたくないことがあるかもしれないため、配慮して次の話題に移れるようにしているという。

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雑談は減らないのか、画面を見ていて失礼ではないのか

西川氏は、聞くべきことばかりが提示されると雑談から見える部分が出にくくなるのではないかと尋ねた。磯村氏は、自分も最初はそう思っていたが、実際に使うと候補者の興味がありそうなポイントや得意な領域を掘り下げていくので、むしろ会話は盛り上がると答えた。自分に知識がある領域を聞かれると、候補者は話したくなるため、候補者の発話比率はむしろ上がるという。

また、面接中に画面をちらちら見ていると、話を聞いていないと思われるのではないかという懸念に対しては、一目で分かるよう表示する言葉を厳選していると説明した。当初は「〜ですか」という文章の形で質問を出していたが、初めて面接をする人はそれをそのまま読んでしまい、ぎこちない面接になった。逆に面接のプロからは、頭の中で常に考えながら話しているので邪魔だというフィードバックを受けた。こうした意見を受けて修正を重ね、使う人が話しやすい形に調整しているという。

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複数回の面接をまたぐ総合レポート

面接後のレポートは、面接ごとではなく、一次から最終までを通した総合レポートとして出る。磯村氏が挙げた課題は、一次は人事、二次は現場の上長と面接官が変わるため、「一次でも聞いたと思うんですけど」という重複した質問が起きることだ。三次面接まで行えば3時間分のデータがあるはずなのに、重複すればその分データ量は減る。3時間をフルに使ってデータを取り、それを凝縮して、候補者のプロファイルデータとして使えるようにするのが狙いだという。

履歴書や職務経歴書との整合性を確認し、時系列に並べ直す点も特徴だとされる。前職でこういう仕事をしていたときにこう感じた、こういうスキルを身につけたという面接の内容を、経歴と連動させてレポートに組み込んでいく。西川氏は、自身が面接官をした際に書式自由で報告を求められ、後で読む人は大変だろうと思っていたと振り返り、誰が面接しても同じ形で出力され、それが蓄積されていく点を評価した。

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デモ:西川氏がPIVOTを受ける想定の面接

番組では、西川氏がPIVOTの採用面接を受け、磯村氏が面接官を務める想定でデモが行われた。事前に西川氏の履歴書と職務経歴書の簡単な内容を読み込ませ、質問が5つ作られていた。

志望理由を聞かれた西川氏は、前職のNHKアナウンサーとしてオリンピックやワールドカップに携わった経験を挙げ、テレビは影響力が大きい一方でスピード感はネットメディアの方が早いと感じたと述べた。そのうえで、PIVOTが2030年までに日本を代表するビジネスメディアになるという明確な目標を掲げている点、企業理念にプロスポーツチームのような環境で専門性を生かすとある点が、スポーツ実況アナウンサーとして職人のように専門性を高めて社会に貢献してきた自分の働き方と重なると説明した。さらに、いつか自分でもメディアを作ってみたいと思ったことも理由に挙げた。

ここでシステムは「矛盾」を検知した。経歴書ではアナウンサーとなっているのに、発言ではメディア作りをやりたい仕事として挙げており、持っているスキルと志望理由の間に矛盾があるという判定である。磯村氏は、矛盾は悪い響きかもしれないが、実はこういうところにこそ質問しなければならないと説明した。画面には「担いたい範囲、現状スキル、挑戦領域を確認してください」という面接官への指示が表示された。この表示は磯村氏向けにカスタマイズした簡潔なもので、新人向けには文章の形で出すこともできるという。

深掘り質問として、メディア作りのどの範囲を担いたいかを聞かれた西川氏は、NHKのアナウンサーは取材から企画まですべて自分でやると答えた。12年2か月で1000本近くの放送を出してきたこと、PIVOTではスポーツに限らずビジネス領域で取材から企画、MCまで全部やりたいこと、将来はオリンピックのようなスポーツ大会を企画して配信するところまで考えたいことを語った。

続いてシステムは、アトラクト支援のためにニーズをもっと引き出すよう促した。PIVOT側がこの人のニーズの深さを把握すれば採用しやすくなる、というアシストである。磯村氏は、このやり取りの裏側で「実はめちゃくちゃいいデータが取れている」と説明した。志望理由の中で語られたスキルのうち、どれがPIVOTでも使える技術で、どれがPIVOTで新たにやりたいことなのかが、データ上で分割されたのだという。

磯村氏によれば、これが入社後に効いてくる。入社して最初に何を任せるかという段階では、面接で聞いた内容はどこにあったか分からなくなりがちだ。本人が担いたい範囲が全くない業務を与えると「思っていたのと違う」となり、それがミスマッチの始まりになる。今すぐでなくても目指せる環境に配属することが重要で、面接で得た情報が引き継がれればそれができる。入社後にデータがどう使われるかまで考えながら質問を繰り出すのはプロの面接官でも非常に難しいが、自分は提示された質問をほぼそのまま読んだだけだと磯村氏は述べた。

