2025年に転職先として勧めない業界ワースト3:スマホショップ、アパレル、ウェディング、そして殿堂入りの地方銀行

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概要

ブラック企業から倍率100倍のホワイト企業へ転職したと自己紹介する「サラタメ」は、この動画で2025年に自分なら絶対に転職しない業界、すでに働いているなら逃げ出すべき業界を「忖度なし」でランキング形式で紹介している。話者によれば、どれも2025年だけでなく今後5年、10年という長期で見ても勧められない業界で、その中でも2025年に特に危うさが増しそうなものを3つ選んだという。

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話者はまず、その業界が好きで働いている人を否定するつもりはないと断っている。対象としているのは、戦略的にキャリアを築いて待遇や働き方を改善したい人である。そのうえで、今回挙げる業界には共通点があると説明する。業界の先行きは不安なのに、そこで働く人の転職市場での評価はかなり高い。話者はこれを「チャンス」と捉え、市場価値のある人がその力を「泥舟を漕ぎ続けること」に使ってよいのか、と問いかけている。

第3位:携帯電話販売代理店(スマホショップ)

3位は携帯電話販売代理店業界、つまりスマホショップである。話者は、ドコモショップやauショップの多くは通信キャリア自身ではなく、キャリアから委託された別会社が運営していると説明し、例としてMXモバイリング、ベルパーク、前年にノジマに買収されたコネクシオといった代理店の名を挙げる。チャンネルの視聴者にもこの業界で働く人が多いため伝えづらいとしつつ、「だからこそ」今すぐ脱出の準備を始めるべきだと強調している。

話者が挙げる理由は二つある。一つ目は、新しいスマホを買うニーズ自体が落ちていることだ。端末価格は高くなる一方で、追加される機能はカメラのズームやセキュリティといった大差のないものにとどまり、買い替える必要を感じにくい。話者はMM総研のデータを引き、2023年に大きく落ち込んだスマホ出荷台数が今後回復しないというのが確からしい予測だと紹介している。

二つ目は、スマホをショップで買う人自体が減っていることだ。ドコモのahamoやauのpovoのように、キャリア各社はネット上だけで販売・サービス提供をする格安プランを始めており、話者はこれを「言い方は悪いが」キャリアがショップを切り捨てるような動きだと表現する。今後はスマホはネットで購入し、カスタマーサポートはAIが24時間応答する形が標準になり、「スマホショップ不要の時代」が来ると話者は予測している。ニーズの減少とショップ離れという「ダブルパンチ」だという。

ただし話者は、2025年だけを切り取れば3G回線終了に伴う買い替え特需で業績は少し回復するだろうと見ている。そのうえで、この一年は業績が深刻に傾く前の小康状態であり、だからこそ今動くべきだと主張する。追い込まれてから動くのでは遅いというのが転職活動のセオリーであり、接客販売の経験を求める先行きの明るい会社はいくらでもある、というのが話者の見立てである。

第2位:アパレル業界

2位は、洋服やバッグ、アクセサリーを店舗で接客販売するアパレル業界である。話者はまず国内需要の厳しさを指摘する。総務省のデータとして、世帯のファッションへの支出はこの20年で落ち続けており、特にコロナ禍の2020年に大きく落ち込んだ。その後に反動の大きな需要が生まれるかと思いきやそうはならず、そのまま規模が縮小していったという。人口減少と少子高齢化がさらに深刻化するなかで、国内向けに売るアパレルには長い目で見て「勝ち筋がほぼない」と話者は述べる。

一方で、インバウンド需要は好調だと話者は認めている。外国人観光客に高価格帯のブランド品を売る店には勢いがある。懸念点として、中国の景気が数年前より弱まり、かつて「爆買い」と呼ばれた層の購買力が落ちてきていることを挙げつつも、現状の業績は好調だという。

それなら高級ブランドの店で働く人は脱出しなくてよいのではないか、という疑問に対して、話者は「そうは思わない」と答える。アパレルのような華やかな業界では、会社の業績が好調であることと、働き手が高い報酬をもらえることがつながらないことが多いからだ。ブランドとして過去最高の収益を上げていても、働く人の報酬は変わらないという状況は「アパレル業界あるある」だと話者は言う。

さらに話者が「ここがミソ」と強調するのは、高価格帯のアパレル出身者は転職市場で評価が高く、転職しやすいという点だ。話者自身が転職市場をリサーチした感触として、高級ブランドを扱ってきた人はコミュニケーション能力が非常に高い傾向があるという。店舗経験は雑に言えば「営業未経験、接客経験のみ」とも言えるが、高級ブランドとなると話は変わり、しっかり営業経験がある人と同じように評価される可能性があると話者は述べる。低価格帯で低賃金に疲弊している人はもちろん、業績好調な高級路線で働く人にも転職を勧めたいというのが話者の立場である。

ただし話者は、アパレル業界には圧倒的に「大好きで働いている」熱量の高い人が多いことにも触れ、そうした考えで生き生きと働けている人はそれでよいと述べる。仕事は究極的には「愛」だと自分も思う、とも付け加えている。勧めの対象は、アパレルが好きで選んだものの、プライベートで楽しむことと仕事にすることは別だったかもしれない、とどこかで後悔を感じている人である。

