内視鏡を「当たり前の検査」にするには R0・藤井政至医師が語る教育、検診、費用の課題

YouTubeで開く ↗
概要

株式会社R0代表で消化器病専門医の藤井政至医師は、内視鏡をうまく使えば多くのがんで死亡を減らせるのに、その価値があまり知られていないと考えている。藤井医師は、内視鏡医を育てる仕組みを世界に広げること、日本のがん検診を内視鏡や低線量CTへ切り替えることを提案する。後半の対談では、鎮静剤、医療機関のキャパシティ、保険制度、検診のネーミングといった普及を妨げる具体的な要因が話題になった。

16分で読めます
0:04

社名「R0」に込めた意味と会社の構成

社名は、がんを完全に取り切ることを意味する「R0切除(R0 resection)」から取っている。藤井医師によれば、再発のない医療、そしてそれを支える医療システムや社会システムをつくりたいという思いを込めた名前だという。

ボードメンバーと顧問には医師が多く、藤井医師は医療について正しいことを正しいと言える会社だと説明する。社内にはエンジニアも多い。ソフトウェアだけでなく、モデリング、電気系、機械系、ハードウェアに近いソフトウェアの技術者がいる。

0:52

日本発の技術なのに、世界では使い手が足りない

藤井医師によれば、がんによる国民医療負担は年々大きくなっており、なかでも大腸がんを中心とした消化器がんが増えている。藤井医師は、この課題は内視鏡で解決できると考えている。

内視鏡は日本で生まれた医療技術である。藤井医師は、富士フイルムやオリンパスをはじめとする日本企業が世界シェアの90%以上を占めており、ほかの分野ではあまり見ない特異な市場だと述べる。

大腸がんの経過について、藤井医師は次のように説明した。がんはポリープから始まり、ポリープの段階ではまだがんではない。その一部ががん化して、ステージ1から4へ進む。ステージ2ぐらいまではほぼ確実に治るが、ステージ3や4になると治療が難しくなる。ステージ4では根治が見込めず、化学療法を続けても最終的には亡くなることが多い。早い段階で見つければ苦しむ人を減らせ、国民医療負担も抑えられるというのが藤井医師の主張である。

問題は内視鏡医の数である。日本では人口10万人あたり28人の医師が内視鏡を扱えるが、海外ではその数分の一しかいないという。藤井医師は、普及しない主な原因は海外の医師に技術を正確に伝えられていないことだと考えている。習得には胃カメラで数か月、大腸カメラで3年以上かかるとされるが、メーカーは正しい手技を十分に伝えきれていない。藤井医師はオリンパスや富士フイルムの社員に対して、「内視鏡ができない人が内視鏡をつくり、内視鏡ができない人が売っている状態だから、こうなっている」と話しているという。

3:01

習得期間を短くするシミュレーター

R0は、内視鏡の実技教育を効率化する製品を開発して海外に展開している。大腸内視鏡、胃カメラ、ERCP(膵臓・胆管の検査や処置に使う技術)のシミュレーターがあり、20か国以上に対応している。

藤井医師の説明では、通常3か月かかる胃カメラの技術がおよそ1日で、3年以上かかる大腸内視鏡が3か月ほどで習得できるという。これまでの研修は、実際の患者の検査に立ち会って見学するところから始まる非効率なものだった。シミュレーターを使えば練習の機会が大幅に増えるので、多くの医師を育てられるというのが藤井医師の考えである。

R0は富士フイルムやオリンパスと組んで装置を世界に展開し、両社の社員の教育も手がけている。藤井医師によれば、この2年弱で世界に約500ユニットを販売した。各国政府と協力して地域で内視鏡教育を行い、医療キャパシティを高める活動もしている。

4:13

5年生存率の差と内視鏡看護師

医療キャパシティを高める意味を示すために、藤井医師は5年生存率を比べた。5年生存率は診断から5年後に生きている人の割合で、ほぼ根治できた割合と見なせる。日本では胃がんが75%、大腸がんが76%である。一方インドでは胃がんが20%、大腸がんが31%で、藤井医師は「発見された時点で7〜8割の人が亡くなることが確定している」と表現した。藤井医師はこの差を内視鏡が浸透しているかどうかの差だけだと述べ、日本の内視鏡技術を世界に広げる必要があると主張する。

藤井医師は、担い手を医師以外に広げることにも触れた。イギリス、スウェーデン、オランダには内視鏡を行う看護師がいる。日本やアジア諸国では医師しか内視鏡を行えないが、藤井医師は検査を主に担う看護師を育てるという考え方も必要ではないかと問いかけた。

