未経験からコンサル業界へ転職するには:サラタメが語るメリット、内定条件、企業選び

YouTubeで開く ↗
概要

転職系YouTuberのサラタメ氏は、この動画で「コンサル業界は未経験でも内定を取れる」と主張する。対象はコンサル未経験の20〜30代で、話者はその対象範囲が視聴者の予想よりずっと広いと強調する。動画は転職のメリット4つ、内定を取れる人の条件、失敗しない企業選び3ステップの順に進む。もともとはLINE登録者限定の動画で、ここでは前半部分だけがYouTubeで公開されている。話者によれば、この動画を見て内定を得たという報告は100名以上あるという。

20分で読めます

動画の前提:なぜ門戸が広いのか

話者は冒頭で結論をまとめる。20〜30代で四年制大学を卒業し、転職回数が少なめで、企画・財務・ITなどいずれかの領域で業務経験があれば、コンサル転職を狙える。話者は「自分のチャンネルの視聴者ならほぼ全員該当するのではないか」とまで言う。

話者が挙げる理由は、コンサル業界がまだ好調で成長を続けており、人が足りていないことだ。その結果、採用の間口が広がっているという。一方で注意点もある。仕事の要求水準は高く、プレッシャーは他業界より強い傾向がある。そのため話者は、「AI時代でも戦えるビジネス戦闘力と高年収のためならプレッシャーは構わない、仕事とはそういうものだ」と覚悟できる人に勧めると整理している。

基礎知識:戦略系・総合系・独立系の3分類

年収の話の途中で、話者はコンサルファームの分類を補足する。これを「超基礎的な知識」として必ず押さえるよう求めている。

1つ目の戦略系は、マッキンゼー、BCG、ベイン、ローランド・ベルガーなどを指す。中長期の未来予測をしながら経営戦略を助言する「超上流」の仕事で、話者はこれを「ザ・コンサル」と表現する。年収も転職難易度も最も高く、非常に優秀な人材が集まる。

2つ目の独立系は、中小規模で特定のテーマに特化したファームである。ブティック系や特化型とも呼ばれる。業界特化型には製造業、物流、消費財などの専門ファームがあり、機能・スキル特化型にはIT、事業再生、人材開発、新規事業などを専門とするファームがある。話者は画面で多数の企業名を示し、それでも一部の抜粋にすぎないと述べる。

3つ目の総合系は、戦略系が担う上流の戦略から、独立系が担う現場寄りの実務までをすべて手がける。規模の大きな会社が多く、話者はBig4と呼ばれるデロイト、PwC、EY、KPMGや、ITを軸に総合系として活動するアクセンチュア、アビーム、ベイカレントを例に挙げる。

話者によれば、戦略系は企業のポジション、内定難易度、年収レンジのどれを取っても「一つ頭抜けている」。そのため未経験から狙う現実的なターゲットは、総合系と独立系になるという。

メリット1:年収が高い

話者が最初に挙げるメリットは年収である。国税庁の民間給与実態統計調査をもとに、全産業の平均年収476万円に対してコンサル業界の平均は992万円で、約2倍だと説明する。

より具体的な目安として、話者はOpenWorkのデータから35歳時点の年収を示す。戦略系のBCGは約1600万円、総合系のデロイト、EY、PwCは1000万円超だという。独立系でもライズなどは1000万円を超えており、日立コンサルティングは「ギリ超えていない」水準だと述べる。ざっくり言えば、コンサル業界に入れば35歳前後で年収1000万円を超え、戦略系なら1500万円を超える水準だ、というのが話者のまとめである。

メリット2:ビジネス戦闘力が上がる一方、プレッシャーは強まっている

2つ目のメリットは「ビジネス戦闘力」の向上だ。話者は、クライアントがコンサルタント1人に月150万〜200万円を払い、高度な課題解決を依頼する仕事だから能力が上がるのは当然だと述べる。論理的思考、プロジェクトマネジメント、経営支援、資料作成、プレゼンといった力がまとめて求められ、これほど総合的に鍛えられる仕事は多くないという。

