米中首脳会談、日銀利上げ、長期金利、円安、株価――「積極財政が成長につながるか」に賭ける見立て

こんにちは。今回なんですけれども、世界情勢とか日本の経済、あとは株価などについて、最近の情勢を見て僕の意見をお話しさせていただこうと思うのですが、というのは、ここ最近やっぱり睡眠関連の話が多くて。このチャンネルは政治経済とか投資の情報を得たくて、僕の意見を聞きたくてチャンネル登録してくださる方もたくさんいて、そういう方々からも「最近もう睡眠の話ばっかなので、たまには経済の話してください」とか「世界情勢の話してください」っていうリクエストが結構来てますんで、ここ最近起きたことをまとめて、僕の意見をお話しさせていただこうと思うのですが。

まず先日の米中首脳会談ですよね。これに関しては色々言われてますけど、やっぱりトランプ大統領、アメリカ側が中国側に結構すり寄ってるなっていう印象が強かったんですけど、これは今はしょうがないかなっていうのはありますね。というのは、トランプ大統領、中間選挙が11月にありますので、今の世界情勢を見てもかなり不利な状況ですよね。

特にイラン戦争、短期間で終結してアメリカ側に有利な条件で終わるっていうふうに予想されてたんですけど、圧倒的な戦力差とも言われてましたんで。ホルムズ海峡は事実上封鎖されて、原油価格は上がるわ。それによってアメリカも日本も、世界がインフレで利下げできない。日本もアメリカも利上げの方向に向いてるわけですよね。それによって、本来だったら利下げされて株価がもっと上がって、資産効果で共和党有利っていう状態を作ることができなかったと。

これはアメリカが中国にすり寄るしかしょうがないわけですね。というのは、中国っていうのはアメリカの弱みをたくさん握っているわけですよ。まずレアアースですよね。アメリカ側が関税によって中国を封じ込めようとしても、これ結局うまくいかなかったわけですよ。関税の引き上げ合戦になってしまって、結果的にお互い譲歩する形になってしまったわけであって。

やっぱり弱み、レアアースですよね。中国、大量にレアアースを輸出する能力を、生産能力を持ってますんで。あとは米国債を中国が保有していて、できればこれをこれ以上売ってほしくないっていうこともありますし、あとは中国はイラン、ロシアと深いつながりがあると。軍事でもつながっていて、軍事的な支えということもしているし、なおかつイランからもロシアからもエネルギーを中国が輸入しているわけですよね。

だけど中間選挙に向けて、ロシア・ウクライナ戦争もなるべく早く終わらせたいし、イラン戦争はもっと早く終わらせたいはずなんですけど、それができないので、中国側の協力がいるという形になってしまって。なのでトランプ大統領、「第二次世界大戦の時は中国とアメリカが同盟国だった」とか言うんですね。歴史認識的にも明らかに間違ってるような発言をしていて、これ本当に分かってないのか、分かって言ってるのか分からないんですけれど、中間選挙に少しでも有利になるようにという発言で、日本側としては苦しい発言、苦しい態度だったわけなんですけれど。

という形で、最悪、中間選挙前までにイラン戦争もおそらく終結しないでしょうと。もちろんロシア・ウクライナ戦争も終結しないでしょうと。アメリカも物価が上がって、利上げもして、国民の生活が苦しくなってってなると、最悪、中間選挙で共和党が大敗してしまって。となるとトランプ大統領、残りの2年間で何かしらのレガシーを残さないといけない。トランプ大統領、4年、4年、合計8年間で残したものというレガシーを作らないといけないってなると、何をするかってなると、やっぱり戦争を終わらせるっていうことを強引に進めるっていう可能性ありますよね。