第1位:ウェディング業界

1位はウェディング業界、つまり結婚式場で働く人たちである。話者は、業界としての危うさと、それに反して働く人の市場価値が高いことの両方から、「脱兎のごとく」脱出してほしい業界だと述べる。

業界の危うさについて、話者はまず結婚しない人の割合が年々増えていることを挙げる。結婚する人の中でも「ナシ婚」と呼ばれるように結婚式を開かない人が増えており、コロナ期間の影響で式をやらなくてもよいという考えが新しいスタンダードになりつつあるという。さらに、式を挙げる人も大勢の友人を呼んで派手に開くのではなく、身内だけでこぢんまりと開く傾向にある。話者は最近の実体験として、後輩の結婚式に呼ばれたが身内だけで開催され、親族ではない自分はライブ配信で映像を見る形だったと紹介し、「令和ですよね」と振り返っている。

話者はこれを売上の構造から説明する。売上は客数×単価で成り立つが、式を挙げる人が減って客数が落ち、こぢんまりと開くため単価も下がる。このダブルパンチで業界は勢いを失っているという。それでも2024年前半ごろまでは、コロナ期間に開けなかった人の延期分の予約が積み重なり、それが売上を支えていた。しかし話者は、2024年にその延期分を使い果たし、2025年以降は業界の衰退が猛烈に加速するだろうと予測している。

にもかかわらず、華やかに見えるせいか人材が意外と集まってしまう業界だと話者は言う。その結果、本来もっと市場価値を高められる優秀な人がブラックな労働を強いられているケースが多いという。どうしても結婚式場で働きたい人はそれでよいが、勢いで入った人は一度冷静になって転職を視野に入れてほしい、と話者は呼びかける。

特に女性のウェディングプランナーについて、話者は転職市場での評価がかなり高く、転職市場に詳しい人なら誰でも知っている話だと述べる。理由は仕事の難しさにある。結婚式という高単価の商材を扱う営業であり、綿密なスケジュール管理も求められる。人生のビッグイベントに関わるためミスが許されず、それでいて朗らかなコミュニケーション力も必要になる。話者によれば、より厳密には「買いたたかれ気味」の人が多い。衰退業界なのに人が集まるため、過度な長時間労働や低い給与が生じやすい。だからこそ、儲かっている業界の企業から見れば、ウェディングプランナーは「うちに来れば待遇をすぐ改善できる」と声をかけたくなる「掘り出し物」の人材なのだという。

殿堂入り:地方銀行などの地方金融機関

話者はランキングとは別に「殿堂入り」として、ここ4〜5年ずっと厳しく2025年に限った話ではない業界を挙げている。それが地方銀行であり、厳密には信用金庫や信用組合も含む地方の金融機関である。話者は「なぜまだ脱出していないのか」と頭の中が疑問でいっぱいになる、とまで言う。

話者の説明によれば、地方金融機関のビジネスモデルは地方の中小企業にお金を貸して利子で儲けるものだが、得意先である中小企業自体が大苦戦している。話者が調べた帝国データバンクの調査では、その年の5月の倒産件数は12年ぶりの多さだったという。

金利が上がり始めたのだから利子で稼げるようになるのでは、という反論も話者は取り上げる。自分も一瞬そう思ったが、調べてみると違ったという。地方銀行の貸し出しは変動金利ではなく固定金利で行っているケースが多いため、金利が上がっても収益は増えない。むしろ個人から預かっている預金には上がった金利を付けて返さなければならないため、かえって厳しくなっている。ここ数年、地銀が稼げないのは金利が低いからだと言われてきたが、実際に金利が上がってみるとそうではなかった、と話者は整理している。

残された道として話者は、地方企業とのネットワークを生かしてコンサルティングやM&Aのような利益率の高いビジネスに注力する展開を挙げる。しかしそれも厳しいと話者は見ている。コンサル業界やM&A業界にはそれに特化した強力な会社がすでに大量にあり、その中で戦える地方銀行はごく一部に限られるからだ。それでも、そこで働く人の転職市場での評価は高いとして、話者は「脱出的転職」を勧めている。

脱出先として話者が示す方向

最後に話者はアクションプランとして、衰退業界から成長業界へ移りたい人が目指す先は「もう決まっている」と述べる。それは無形商材を扱う業界の法人営業職で、例としてSaaS業界、人材業界、大手Webサービスを挙げ、未経験でも転職できるとしている。どの業界のどのあたりの企業を狙うべきか、選考対策、どの転職エージェントを使うべきかといった具体的な内容については、動画内では説明せず、自身の公式LINEで配布している約40分の限定動画に委ねている。

話者はランキング全体を「独断と偏見に満ちまくった」ものだと自ら断っている。そのうえで、スマホショップ、アパレル、ウェディング、地方金融機関のいずれについても、業界の先行きは暗いが働く人の市場価値は高いという構図を示し、追い込まれる前に動くことを勧めて動画を締めくくっている。