研修が充実している企業が多いことも挙げられる。話者の説明では、社内で完結する仕事ならここまで研修に投資しないはずだが、コンサルタントはクライアントの前に出て仕事をするため「事故らせるわけにはいかない」。そのため研修に力を入れているという。

ただし話者は、楽に力が上がるわけではないと釘を刺す。長時間労働については、5〜10年前は「ハードワークの象徴」だったものの、今はコンプライアンス重視で「ホワイト化」が進み、深夜残業はまれになったと見ている。運悪く激務のプロジェクトに当たる可能性は残るという。そのうえで話者は、このホワイト化には良し悪しがあると指摘する。クライアントが払う金額は変わっていないため、同じ水準のアウトプットを短い時間で出さなければならない。結果として、プレッシャーは以前より強くなっているというのが話者の見方である。

メリット3:キャリアの選択肢が増える

鍛えられた結果として、その後のキャリアの選択肢も広がると話者は言う。進路は大きく3つある。

最も多いのは、コンサル業界の中で移っていく道だ。年収やリモートワークなどの待遇を改善したい人は大手総合系へ、さらに上流の戦略・企画の仕事をしたい人は戦略系へ、より専門的で実務に近い仕事をしたい人は独立系へ移ることが多いという。

2つ目は事業会社への転職である。3〜5年コンサルを経験したあと、経営企画、新規事業開発、M&Aやアライアンス担当、データアナリスト、人事などに移る人がいる。どの道を選べるかはコンサルとしてどんな仕事をしてきたかによる。話者は、事業会社のほうがワークライフバランスを取りやすいため、家庭を持って家族との時間を大事にしたい人がこの道を選ぶことも多いのではないかと述べる。

3つ目はフリーランスだ。話者は平均で月100万〜150万円ほど稼げるとし、マネージャー経験者なら月200万円クラスも可能だと紹介する。時間の融通も利きやすく、案件を紹介するプラットフォームも増えたため、この選択肢を取る人が増えてきたという。

メリット4:AI時代にも強いという主張

話者が「一番大事」とするのが、AI時代にも強いという点である。業界選びでは「AI時代に生き残れるか、儲かるか」の視点が欠かせないとしたうえで、SNSで語られる「AIでコンサルは不要になる」という説を強く否定する。

1つ目の論拠は、コンサルがホワイトカラーの知的労働の中でもトップ層の仕事だという点だ。ここ5〜10年で間口は広がったが、それでもトップ層であることに変わりはない。コンサルタントが不要になるならホワイトカラーのほぼ全員が不要になるということで、現実的ではない、と話者は述べる。話者自身も毎日AIを使い倒して可能性を感じているが、AIを使い込んでいる人ほど「コンサルが要らなくなるのはどれだけ先の話か」と思うはずだという。そのため話者は、コンサル不要論を「無責任な未来予想ごっこ」と呼び、キャリア戦略を立てるうえでは無視すべきだとする。

話者はAIの影響そのものは否定しない。トップクラスのコンサル現場で働く知人から聞いた話として、AIによる効率化が急速に進み、1つの仕事に必要な人数は減っているという。それでも、需要が強すぎて人が足りていない状態は変わらない、というのが話者の説明だ。

需要が強い理由として、話者は一部の大手日系企業のコンサル依存を挙げる。話者は個人的には「あまり良くない傾向」とも述べつつ、現実としてそうした企業はコンサル頼みの体質になっていると言う。その証拠として、大手から中小の独立系まで採用を続けていることを挙げる。本当にAIで人が不要になるなら採用はしないはずで、コンサル企業の経営層がAIを研究した末に「結局人間が必要だ」と判断しているのだ、という解釈である。

