5大がん検診の外側をどう埋めるか:血液で多種のがんを探す「MCED」の可能性と課題

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概要

日本人の2人に1人ががんになるとされる。それでも国が推奨する検診の対象は5種類のがんに限られ、残りのがんは症状が出るまで見つかりにくい。この番組(アボット/エグザクトサイエンス提供)では、その空白を埋める新しい手段として、血液検査で複数のがんのシグナルを探す「MCED(多がん種早期検出)」を取り上げた。出演者は3人である。慶應義塾大学医学部 国際先端医療研究開発センター教授の吉野孝之氏は、MCEDを「検診を補完する検査」と位置づけ、陽性後の受け皿づくりを課題に挙げた。投資家の田中渓氏は、予防を投資の観点から語った。後半ではアボット・キャンサー・ダイアグノスティックスの久保田俊之氏が、同社のMCED検査「Cancerguard(キャンサーガード)」について説明した。

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「治す医療」から「見つけにいく医療」へ

吉野氏によると、これまでのがん医療は、がんになった人をどう治すかが中心だった。アメリカでは10年以上前から、まだがんが見つかっていない人を早く見つけて早く治療しようという研究が盛んに行われてきた。その研究結果が次々に出る時代になったという。吉野氏は早期発見を「イコール予防」に近いものと捉えており、その方向に医療を進める動きが強まっていると述べた。

産業界の熱気については、吉野氏が自身の体験を挙げた。新しい予防医療の開発に協力してほしいという国内外の企業からの誘いは、5年前や10年前と比べて「倍じゃ聞かない」。10倍ほどに増えた実感があるという。

田中氏は44歳で、自分の体を「人体実験」のように使っていろいろ試していると話した。毎年の検査も受けている。周囲の経営者たちも自分の体や病気について盛んに情報交換しているという。この年代で予防に向き合うかどうかで10年後が変わるだろう、というのが田中氏の見方である。投資の世界については、少し前までは創薬ベンチャーやバイオベンチャーが市場を大きくしていたと振り返った。ただ創薬は当たるかどうかの見極めが難しい。そこで、病気にならないようにする、あるいは病気の兆しを見つけて予防する領域にお金を投じる流れが来ていると田中氏はみる。国も、ベンチャーも、投資家も同じ方向を見ているという。

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38%が進行した状態で見つかる

吉野氏はまず、2人に1人ががんになるという「運命」は変えられないと述べた。ただし、見つかってもすぐ治れば問題はない。

番組で示された円グラフでは、早期に見つかり、内視鏡などの軽い治療で治るケースが一方にある。もう一方には、リンパ節転移、隣接臓器への浸潤、遠隔転移といった進行した状態で見つかるケースがあり、その割合は合わせて38%だった。進行がんでは臓器の切除や強い抗がん剤など、体にこたえる治療が必要になる。吉野氏は、早期に見つかって内視鏡治療などで治るのがベストシナリオだと語った。そのうえで、現実には40%弱が進んだ状態で見つかっていると指摘した。

がん種別の5年生存率のグラフでは、膵臓を例に、早期なら40%、進行すると20%というデータが紹介された。吉野氏によれば、すべてのがんに共通して、早期に見つかるほどがんで亡くなる確率は下がる。

問題は、早期には症状が出ないがんがあることだ。症状があれば人は病院に行くが、症状がなければ受診のきっかけがない。そのあいだにがんが体の中で進行してしまう。これが進行期での発見が38%に上る背景だと吉野氏は説明した。

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国が推奨する5つのがん検診と、その限界

国が推奨する対策型検診の対象は、胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮がんの5つである。それぞれ、見つかり始める年齢に合わせて開始年齢が決まっている。吉野氏は、他国では3つや4つの国もあり、日本の対策型検診は整備されている方だと評価した。そして、医療者の立場からは「むしろ受けなきゃいけない」ものだと述べた。

一方で吉野氏は、5種類しか対象にしていない点を限界として挙げた。がんは細かく分けると100種類以上ある。そのすべてに対する検診は、日本に限らず世界のどこでも確立されていない。