5:23

日本の検診はがんを見つけられているか

講演の後半は日本の話に移った。日本のがん死亡数は1位が肺がん、2位が大腸がんで、どちらも増えている。

40歳以上が対象の大腸がん検診では、2回分の便を提出して血液成分の有無を調べる便潜血検査が行われる。藤井医師の示した数字では、1万人が検査を受けると5〜6%程度が陽性になり、そのうち実際に大腸がんが見つかるのは3〜4%である。つまり1万人を検査して見つかる大腸がんは15人にとどまる。藤井医師は、この検診を続けていても大腸がんの死亡数は増えていると指摘する。肺がん検診では、1万人あたり3人しか見つからないという。

藤井医師は、毎年がん検診を受けていればがんで死なないと思っている人が多いが、実際はそうではないと話す。ほかの検査を組み合わせることが必要だという。医療機器も進歩しており、内視鏡にはAIが搭載されて見落としが減り、病変の可能性を知らせてくれるようになった。胸部CTは被曝量の多さが課題だったが、最新の機器では被曝がかなり減った。低線量の設定なら一般的な検診制度に組み込めるところまで来ていると藤井医師はみている。海外には肺がん検診としてCTを導入している国もあるという。

精度の差について、藤井医師は一例と断ったうえでデータを示した。便潜血検査は感度が低く、見つかるのはおもに進行したがんである。早期の大腸がんに対する感度は18%とされるのに対し、大腸内視鏡では95%以上だという。胸部X線でも肺がんはなかなか見つからないが、胸部CTではステージ1の肺がんに対して80%の感度があるとされる。藤井医師は、大腸内視鏡は大変でも、5年に1回、あるいは40代になったら1回は受けるといった取り組みが必要だと訴えた。

7:46

医療費と海外への資金流出

藤井医師は、適切な検査によって早期発見と早期治療が進めば、死亡数も医療費も減らせると考えている。早く見つけて社会に復帰してもらい、再び働いて社会に価値を生み出す人を増やすべきだという。3期や4期で見つかれば医療費がかさみ、4期ではほとんどの人が助からない。

藤井医師によれば、がんの医療費は総額約4.5兆円で、医療費全体の10%ほどを占める。そのうち約1兆円が外資系の抗がん剤メーカーに流れている。予防にお金を使えば国内にお金が落ち、海外に流れる分も減らせるという考え方もあるのではないかと藤井医師は話した。

8:40

減っているがんと増えているがん

国が推奨するがん検診は、胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮頸がんの5つである。藤井医師は、肺がん、大腸がん、膵臓がんが右肩上がりで増えており、今後の対策が必要な分野だと指摘した。

胃がんが減っている理由として、藤井医師はピロリ菌除菌の保険適用を挙げた。保険診療で除菌するには内視鏡検査を受けることが条件になったため、それまで内視鏡を受けていなかった人が受けるようになった。藤井医師は、この除菌の普及には予防医療普及協会の働きもあったと聞いていると述べた。

肝臓がんは、かつてはほとんどがB型・C型肝炎によるものだった。ウイルスが特定されて感染を予防できるようになり、治療薬でウイルスを消せるようにもなった。そのため肝臓がんは減り続けており、残るのはアルコールとNASH(肥満が原因の脂肪肝炎)によるものぐらいだという。食道がんは喫煙が原因なので、喫煙率が下がれば減っていくだろうと藤井医師はみている。

9:55

検診項目の入れ替えという提案

増えている3つのがんの検診は、現状では肺がんが胸部X線、大腸がんが便潜血検査で、膵臓がんには検診自体がない。藤井医師は、肺がんを低線量CTに、大腸がんを大腸内視鏡に切り替えることを提案した。膵臓がんについては、全員に超音波内視鏡を行うのはすぐには難しいかもしれないが、超音波内視鏡や腹部の検査を検診項目に入れる必要があるのではないかと述べた。

大腸内視鏡にこだわる理由として、藤井医師は大腸がんの95%が腺腫というポリープから生じることを挙げた。ポリープを見つけて先に取っておけば、その人が大腸がんで亡くなる確率を大きく下げられる。検診でのポリープ発見率は40〜60%で、およそ半数の人にポリープがあるという。ポリープができにくい人は毎年内視鏡を受ける必要はないが、できやすい人はきちんと取って経過を追えばよい。ポリープ切除は予防ではなく医療として保険の中で行う話だが、結果として大腸がんの予防になる。このため藤井医師は、大腸がんを「予防ができるがん」だと述べた。

胸部X線はもともと結核のスクリーニング検査だった。結核がほぼなくなったので、今は肺がん検診に使われている。目的が違う検査を転用しているため感度が低いというのが藤井医師の説明である。内視鏡も、昔は管の先に小さなカメラをつけて手探りで撮影する程度だったが、今は非常に鮮明な画像で1〜2mmのがんを見つけられる。そのため藤井医師は、表面の構造を捉えにくいバリウムのX線検査より内視鏡を選ぶべきだと考えている。CTの被曝量も、1970〜80年代には10〜20ミリシーベルト程度だったが、最近の機器では数ミリシーベルトまで下がっているという。