さらに話者は、AIがむしろコンサルの仕事を増やしていると主張する。多くの企業はAIという新しく重要なテーマを自社だけでは乗り切れない。話者によれば、問題は能力ではない。日系大手の現場にもAIを深く理解した優秀な人材はいる。しかしAI活用の判断は大きな経営判断に直結するため、現場の数名の意見だけでは決められず、失敗したときの責任の取り方も説明できない。そこで「大手コンサルのリサーチによると」「外資系コンサルの提案を踏まえると」という形で判断を進める。話者はこれを、コンサルが責任を分散させる装置として使われている状態だと表現する。

「高級派遣」と揶揄されるスポット人材としての役割にも、話者は一定の妥当性を認める。優秀でハードワークもいとわない人材を正社員として長期雇用するのはリスクが大きいため、スポットで使いたいというニーズがある。社員を解雇できず、コンプライアンス上ハードワークもさせられず、専門人材が必要なのにジェネラリストばかりという日系大手企業と、コンサルは「悪魔的に相性がいい」と話者は言う。海外では話が別だと留保しつつ、日系企業相手のコンサルビジネスは今後も堅いと結論づける。

最後に話者は、「コンサルに行ってもいずれAIに取って代わられるかも」と不安を口にするだけの人こそ危ないと警告する。新しい技術が生まれるタイミングはチャンスが多いので、AIを恐れるのではなく、どう使い倒して楽をし、稼ぐかという考え方に切り替えてほしいと訴える。話者自身、ここは「熱くなってしまった」と認めている。

内定を取れる人の条件と「資格は要らない」という警告

続いて話者は、内定を取れる人の条件を説明する。結論は「予想以上に幅広い」である。年齢は20〜30代なら可能性があり、若いほど有利だが、30代後半でも専門知識、論理的思考力、マネジメント経験があればチャンスはある。学歴は、かつては高学歴でないと難しかったが、今は四年制大学卒ならチャンスがあるという。ただし学歴は今も見られており、高学歴のほうが有利ではある。転職回数は少なめが望ましい。職歴は、企画系、財務系、IT系、顧客接点系(営業・マーケティング)、オペレーション・SCM、コーポレート系のいずれかに当てはまればよい。

話者が特に強調するのは、資格が要らないという点だ。MBAや中小企業診断士の取得、英語学習に励む人がいるが、話者によればプラスにはなるものの「ほんのりトッピング」程度で、採用の決め手にはならない。英語についても、外資系ファームの日本法人でもクライアントは日系企業が中心なので、それほど必要ないと見ている。決め手になるのは何よりも実務経験である。話者の友人にも、コンサル転職を目指しながらMBAや中小企業診断士の取得に時間を使っているうちに、結局転職できなかった人が2人ほどいたという。この体験から、話者はあえて強めに警告している。

取材で聞いた5つの内定事例

話者は自身が取材した内定事例を5つ紹介する。ただし、これらはボリュームゾーンではない。この動画を見て戦略的に企業を選び、内定ノウハウを学んで転職した人たちの成功事例だと前置きしている。

1つ目は、32歳で即戦力となるスキルも特になく、偏差値がそれほど高くない地方国立大学出身の人が、アクセンチュアに転職した例である。話者は「一番の大成功事例」と呼ぶ。2つ目は、大手航空会社でマーケティングを担当していた30歳の人がデロイトに転職し、年収を600万円から700万円へ100万円上げた例。3つ目は、GMARCH出身で大手証券会社の個人向け金融営業をしていた人が、ポテンシャル採用でベイカレントに入った例だ。話者は、個人向け営業はコンサルで生かしやすい経験ではないと見ている。4つ目は、業務用冷凍食品の法人営業をしていた人が日立コンサルティングに入った例。5つ目は、中小メーカーの技術職だった34歳の人が、未経験で三菱UFJ系列のコンサル会社に入り、年収を200万円ほど上げた例である。話者はこれらを通じて、大手総合系から独立系まで「ストライクゾーンが広い」ことを示そうとしている。