まずはイラン戦争に関しては、イランもホルムズ海峡を封鎖して、ドローンの攻撃で徹底抗戦して、なかなか終わらせることもできないし、やはりアメリカ側が大規模な地上攻撃とか、市民を巻き込んでの空爆とかも、国際的な批判にさらされることもあってできないわけであって。じゃあどうするかってなると、最悪、ホルムズ海峡をイランの管理にして通行料を取ると。

アメリカ側としてはオバマ時代のイラン核合意を上回る条件で、例えば20年、あるいはそれ以上にわたってウランの濃縮の制限をかける。そういう辺りで合意して、結果的に通行料を取るっていう流れになって、その通行料をイランの復興の費用に使ってくださいと。原油価格はその分上乗せされることになるんですけれど、ホルムズ海峡を通過するものに関しては、それでも今の原油価格よりかはよっぽど下がるわけなので、これで良かったんではないか。これぐらいしか落としどころないかなって僕的には思っていて。

あとはウクライナとロシアの戦争に関しては、これを終わらせるんだったら、やっぱりウクライナ側に大きな妥協をさせないといけないわけですよね。クリミア半島を諦めさせるとか、ドンバス地域に対してはもう独立国として認めるとか、ウクライナがNATOに加入するということを諦めさせるとかですね。場合によってアメリカがNATOを離脱するっていうことをほのめかして、そういうことをしないといけない。それぐらいのことをやりかねないかなって思ってるわけでして。

あとは、ベッセント財務長官が円安を嫌がるわけですよね。アメリカ側は円安を嫌がると。日銀に対して政策金利を上げる方向へと圧力を加えて、1.25%になって、今後も1.5%ってさらに上がるっていう可能性があるわけなんですけど、じゃあなんでアメリカ側は円安を嫌がるか。これ、いろんな理由があると思うんですけど、まず大きな理由としては米国債を売ってほしくないっていうことですよね。

米国債を日本が売ってしまえば、アメリカの金利が上がってしまって、国債の利払いが増えてしまって、アメリカの財政がより厳しくなるということですよね。それは、円安であれば、前にもあったようにまた為替介入して、日本が保有している米国債を大量に売却してしまうと、米国債の価格が下がって、金利が上がってしまうということ。

あとは、円安であれば日本の物価が上がってしまうわけですよね。となるとなかなかインフレを抑えることができなくて、日銀が利上げするという流れになる。日銀が利上げすれば日米の金利差が縮小するので、その分円高への圧力になるわけなんですけれど、あまりにも日銀が利上げしてしまうと、結果的に日本の国債の長期金利が押し上げられてしまうわけですよね。となるとアメリカの国債と比較しても、マーケットとしては魅力を感じて、その分マーケットが米国債を売って日本国債を買うという流れになって、米国債の利払いが増えてしまう。こういうことを恐れて円安を嫌がってるっていうものもあるとは思いますが。

ただ、じゃあ日銀は今回利上げすべきだったのか、すべきじゃなかったのかっていう意見に関しては、僕は個人的には利上げすべきではなかったと思いますね。というのは、今、高市政権の責任ある積極財政で、今後は政府が民間企業に投資して供給能力を上げて、それによってインフレを適度に抑えるということをしないといけないわけですよね。そのために今、経済を成長させるための高圧経済をしているっていう状態だと思うのですが。

やっぱり経済が成長するためには、企業が借金しないといけないわけですよね。そして設備投資に回さないといけないっていうこの時期に、利上げはあるべきではないっていうものと、あとは物価に関しては色々言われておりますけれど、コアコアCPIにしてもそれほど高くないわけであって。インフレ目標を2%に据えるのであるならば、2%を超えて3%、4%ぐらいに行って初めて利上げを考えるぐらいで、本来はあってほしいと思います。

もちろん利上げをすることによって日米の金利差が縮小して、適度に円安を抑えるってことができるわけなんですけれど、円安に関してもいろんな意見があるわけですが、円安になれば輸入物価が上がって国民の暮らしが厳しくなる。それに対しては食料品に関しては消費税の減税をして、あとエネルギー価格に関しては電気代とかガソリン価格を下げるっていう政府の方針として対応をしてですね。