ニーズ分析のグラフでは成長・キャリア機会が高く、報酬・条件は0だった。まだ会話量が少ないこと、報酬や役職、働き方の話をしていないので条件面はまだ聞けていないことが理由とされた。磯村氏は、特定の項目が高ければよいわけではなく、バランスを見るのがよいと付け加えた。グラフは面接の進行に合わせて更新される。西川氏は、この場合なら「PIVOTでは企画を自由に作れるので、やりたいスポーツの企画もできる」と伝えればよいということかと理解を示した。

28:16

企業ごとのカスタマイズ、導入先、価格

企業ごとに重視するポイントの違いにどう対応するかについて、磯村氏は、今回のデモにもすでにシーンライブの意思決定に基づくデータが入っており、シーンライブが聞きたいことが出るようになっていると説明した。加えて磯村氏個人向けのカスタマイズも入っており、磯村氏がしたい質問や話の流れを予想して提示しているという。企業は求職者情報や自社情報を事前に入力でき、面接を行うたびに必要な部分だけが蓄積される。どの質問がよく採用されたかといった傾向が蓄積されることで、その会社が何を大事にしているかが反映され、次の質問がより的確になっていくという。

対象については、中途・新卒や業種を大きく問わないと磯村氏は言う。導入先として挙げたのは、面接数も面接官も多く、ばらつきの平準化を目的とする人材系の会社と、ポリシーや価値観を強く持ち、カルチャーマッチを重視する事業会社である。後でまとめる作業が楽になる、聞き忘れが減るといった効果もあるという。個人情報は厳密に管理しており、上場企業の基準でも使える形にしているとした。

西川氏が、採用後に人をどう生かすかにつながる点で人事戦略を考える企業に特に必要ではないかと述べると、磯村氏は、導入企業から入社後のマネジメントや育成にこのデータが使えるという声を多く受けていると応じた。価格は最小構成で月額5万円からで、採用率や承諾率が数%上がるだけで回収できる程度だと磯村氏は述べた。

31:44

次はBQ Meeting:コミュニケーションデータの資産化

最後のテーマは、シーンライブが今後実現したいことである。磯村氏はまず、コミュニケーションデータの存在に気づいてほしいと述べた。コミュニケーションデータというと議事録や文字起こしを思い浮かべる人が多いが、状況別にしっかり構築し、データを「作りに行く」ことが大事だという。データがどういう状況で取られたかによって活用のレベルが変わるため、今やるべきはコミュニケーションデータそのものの質を高めることであり、そのためのアシストが自社のミッションだと語った。

次のシリーズとして開発しているのが「BQ Meeting」で、会議の質を高めることをコンセプトに、会議中にライブアシストを行う。たとえば共通認識の可視化である。これまでは議事録を取って後でレポートするのが一般的だったが、会議の最中に「この人とこの人の意見が対立している」と表示されるので、解消するのかそのままにするのかをその場で選びながら、共通認識を作って会議を進められるという。

西川氏が、事業部が分かれた大企業などで経営レベルでも役立つのではないかと尋ねると、磯村氏は、この会議は不要ではないか、ここで情報が止まっている、この報告が流れてしまっている、上の階層に来てからしかアイデアが足されていない、といったことが見えるようになると答えた。コミュニケーションデータを見れば、その会社が何をできるか、どういう人を入れるべきかまで見えるようになり、それがまさに資産化だという。

さらに磯村氏は、採用からミーティングでの成長の見守り、つまり育成へ、そこからセールス、サーベイへと広げる構想も示した。会議を通じて、その人が活躍したかどうかのデータも取れるようになれば、この会社ではこういう人が活躍するという、これまで気づかなかった活躍の素質が分かる。それを面接に戻して見極めに使えるという循環である。西川氏が、人が本当に活躍するかは5年、10年見ないと分からないが、採用段階から将来の社長候補やポストの候補を見極めてつなげられるということかと確認すると、磯村氏は、人的資本経営のデータの一部になっていくと考えていると答えた。

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「BQ」の意味と、データの質という問い

BQという名前は、シーンライブが作った言葉で、Business Quotient(ビジネス指数)の略だという。知能指数のIQ、感情指数のEQのビジネス版を作りたいという考えから、どれくらい仕事ができるのかをどうすれば測れるかをコンセプトに名付けた。

締めくくりに磯村氏は、自社の経験を踏まえてデータの質の重要性を改めて強調した。コールセンター事業を支援する中で膨大な録音データが溜まっていたが、それに資産価値があるかというと、ほとんどない状態になっていた。データの形をきれいに整え、次に使えるデータをいかに貯めるかによって営業会社の伸びが大きく変わったという実感があると磯村氏は語る。データ化が進む中で、質を高めずに貯めたデータは無駄になりやすい。特に採用や育成の領域では、このデータが次の時代を担う人を作るデータになる、というのが磯村氏の結論である。