職歴・出身企業・転職回数・学歴の詳細

職歴には濃淡があると話者は言う。企画系は一貫して強い。仕事の性質がコンサルと似ているため、経営企画や事業企画、新規事業を担当している人は「ほぼほぼ内定が取れるだろう」とまで言う。IT・DX系はここ5年ほどのトレンドで、どの企業もDXを進めているため、ソフトウェアエンジニア、PM、データアナリストは転職しやすい。一方、顧客接点系は注意が必要だという。営業経験の評価はファームによって大きく異なり、営業経験だけの人は採らないところもあれば、ベイカレントや日立コンサルティングのように採用するところもある。

どの分野でも、法人向けにセミナーを開けるほどの深い専門知識があれば強い、と話者は言う。専門知識が深いほど、年齢、学歴、転職回数の影響は小さくなるという。また、大手企業の出身者は有利だとも補足する。就職活動を勝ち抜いたポテンシャルの証明になるうえ、コンサルのクライアントは基本的に大手企業なので、「クライアントの気持ちが分かる」ことが一種の専門知識として評価されるからだ。

転職回数については、「コンサル業界はジョブホッパーが多い」という思い込みを話者は否定する。今は若手をポテンシャル採用し、最初の1〜2年を育成期間とする前提で採っているため、育てたのにすぐ辞められては困る。そのため、転職回数の多い人は敬遠されがちだという。具体的な目安として、20代なら0回が理想、1回なら問題なし、2回からは説明に工夫が必要で、3回だと書類通過がかなり厳しくなる。30代になると基準は少し緩むが、未経験転職の場合は特に、引き続き転職回数を見られるという。

学歴は、GMARCH・関関同立以上ならかなり内定を取りやすい。最近は間口が広がり、日東駒専や産近甲龍以下でも十分内定は取れるが、その場合は企業選びや内定ノウハウを戦略的に進める必要がある、と話者は述べる。

年齢別の難易度とコンサルの役職体系

年齢について、話者は未経験でも入りやすい順に3つの層を挙げる。最も有利なのは25〜33歳で、厳密には25〜29歳が一番よいという。社会人経験が一定あり、実績から面接で実力を判断しやすいうえ、20代で吸収力もある。40歳前後までに幹部へ育てる時間の余裕もある。30〜33歳になると難易度が上がり、面接で再現性のある実績を語れないと内定は難しくなる。それでも話者は、25〜33歳で挑戦するのが「勝ち筋」だと見ている。

2番目は第二新卒だ。間口は広がっているが、新卒採用に近いポテンシャル採用なので、高学歴で大手企業勤務といった「キラキラの経歴」が求められやすい。そうでない人は、面接で語れる実績を積んでから25〜33歳で挑むほうがよい、と話者は助言する。

最も難しいのは34歳以上の未経験転職である。以前よりは可能性が高まったが、厳しいことに変わりはなく、専門知識、論理的思考力、マネジメント経験の3つが求められる。

その背景を説明するため、話者はコンサルの役職体系を解説する。呼び方はファームによって異なるが、基本は下からアナリスト、コンサルタント、マネージャー、パートナーの4段階だという。アナリストは入社後1〜3年の段階で、20代が多い。情報収集、分析、資料作成などの「泥臭い仕事」を担い、年収は450万〜650万円程度。コンサルタントは2〜3年ほど務める段階で、20代から35歳くらいが多い。プロジェクトの一部に責任を持ち、アナリストにタスクを振り、成果物をまとめる。年収は600万〜900万円程度で、その一段上のシニアコンサルタントは700万〜1300万円程度だという。マネージャーは2〜5年ほど務め、30〜45歳くらいが多い。メンバー育成やクライアントとの期待値調整、折衝が中心となり、年収は1000万〜1800万円程度。パートナーはコンサル経験10年以上の中から限られた優秀な人だけがなり、40代以上が多い。30代でなれば相当早いという。話者が面白いと指摘するのは、パートナーになると仕事を取ってくる営業と経営的な業務が中心になる点である。