12:22

企業版ふるさと納税で検査を無料にする

R0は企業版ふるさと納税の制度を使い、市町村に基金を設けてもらって、そこから大腸内視鏡と胸部CTの費用を補助する仕組みをつくった。藤井医師によれば、日本で初めて導入したのは鳥取県倉吉市で、すべての市民を対象に、両検査の自由診療分が無料になっている。鳥取県の近隣自治体や北海道の余市町でも無償化の準備が進んでおり、今年度から来年度にかけて始まる予定だという。藤井医師は講演の中で企業に寄付を呼びかけた。

この仕組みで検査できる人数はそれほど多くないかもしれないと藤井医師は認めている。それでも、検査を体験した人は大腸内視鏡や胸部CTがなぜ有効なのかを理解するはずだと考えている。話を聞くのと実際に受けるのとは違う。藤井医師は、市民のヘルスリテラシーが上がれば、自分の体のことを自分で考え、予防医療にお金を使うセルフメディケーションにつながるのではないかと述べて講演を締めくくった。

13:21

対談:食道の「ブラウニッシュエリア」はどう扱うか

講演後の対談では、聞き手が自身の検査結果を紹介した。ウイスキー関連の仕事が増え、飲酒によって上部食道のがんリスクが高いと言われたという。ショットで飲むのがよくないらしいと聞き手は話し、藤井医師は酒とタバコの組み合わせが特によくないと応じた。聞き手はMRIを使った検診も受けており、膵臓を拡大して調べ、低線量CTで肺を3Dスキャンした。喫煙者にみられるような肺のダメージも数値化され、聞き手は1%程度で問題ないと言われた。一方、内視鏡で食道に5mmほどのブラウニッシュエリアが見つかり、このままでは異形成を経てがんになるおそれがあると指摘されたという。

藤井医師によれば、ブラウニッシュエリアとは、粘膜の下の血管の走り方が透けて見える光を当てて観察したときに、茶色っぽく見える部分である。呼び方は内視鏡メーカーや機種によって異なる。がんはそこから生じるので、大腸のポリープと同じような前がん病変にあたる。食道の何cmの位置にあるかを記録し、毎年観察していけば、外科手術が必要になる段階まで進むことはないだろうと藤井医師は説明した。

病変が進んでがんと診断された場合でも、内視鏡による粘膜下層剥離術で治療できる。お腹に穴を開ける腹腔鏡手術は外科が行うが、内視鏡治療は内科が鎮静下で行い、体の外に傷がつかない。藤井医師によれば、回復が早く、入院期間やダウンタイムが短く、医療費も安く済む。

16:03

バリウムか胃カメラか、足りないキャパシティをどう補うか

ここまで進歩しているのに内視鏡で検診を受けている人はどのくらいいるのか、と聞き手が尋ねた。藤井医師は正確な数字はすぐに出てこないとしたうえで、自治体の胃がん検診ではバリウム検査が無料なのに対し、胃カメラには追加の費用がかかるため、足が向かない人が多いと答えた。そして、言いづらいが全員が内視鏡を受けるべきだと述べた。

聞き手は、40代以上全員に内視鏡を行うには医師も施設も足りないという指摘があると投げかけた。藤井医師は、確かにそうかもしれないと認めつつ、検診を担うのは内視鏡の専門医だけではないと答えた。呼吸器や循環器の医師が検診施設で内視鏡を行う例もあり、キャパシティは現実に増えているという。藤井医師は、内視鏡技師や専門のトレーニングを受けた看護師が行う取り組みも進め、医師が増えるのを待つのではなく全体のキャパシティを上げるべきだと主張した。こうした制度は日本にはまだないが、スウェーデン、イギリス、オランダでは実現しており、ヨーロッパで広がっているという。

17:48

鎮静剤が広がらない理由

聞き手は、内視鏡検査では必ず鎮静剤を使ってもらっているが、学会などでは否定的な人が意外と多いと話した。藤井医師は、苦しくなければ受けるという人には積極的に勧めると答えた。

そのうえで藤井医師は、鎮静剤が広がりにくい理由を説明した。鎮静剤を使うと、薬を導入する時間と薬が抜けるまでの時間に施設が使われる。専用のリカバリールームがあればよいが、ない施設では内視鏡室を使う時間が長くなり、1日に行える検査数が減る。鎮静なしでも受けたい人が大勢いるなら、鎮静をかける方向にはインセンティブが働かない。さらに保険診療では薬剤費が処置の点数に含まれるので、追加で請求できない。日本は国民皆保険のもとで混合診療を認めていないため、特別なサービスを加えても費用を請求できないのだという。