だけどやっぱり円安っていうのは、マクロで見るとGDPも増えるし、なおかつ税収も増えるわけで。長期的に見れば空洞化してしまった日本の産業が日本国内に戻ってきて、生産能力を上げてっていう、10年、20年スパンで見ればやっぱりプラスになるわけで。世界の経済歴史を見ても、やっぱり自国通貨、その時に発展しているわけで。日本の高度経済成長期の時も、1ドル360円、円安で固定レートにしてくれてたっていうのもあって。

その後プラザ合意が起きて、あががあって、強制的に円高にされて日本を締めつけるっていうアメリカ側の方針で、そこからバブル崩壊で30年間日本の経済が停滞して、その停滞している期間は円高であったわけですよね。なので、やっぱり長期的に見れば、マクロで見れば自国通貨安である方が日本の経済を強くするという効果があるっていうものもありますが。

イラン戦争が思ったより長引いてしまって、エネルギー価格が上がってしまって、インフレが世界的に起きているわけですよね。だから今、世界的に利下げができない状態で、アメリカの金利に引っ張られての日銀の政策金利利上げっていう流れで、1ドル160円以下に抑えようという、アメリカ側と日本側がこんな感じで協調してるんじゃないかなって思います。

なので、円安になれば長期スパンで見れば日本の経済が強くなると思います。物価高に関しては政府が個別に対応していくっていうのが、僕は望ましいのではないかなと。なので円安になれば日本にプラスになる。アメリカ側にとっても対中という点では、円安で中国に行っていた製造を日本の方に戻して、防衛装備にしても半導体にしても、あと造船にしても日本で生産して、対中国という点で日本の経済を強化するっていう点では円安がいいわけなんですけど。

ただ円安であれば、アメリカの製造業にとっては不利になるわけですよね。という感じで今のところは150円から160円ぐらいで抑えましょうかねっていうふうに、裏で合意してるのではないかなと思うわけなんですけど、個人的にはもう少し円安でも良いのかなとも思いますが。もちろん日本国民の生活が苦しくならないように、取りすぎてしまった税金は日本国民に還元するようにすべき。これがうまくできていれば、もう少し円安でも良いのではないかなと個人的には思いますね。

あとは日本の長期金利、これが高いのか安いのか。大体3%ぐらいになってるわけなんですけれど、過去の日本の歴史を見れば、別に3%はそれほど高くないのですが、ただ今は大量に国債を発行してしまっていると。今の国債の利払いって、平均すると大体1%くらいなんですね。それはマイナス金利時代とか、ゼロ金利時代に発行した国債が主に占めてるわけなんですけど。

ただ今後は長期国債を新規で発行したり借り換えしていく際には、3%、4%の利払いの国債を発行していくわけです。そうなれば、平均的な利払いももっと今よりか増えるわけであって、日本の財政をそれで圧迫するのではないかということで、長期金利が高すぎるっていう懸念があるわけなんですけど。

これは高すぎるか妥当なのかっていうのは、今後の日本の経済が成長するか成長しないかにかかってるわけなので、高市政権の積極財政がうまくいって、日本経済が成長して、実質でGDPも増えて、名目でしっかりとGDPが増えて、その名目のGDPの成長率が名目の金利を上回れば、別に長期金利が3%でもいいわけですよね。なので長期金利3%が高すぎるのかどうかっていうのは、今後の日本の経済成長にかかってると。

なので今の国債の利払いが比較的安い、このボーナスステージの間、10年とかもうちょっとあるとは思うんですけど、この間にいかに日本の経済を強くするのか。だから政府も頑張って、国民も頑張って、あとは日本企業も頑張れば、決して高い金利ではないとは思いますが。