34歳以上に門戸が広がった理由

話者によれば、34歳以上の未経験転職が難しかったのは、年齢と役職の対応が重視されてきたからだ。34歳以上ならコンサルタント、36歳以上ならマネージャー相当の力が期待され、そこに届かなければ採用されなかった。1年準備すれば活躍できるポテンシャルがあっても、年齢基準を満たさないという理由で落とされていたという。

しかし最近は人手不足のため、役職を一段落として採用する動きがあると話者は説明する。34歳以上の人に「シニアアナリストでまず入ってみないか」と打診したり、36歳以上の人に「シニアコンサルタントから始めないか」と提案したりする調整ができるようになった。そのため、専門知識、論理的思考力、マネジメント経験の3つを備えた34歳以上の人には「挑戦する価値が大いにある」と話者は言う。

結論:スペックよりマインド

ここまでの話を、話者はスペック面とマインド面に分けてまとめる。スペック面の条件は、20〜30代、四年制大学卒、転職回数少なめ、企画・財務・IT/DXなどの業務経験で、話者は「皆さんが思っているよりどんどん緩くなっている」と言う。むしろ重要なのはマインド面で、プレッシャーを受け入れる覚悟があれば、スペックが多少足りなくても内定のチャンスがあるというのが話者の結論である。そのうえで話者は、内定を取れるかどうかを大きく左右するのは企業選び、つまりどのファームをどの順番で受けるかだと述べ、次のパートにつなげる。

企業選びの前提:視野の狭さが最大の失敗

3ステップの前に、話者は「絶対にやってはいけないのに皆がやりがちなこと」を挙げる。コンサル未経験者ならではの狭い視野で企業を選ぶことだ。コンサル業界は特殊なBtoBの世界で、一般の人が知っているのは超大手だけである。戦略系・総合系・独立系という分類は知っていても、独立系に業界特化型とスキル特化型があり、それぞれに膨大な数のファームがあることを知っている人はほとんどいない、と話者は言う。その状態で応募や面接対策をするのは「目隠しで当て勘で転職活動をしている」のに近い。自分が内定を取れたはずのファームや、働きやすかったかもしれないファームに挑戦しないまま終わるリスクがあるため、まず視野を広げることが原則だと話者は述べる。

STEP1:他業界より応募数を多めにする

話者は他の動画で「大量応募は百害あって一利なし」と繰り返してきたが、コンサル業界では事情が違うと認める。例えばSaaS営業の転職なら、順調な人は10社以内で済む。これに対しコンサル転職では、キャリアが整っていて順調な人でも平均20社ほど、少し苦戦すれば30〜40社になる人も多いという。

理由の1つは相性のマッチングだ。スペック、ポテンシャル、実務経験は当然見られるが、それだけでなく、社風やチームメンバーとのフィット感も重視される。話者によれば、コンサルの面接にはほぼ人事ではなく、実際に一緒に働く現場のコンサルタントが出てくるケースが多い。そのため面接官ごとに求める人物像がはっきりしており、結果が予測しにくい。話者が見てきた例では、マッキンゼーから内定を得た人が総合系のPwCに落ちることもあった。最近取材した人の中には、難易度がそれほど高くないと思われる独立系も含めて20社に落ち、最終的に大手総合系1社だけ内定を得た人もいたという。話者はこれを「ガチャ要素が大きい」と表現する。

もう1つの理由は選考の特殊さである。コンサルの選考には、「日本国内のシャンプーの年間市場規模は」「東海道新幹線の売上を上げるには」といった質問を出すケース面接がある。普通の営業職の面接では出ない形式なので、慣れる必要がある。話者は「採用企業から怒られそうだが」と断りつつ、最初はあまり志望度の高くない企業を練習台として受け始める必要があり、その分応募数が増えると説明する。