麻酔科医は必要なのかという質問に対しては、ガイドライン上は薬によって麻酔科医がいることが望ましいとされる場合もあるが、薬の種類や考え方によって異なり、必ずしも必要ではないと答えた。内視鏡医も医師なので麻酔をかけられる。ただし事故が起きれば、その場にいた医師と、その体制を組んだ病院の責任になる。安全を優先して麻酔科医をつけると、同じ点数のまま人件費が2倍になるという問題が生じる。

聞き手が、鎮静剤なしでは胃カメラを受けたくないと話すと、藤井医師も同じだと応じた。藤井医師は最初の検査で鎮静なしで受けさせられそうになり、無理だと断って鎮静剤を使ってもらったという。その後は指導する立場になり、学生や研修医に練習させる相手を自分が務めていたが、それは拷問のようにつらかった。自分が苦しまずに済むように、トレーニング装置をつくったのだと藤井医師は話した。R0のシミュレーターは患者の苦痛の度合いで点数がつき、苦しくない内視鏡ほど高得点になるように設計されている。藤井医師は、予防医療はすべて自由診療なのだから、その部分の質を上げ、受ける人の負担を減らす政策にしていく必要があると述べた。

20:37

「胃カメラ」という名前と、ピロリ菌をめぐる誤解

聞き手は、予防医療普及協会としてもやるべきことは多いとし、例として「胃カメラ」という名前がよくないのではないかと提起した。実際には口の中から食道、胃、十二指腸まで見られるのだから、「上部消化管内視鏡」という呼び方を標準にしたほうがよいという提案で、藤井医師も同意した。

聞き手は、ピロリ菌がいなかったからもう胃カメラは受けなくてよいと考える人や、除菌したから大丈夫だと考える人がいると指摘した。藤井医師は、前者について「嘘です」と答え、後者について「一番やばいパターン」だと述べた。

21:30

大腸内視鏡とCTをセットにする理由

企業版ふるさと納税による無料検診では、内視鏡を初めて受ける人が多いと藤井医師は話す。もともと内視鏡を受けている人は少なく、胸部CTなら受けてみたいという人は多い。自治体からは、大腸内視鏡と胸部CTを分けたほうが対応できる医療機関も増えて楽ではないか、と言われることがよくあるという。それでも藤井医師は、セットでなければ大腸内視鏡を受けるインセンティブが働かないと主張してきた。住民には合計4万5000円分が無料になると説明しているが、大腸カメラだけでは苦しくて嫌なので誰も受けないだろうと藤井医師は話した。

聞き手が下剤を飲むのが嫌だと言うと、藤井医師は以前よりずっと改善されていると答えた。前日の食事制限と当日の下剤の問題はあるが、当日の朝は下剤を飲まずに来院し、胃カメラを行ったあとに内視鏡から十二指腸へ直接下剤を流す方法もあるという。ただし一般的ではない。大腸に閉塞があった場合、普通に飲んでいれば腹痛で気づけるが、この方法では下剤が効くのが遅くなり、腸穿孔のリスクが上がる。そのため全員には行えないが、毎年検査を受けている人には行える場合があるという。

22:41

痛くないから受診しない

聞き手は、虫歯は痛くなるので誰もが歯医者に行くが、ポリープは痛くないと指摘した。藤井医師は、ポリープがある気がすると言って来る人がたまにいるが、ポリープは痛みを起こさないと話した。検査で胆石症などの別の原因が見つかることはあっても、ポリープが症状の原因になることはないという。聞き手は、痛くないから誰も行かないことが一番の問題だとし、糖尿病も同じだと述べた。

膵臓がんについて、藤井医師は痛くなるものとならないものがあると説明した。膵頭部に近いがんは早く痛みが出るので治る可能性が高いが、膵尾部のがんはなかなか症状が出ない。膵臓を調べるMRIでも、膵尾部にあると見つけにくいことがある。膵尾部の病変には腹部エコーと超音波内視鏡を組み合わせる必要がある。腹部エコーは脂肪が厚いと見えにくく、胃の裏側も見えない。超音波内視鏡ならそうした部分まではっきり見えるので、今後普及させていく方向になるだろうと藤井医師はみている。

鎮静をかければ楽なので超音波内視鏡も受けられるはずだが、その前に胃カメラを受ける習慣を広げる必要がある、という話になった。内視鏡は装置が高いのに診療報酬の点数が低く、医療機関に導入するインセンティブが働かないことも問題として挙がった。対談の最後に聞き手は、実際にどうすればよいかを具体的に進めていくのが協会のミッションだと述べた。