番組で示されたデータでは、5大がんが全体の52%、検診対象外のがんが48%を占めていた。吉野氏の説明では、5大がんは頻度が高いため5種類で約半分になる。残りは小さなピースの寄せ集めで、合計すると48%になる。この一つひとつに確立した検診法を作ることは「世界で誰もできない」。検診対象のがんは、症状がなくても検診で異常を指摘されて精密検査に進むため、早く見つかる可能性がある。対象外のがんは症状が出るまで病院に行かないため、進んだ状態で見つかりやすい。吉野氏は、5大がん以外をどうするかは世界的な問題として認識されているものの、方法がない状況だと述べた。

司会者は、自身の父親がコロナ禍に検診対象外のがんと診断され、家族全員で闘病した経験を語った。吉野氏はこれを受けて、コロナ禍には症状があっても受診を我慢する人が増えたと指摘した。その時期にがんが見つかった人は、より進んだ状態で見つかっているというデータもあるという。吉野氏は、サインがあったときにためらわず病院に行けることが重要だと強調した。

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受診率の低さと、テールリスクとしてのがん

日本の課題として、吉野氏は検診の受診率の低さを挙げた。番組で紹介された数字では、国が推奨するがん検診の受診率は36〜53%で、政府目標の60%に届いていない。受けない理由の上位は「時間がない」「必要性を感じない」などだった。

田中氏はこれを投資の「テールリスク」という考え方で説明した。テールリスクとは、起こる確率は小さいが、起きたら甚大な被害になるリスクのことで、投資では必ず手当てをしておくべきものとされる。田中氏によれば、がんはその最たるものである。しかも発症確率は2人に1人で、決して小さくない。見つからなければ5年生存率が20〜30%ほど変わってくる。経営者や、他人のお金を預かる投資家は「キーマン」であり、その人がいなくなれば会社や運用が立ち行かなくなる。だからこそ隅々まで調べるべきだと田中氏は語った。自分は大丈夫だという気持ちは自分にもあるが、それでも調べている、とも話した。

田中氏は国の動きにも触れた。2020年ごろに打ち出された「保険者努力支援制度」で、国は約500億円を投じている。悪くなってから治療する「打たせて取る」のではなく、予防に力を振り向ける政策だという。予防や検診に取り組む保険者には交付金が出て、取り組まない場合は交付額が減算される仕組みもあると田中氏は説明した。司会者は、検診を受けていない人はまず自分の年齢で対象になる検診がないか確認することが第一歩だとまとめた。

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MCEDとは何か:腫瘍マーカーや遺伝子検査との違い

検診対象外のがんにどう向き合うか。その答えの一つとして吉野氏が挙げたのが、MCED(Multi-Cancer Early Detection、多がん種早期検出)である。血液などを採って検査し、その中にがんのサインがあるかを調べる。5大がんだけでなく、他のがん種も含めてカバーするのが特徴だという。

田中氏はMCEDという言葉を初めて聞いたと話した。毎年の人間ドックでは、オプションで腫瘍マーカーを付けているという。これも血液からがんの兆候を調べるものなので、何が違うのかを尋ねた。

吉野氏によれば、腫瘍マーカーは一種類のタンパク質を見ている。MCEDは、がん由来のDNAやタンパク質などを測る。吉野氏は消化器がんで使われるマーカーを例に挙げた。このマーカーは糖鎖の抗原なので、糖の影響を受けやすい。血糖値の高い糖尿病の人ではもともと高くなり、喫煙者や高齢の人でも上がる。そのため、数値が高くて病院に行っても結果的に何もないことがある。がん以外の病気を拾ってしまう可能性もあり、MCEDとは別物の検査だという説明だった。

司会者は、唾液を使う民間の遺伝子検査を受けたことがあると話した。吉野氏は、それもMCEDとは違うと説明した。遺伝子検査は、将来がんになるリスクがどのくらい高いかを調べるものである。リスクが高いと分かれば早めに検査を受けるといった将来設計には役立つ。しかし、いま体の中にがんがあるかどうかを見ているわけではない。MCEDは、採った血液の中に現時点でがんのシグナルがあるかを見る検査であり、両者は「全く違うもの」だと吉野氏は述べた。