だけど積極財政がうまくいかなくて、日本経済が期待してるほど成長しなかったら、通貨の供給量が増えて、インフレになって、なおかつ円安になって、金利は上がっていって。株も最初は上がっていくと思いますけど、積極財政で。さすがにこのインフレ、円安、金利高の日本国内で経済が成長しなくて、インフレで株価が上がったとしても、そんな成長しない日本の企業には魅力を感じなくなってしまって、そのお金が違う方向に、アメリカの株とか、それ以外の成長してる国の株の方に流れてしまえば、株も下がってしまうっていう、そういう未来もあるので。

長期金利が高いか安いかに関しては、今後の日本の経済の成長にかかってるとしか言いようがなくて、僕はもう成長してくれるっていう方に賭けるしかないと思ってますんで、それを期待しているということです。

なので積極財政がうまくいって供給能力が上がればいいわけですよね。うまくいかなかったら、ただ単に通貨の供給量が増える。ばらまきだけに終わるわけであって、それを今マーケットはどっちに行くのかっていうふうに見ていて、長期金利が上がってるっていうのもあるわけですよね。なので今後の積極財政がうまくいくか、うまくいかないかによって、全てが変わってくるというのはあります。

あとは少子高齢化というのはもう避けられないわけであって、少子化対策がうまくいって出生率がぐんと上がれば、日本国内のほとんどの問題は解決すると思うのですが、やっぱりこれは先進国病っていうものがあって、世界中の先進国を見ても出生率はなかなか上がらないと。むしろ韓国とか台湾とか見てると1を切っていて、あれが日本の未来なのかも分からないなと思ってるわけで。

じゃあ高齢化は止められないわけなので、それに関しては社会保障費が膨れ上がっていって、ますます日本国民の手取りが減っていくと。社会保険料が上がって、増税があればそういう流れになって経済が停滞してしまうので、無駄な医療費を削る。病院の統廃合をするとか、あとは薬局で買えるお薬はなるべくお医者さんにかかって保険で処方してもらうんじゃなくて、セルフメディケーションするという流れになって。

そのためにはAIで、ある程度のことなんですけど、本当に軽い病気であればAIで自己診断、AI診断して、ドラッグストアでセルフメディケーションとか、花粉症とか腰痛とか、その辺りから広げていくのが良いのではないかなと思っているわけです。

ということで、高市政権になって積極財政に舵を切ったわけですよね。高市さんは総裁になる前から、プライマリーバランス黒字目標、これは一時的に凍結すべきっていうことを言っていたわけであって。なので高市さんが総裁になって、総理大臣になって、衆議院選挙で圧勝してっていうそのスパンで、必ず日経平均は上がっていく、TOPIXも上がっていくという流れであったわけです。

それは例えば石破総理の時と比較すると、石破総理の発言を聞いてても、やっぱり明らかに高市総理との発言が違うわけであって。例えば「日本の財政はギリシャより悪い」とか、「金利のある世界は恐ろしい」とか、気持ちは完全に緊縮財政だったわけですよね。結果的には積極財政寄りで大量に国債を発行していって、プライマリーバランスは黒字になかなかできないっていう状況だったわけなんですけど。

この財務省の言いなりだった政権に比べて、今は財務省に対しても強気に出ることができる。片山財務大臣を置いて強気に出ることができるっていう状況で、政府の債務対GDP比を減らしていくっていう骨太方針の中、これで成長率の範囲内に債務残高の伸び率を抑えるという方針になったわけですね。

要するにもう借金を返す気はないですよと。むしろこれからも借金は増えていくんだけれど、だけどGDPをそれよりも伸ばしていって、借金を目減りさせていきますよと。これがインフレ税とか色々言われてるわけなんですけど、もちろんインフレだけじゃなくて、実質でGDPを伸ばして供給能力を上げて、日本の経済を強くしていって、日本の借金を少しずつ目減りさせていこうっていう方向性に舵を切ったわけであって。