STEP2:独立系を必ず選択肢に入れる

話者は、未経験転職のターゲットは基本的に大手総合系と独立系だと改めて述べる。戦略系は、東大・京大・早慶・海外大といった学歴に加え、プロジェクトリーダー経験や深い専門知識など希少な職歴を持つ人向けで、話者の表現では「0.001%」のような人だという。そうでない多くの人にとっては、独立系を選択肢に入れることが重要になる。話者はその理由を3つ挙げる。

1つ目は内定の取りやすさだ。独立系は企業名を見ても知らないところばかりで、実力の割に人気がなく、応募者も少ない。その結果、学歴要件も緩くなりやすい。戦略系は東大・京大・早慶レベル、大手総合系でもGMARCH以上が求められるのに対し、独立系では日東駒専や産近甲龍以下でも通ることがあるという。ただし話者は、独立系にも難易度の高いファームはあり、すべてが楽なわけではないと留保している。

2つ目は、やりたい領域を絞れることだ。総合系は、クライアント視点では幅広い依頼に応えられるが、働き手の視点では「何でもやる」ことになり、興味のない領域の仕事を担当することもある。独立系なら特定のテーマに絞れるので、得意領域を生かして入社後も活躍しやすい。プレッシャーの強い業界で実力を発揮できずに心が折れるのを防ぐうえでも意味がある、と話者は言う。

3つ目は、大手へのステップとして使えることだ。コンサル志望者にはブランド志向の人が多いと話者は見ている。大手を諦める必要はなく、2〜3年ほど独立系で経験を積めば、次は経験者として大手総合系や戦略系に転職できるという。話者は、独立系だけを受けろという意味ではないと念を押し、戦略系や総合系だけに絞ると機会が狭まるうえ、練習台にする企業も見つからないため、練習台としてでも独立系を入れておくべきだと述べる。

STEP3:狙い目のポジションを漏らさず併願する

最後のステップは、狙い目の企業、正確には募集ポジションを漏らさず併願することだ。ファームの数が膨大で、ポジションの数は「星の数ほど」ある中から、狙い目を的確に拾う必要がある。

狙い目の1つは、独立系の中で自分のやりたい領域や得意領域に合い、自分のスペックで十分に内定を取れるポジションである。もう1つは、採用基準が緩んでいるポジションだ。話者によれば、特に大手総合系は採用の「締め」と「緩め」が激しい。半年前は経験者しか採らなかったのに、今年は即戦力になりそうにない人まで採る、ということが起きるという。その理由として、話者はビジネストレンドへの敏感さも挙げるが、主な理由は育成期間だとする。大量に採用してから採用を止め、採った人を1〜2年かけて育て、育成が終わったらまた大量採用する。この繰り返しの中で「ガバッと採る時期」を狙えるかどうかが非常に大事だという。

こうした狙い目を個人で見極めるのは「ほぼ不可能に近い」と話者は言う。企業数も各社のポジションも膨大なので、コンサル業界に精通した人でなければ的確な提案はできない。そのため、コンサル特化型の転職エージェントに相談すべきだというのが話者の結論である。話者は、狙い目の企業は常に6〜10社ほどあり、目まぐるしく入れ替わると述べている。

公開されなかった後半部分

YouTubeで公開されたのはここまでである。話者によれば、限定版の後半では、コンサル業界ならではの志望動機、応募書類の注意点、ケース面接の本質、おすすめの転職エージェントの具体名を扱っているという。話者は、コンサル業界は企業選びから面接まで特殊すぎて一人で対策するのはほぼ不可能だとし、コンサルに強いエージェントを使うのが一番早いと述べて動画を締めくくっている。ケース面接の具体的な対策やエージェントの選び方は、この公開部分では語られていない。