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どこのがんかを特定できるか、承認の状況は

シグナルが出たときにどの臓器のがんかを特定できるか、という質問も出た。吉野氏は、特定はできるようになってきており、「おそらくここのがんでしょう」というところまで分かりつつあると答えた。ただし、その臓器だけを調べればよいという段階には至っていない。次のステップとして全身を調べ、推定された部位に注目したうえで実際にがんだったと確認する。この流れでかなり精度が上がってきている状況だという。

吉野氏は研究段階であることも強調した。MCED検査自体がまだ研究段階にあり、そのなかでも「がんがあるかないか」の判定は臨床に近いところまで来ている。部位の特定はまだ研究の要素が大きい。現時点では、アメリカのFDAでも日本のPMDAでも、承認されたMCED検査はないと吉野氏は述べた。承認には科学的なエビデンスが整っていることが必要だからである。

吉野氏が理事長を務める日本癌治療学会では、収録の翌月に、MCEDを臨床の中でどう位置づけるかについての見解書を出す予定だという。日本で初めての見解書になる。吉野氏はここで念を押した。MCEDが登場したからといって、がん検診をやらなくてよいわけではない。検診を補完する検査として将来的に使われていくだろう、というのが吉野氏の見通しである。司会者の「まず検診をきちんと受けたうえで、可能性の一つを知りたい人が受けるもの」という整理に、吉野氏は「その通り」と応じた。

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保険制度と「予防への投資」

日本で受けられるかという質問に対して、吉野氏は自由診療なら受けられると答えた。日本の国民皆保険では、良いものは保険の中で受けられる。保険診療になるということは国がお墨付きを与えるということなので、その検査は勧められるものになる。ただし現在の国民皆保険は病気の人を対象に設計されており、病気でない人には適用されない。

吉野氏は、新しいタイプの検査が出てきた以上、国の制度設計自体を変えることも考えてほしいと語った。見つかれば治る。早く見つけて早く治せば、一時的に休んでも社会復帰でき、再び社会に貢献できるからである。田中氏はこれを投資効果の観点から支持した。予防を国が保証すれば、長期療養で医療費が膨らむのを防げる可能性がある。そう考えれば、新たにお金を投じることはありえるべきだという意見だった。

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万能ではない検査と「検査難民」の懸念

今後の医療や人々の意識はどう変わるべきか。吉野氏はまず、この検査は万能ではないと前置きした。ただ、検診も万能ではない。検診で陽性と言われてもがんがない人はいるし、陰性と言われても安心しきれないこともある。MCEDも同じである。それでも「当てずっぽうではない」と吉野氏は言う。科学的な検査によって将来の上乗せができる。受診率の低い検診と組み合わせていけば、将来的には精度がさらに上がっていく。そうした検査が普及すれば「この国に生まれてよかった」と思える状況を作れるのではないか、と吉野氏は語った。

司会者は、検査で陽性と出たら次に何をすればよいか不安になると話した。吉野氏はこれを「すごい問題」だと認めた。いまの検査は「やりっぱなし」が多く、陽性になった人に次のアクションを誰も教えてくれないという社会の問題がある、というのである。

吉野氏はまず費用面の問題を挙げた。陽性になって病院に精密検査を頼めば、PET-CTやCT検査をしてくれるだろう。しかしその場合、保険が効かなくなる。3割負担なら1万円で受けられた検査が、全額自己負担で3万〜4万円になるという例を吉野氏は挙げた。

次に心理面の問題がある。精密検査をしてもがんが見つからなかったとき、安心する人もいれば、「検査で陽性になったのだから、やはりどこかにあるのではないか」と不安を抱え続ける人も出てくる。その心のケアをどうするのか。吉野氏は、医療において確実なものはそもそも存在しないと述べた。そのうえで、陽性と出た人へのその後の手当てをしっかり構築しなければ、かつての「がん難民」のように「検査難民」を生んでしまうと警鐘を鳴らした。