これが世界のマーケットに対するメッセージになって、これからは日本は積極財政で行くだろうと。積極的に政府が民間に投資して、成長分野に投資して、官民連携で日本の経済を強くしていくっていう方法になったわけですよね。それに期待したマーケットが日本の株を買って、上がっていってっていう状況なわけです。

これがうまくいけばどんどん日本の株は上がっていくし、これがうまくいかなくてばらまきだけに終わってしまえば、インフレ、円安、金利高だけが残って、いずれ株価も低迷するという流れになって、今その分岐点にいるということだと思います。

ただ、高市政権の支持率は今のところ高いわけだし、それなりの国民の支持もあって、次の選挙もどうなるか分からないですけれど、まだ長期政権として維持できていくだろうっていう期待ができるわけですよね。これが長期政権であれば、投資を受けて成長していく企業も方向性が定まっているので。これが政権がコロコロ変わってたら長期スパンで経営の計画を立てることができないので、長期政権でいるってことは大事だと思います。

そのためには選挙で勝ち続けないといけないし、国民の支持も必要であると。なのであんまりにも積極財政に舵を切ってしまって、円安が進んで物価高になってしまうのも問題であると。なので消費税減税は民意を得るためには、僕はこれは必要であると思っております。という感じですよね。

なので、ドーマー条件を満たすということが大事で、それは名目のGDPの成長率が名目の金利を上回るっていうこと。日本の経済が成長し続けるっていうことが大事なので、日本国民、頑張り続けないといけませんねという話です。

じゃあ今後株価はどうなるのか。日経平均株価が来年に10万円行くのかとか、そういう議論もあるわけなんですけど、僕個人的には来年10万円はまだ厳しいかなと思います。ただ、長期的には右肩上がりで上がっていく可能性が高いと思うわけなんですけれど。

日経平均がここ数ヶ月で上がってるのって、やっぱり半導体関連によるものが大きくて、それはアメリカを中心としたハイパースケーラーですよね。Amazon、Google、Microsoft、あとOpenAIなんかがデータセンターを大量に作っていて、そちらの投資が進めば進むだけ、その半導体サプライチェーンである日本企業の株価が上がりますよと。

なのでAI半導体バブルがもし崩壊してしまったら、日経平均も下がるわけなんですけれど、このバブルが崩壊するかしないかっていうのが、これも専門家の間で議論が分かれてるわけなんですけど、多少アメリカの半導体AIバブルが崩壊しても、アメリカ政府とFRBが大規模な金融緩和支援を行うことによって、すぐに回復するのか。これは対中国という点では、ある意味AIの競争は戦争でございますんで、それだけ気合が入ってるので、AI半導体バブル崩壊はありえないという意見もあるわけで、僕はこれ半分賛成ですね。ということです。

なので日経平均が上がっていくのは、やっぱりアメリカのデータセンター投資がうまくいって、結果的に世界のあらゆるものがAI化されて、医療も自動運転も、それ以外の事務作業もAIによって生産性が向上して利益が増えれば、もう革命ですよね。AI革命が起きて、さらに日経平均が上がって、あとTOPIXも、結果的に高市政権の17の成長分野、あるいはAIによって恩恵を受ける企業が含まれておりますんで、全てのセクターが上がって、TOPIXも上がってっていう流れを期待していますよと。

そのためにはデータセンターの投資がうまく回収できる世の中にならないといけないわけですよね。場合によっては中国のAIの方が質が上がってしまって、アメリカがそれに負けてしまって、データセンター投資の回収ができないということもなくはないし。技術が進歩してとか、いろんなことが考えられるわけなんですけど、僕はこれ期待しております。

波はある、ボラティリティはあると思いますけど、長期的スパンで見れば、右肩上がりで日本の株もアメリカの株も上がっていくと思っております。それを期待しております。以上が僕の意見です。よかったら皆さんの意見もお聞かせください。ご視聴ありがとうございました。