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精度を左右するのはAIとデータベース

AIの進歩が精度向上を後押しするかという質問に対して、吉野氏はMCEDの判定の仕組みに触れた。MCEDはさまざまな解析で出てきた結果をAIで解析し、陽性かどうかを決めている。そのため「AIの勝負」になっている面があるという。同じ測定結果を持っていても、AIがうまく作れていなければ、がんがあっても陰性と返してしまう。がんの人とがんでない人の大きなデータベースを持ち、そこに優秀なAIを組み合わせたところが良い診断アルゴリズムを作るだろう、というのが吉野氏の見方だった。

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Cancerguardを提供する企業の背景

後半では、アボット・キャンサー・ダイアグノスティックスでメディカルアフェアーズ本部長を務める久保田俊之氏が加わった。久保田氏によると、同社はもともとアメリカのエグザクトサイエンスという会社である。理念は「がんの前で迷わない選択肢を」。どの治療を選べばよいか、がんを早く見つけて次の治療につなげるにはどうすればよいか、そのための検査を開発してきた。2026年3月にアボットの傘下に入り、現在はアボット・キャンサー・ダイアグノスティックスとして活動している。

田中氏は、この買収が約3兆円規模でニュースになったと補足した。さらに、サムスンがアメリカのグレイル社に150億円ほど出資したとも述べ(田中氏は金額をうろ覚えの様子で語っていた)、予防領域では投資の世界で大きなお金が動いていると話した。

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1回の採血で50種類以上のがんのシグナルを探す

久保田氏によると、Cancerguardは2026年7月1日に提供が始まった。最大の特徴は、1回の採血で50種類以上のがんのシグナルを検出できることである。

がんは細かく分ければ100種類以上ある。これまでの研究結果から、約20の臓器のがん、さらに同じ臓器の中でも組織型が異なるものを含めて、50種類以上を対象にしているという。仕組みについて久保田氏はこう説明した。がん細胞が体内で発生して成長すると、細胞が壊れて腫瘍マーカーとなるタンパク質や、がん特有のDNAが血液中に出てくる。こうしたがん細胞由来の物質を網羅的に調べ、その組み合わせからがんがあるかもしれないことを検出する。なぜ50種類なのかという問いには、複数のマーカーを組み合わせ、がんのサンプルを使って検出できるがんとできないがんを確認していった結果だと答えた。

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特異度97.4%と、感度の考え方

精度について、久保田氏はまず特異度を挙げた。アメリカでの研究の結果、特異度を97.4%に設定しているという。特異度とは、がんがない人ががんと判定されてしまう確率、つまり偽陽性をどれだけ減らせるかの指標である。久保田氏は、不要な検査を受ける負担を減らすために高い特異度を設定したと説明した。

司会者は、仮に2割の確率で違うかもしれないと言われたら、陽性でもどうしてよいか分からなくなると話した。田中氏も、実際にはがんがないのに「あるかもしれない」と抱えて生きていくのはつらいと語った。いろいろな病院を回ることになり、長い期間苦労し、家族も心配し、お金もかかるからである。

もう一つの指標が感度である。感度は、がんがある人を正しくがんと判定できる割合を指す。感度が低いと、がんがあるのに陰性と出る偽陰性が増える。久保田氏によると、特異度と感度は、アメリカで行われた検証試験で算出された。がんと診断された患者のサンプルと、一度もがんと診断されていない人のサンプルを検査し、これまでの診断とどれだけ一致するかを確かめたという。

偽陰性については、継続的に検査を受けること、他の検査と組み合わせることで補う設計だと久保田氏は説明した。全体の感度は複数のがんをまとめた数字である。がん種ごとに見ると、進行が早く予後が悪いとされる膵臓がんや肝臓がんでは80%程度の感度を示しているという。

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結果は陽性か陰性のみ、陽性なら全身の画像検査へ

検査結果はパーセンテージではなく、陽性か陰性かだけで返される。久保田氏によれば、MCEDの検査だけで「ここにがんがある」と高い確率で示すことはまだ難しい。そのため、陽性の場合はどこのがんかを伝えず、全身を調べてもらう流れになる。

この検査の目的は、症状が出ておらず、他の検査でも見つかっていないがんを早く見つけ、早い治療につなげることだと久保田氏は説明した。だから対策型検診は必ず受けてほしいという。そのうえで、それ以外のがんが体のどこかに生まれていないかを早く見つけるのがこの検査である。陽性が出たら速やかに全身をスキャンし、がんの場所を突き止める設計になっている。

30:14

陽性後の動線と1000人のケアナビゲーター

受けられる施設は、同社と提携する医療機関で、ウェブサイトに掲載されている。検査は自由診療で受ける。薬局などで一般の人がすぐに受けられるものではなく、医師の説明のもとで陽性・陰性の結果が返される。久保田氏によると、提供する医療機関はすべて、その後の画像検査まで実施できる施設に限っている。陽性になった場合にどこで全身の画像検査やPETを受ければよいかまで、包括的なサポートに含めているという。前半で吉野氏が指摘した「やりっぱなし」の問題に対応する形である。

久保田氏がもう一つ重要な特徴として挙げたのが、社内に用意した1000人のケアナビゲーターである。受検者が結果をどう解釈すればよいか、次にどんな検査が必要かを、いつでも相談できる体制を整えているという。久保田氏はこれを特に大事にしている点の一つだと述べた。

田中氏は、結果が出たときにCTなのか、PETなのか、生検なのかが分からず、動線が滑らかでないことはよくあると話した。一連の流れをガイドしてくれる仕組みが実装されていれば受けやすいし、一気通貫でやってくれる安心感があるという。久保田氏は改めて、「がんの前で迷わない選択肢を」という理念に触れた。検査を受けた後に何をすればよいか、結果をどう受け止めればよいかまで含めて提供することを心がけていると語った。

32:12

誰に、何歳から、どのくらいの頻度で

受けてほしい人として、久保田氏はまず、自身と同じように大切な守るべき人がいる人を挙げた。続けて、体を資本とし、がんで働けなくなるリスクを減らしたい人、田中氏のようにアクティブに動き続けたい人、会社経営者を挙げた。田中氏は「ど真ん中」だと応じた。投資会社で責任者を務めていることもあり、周囲に迷惑をかけられないので受けなければと思ったという。最終的には国が保険でカバーしてくれればと思うものの、不安になったので自費で受けようかと考えていると話した。

年齢と頻度について、久保田氏は日本で研究を進めていると説明した。この研究は45歳からを対象としており、吉野氏が研究責任者を務めている。想定している年代は、がんを発症するかもしれないと不安になってくる40代からである。頻度については、前述の感度の問題もあって継続的な受検が必要なため、年1回程度の受検を勧めたいと述べた。

向いていない人として、久保田氏はすでにがんがある人を挙げた。シグナルの検出が高くなってしまうためである。具体的には、3年以内にがんと診断された人は対象外としている。

出演者が語った動機と結論

田中氏は感想として、日本は保険が充実しているぶん、悪くなってから行く「打たせて取る」意識が強いと述べ、欧米に比べた歯のケアへの意識の低さを例に挙げた。2人に1人という数字を聞けばがんは自分ごとである。しかし、痛みや自覚症状がないまま進んでしまう。平均寿命までは生きても、最後の5年ほど思うように動けなかったという事態は大変だとも話した。技術革新で早期発見の可能性が高まっているなら積極的に受けたいとし、44歳でちょうど対象の真ん中なので必ず受けたいと語った。

久保田氏は最後に、個人的な経験を明かした。免疫学を研究し、抗がん剤の開発にも携わってきたが、最近、父親を肺がんで亡くし、母親も乳がんで治療中だという。がんを治す薬や技術を発展させることは大切であり、医師や研究者がずっと進めてきた。それに加えて、自分にがんがあるかどうか全く分からない人も見つけ、速やかに早い治療につなげる。そうして「がんで死なない世界」を作ることがMCEDの本質だと久保田氏は述べ、今後も普及に取り組みたいと締めくくった。

一方、前半で吉野氏が示した論点は解決していない。MCEDはまだ研究段階で、FDAとPMDAのいずれでも承認された検査はない。部位の特定はまだ研究途上である。陽性後の精密検査は保険が効かず、陽性と言われた人の不安をどうケアするかという課題も残る。検診の代わりではなく補完であるというMCEDの位置づけと、病気でない人を対象にしていない保険制度をどう見直すかが、今後の論点として残された。