未経験からマーケターへの転職は「限られた人にだけ勧められる」――サラタメが語る狙うべきポジションと条件

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概要

この動画は、元々LINE登録者限定だった「マーケター転職完全ガイド」の前半部分をYouTubeで公開したものである。対象は、事業会社のマーケターや支援会社のアカウントプランナーなどの経験がない、完全未経験の人に限られる。経験者向けの内容は別の動画に分けられている。

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話者のサラタメ氏は、営業職からキャリアを始め、未経験からマーケティングの仕事に移った。その経験を踏まえて、中心となる問いに「未経験からマーケターに転職するのは、ほとんどの人には勧めない」と答える。そのうえで、それでも目指す人が狙うべきポジションと、内定を取れる人の条件を具体的に示していく。

結論:多くの人には勧めないが、一部の人には最高の仕事

サラタメ氏の結論は、未経験からのマーケター転職を広く勧めることは「断じてノー」だというものだ。ただし、限られた1〜2割の人には強く勧められるとも言う。マーケティングの仕事は、向いている人にとっては最高の仕事だからだ。

向いているかどうかの目安として、話者は3つの資質を挙げる。戦略性、アウトプットのセンス、情報感度である。このうち2つほどを持っている人なら勧められるという。詳細は後半の内定ノウハウのパートで扱うとされ、今回公開された範囲には含まれていない。

話者が強く注意を促すのは、「食いっぱぐれない仕事に就きたい」という理由でマーケターを目指す人が意外に多いことだ。その目的なら、無形商材の法人営業のほうが絶対に勧められると話者は述べる。食いっぱぐれたくないという理由だけでマーケターを目指すと、かえって食いっぱぐれて損をするという。

今の営業職のノルマや飛び込み営業がつらいという人にも、話者は同じ考えを示す。その場合に転職すべきなのはマーケターではなく、ノルマがそこまで厳しくなく、飛び込みのような「昭和スタイル」の営業をさせない、働き方がホワイトな会社の営業職だという。話者が前提として強調するのは、マーケターは消去法や逃げで選ぶ仕事ではなく、どうしてもやりたいという熱量のある人が選ぶ仕事だということである。

要点の先出し:ポジションも条件も「すでに決まっている」

話者は、未経験から狙えるポジションも、狙える人の条件も、すでに決まっていると言う。

ポジションについては、9割の人が支援会社(代理店、デジタルエージェンシーなどと呼ばれる会社)のアカウントプランナーか広告運用コンサルタントから始めるのが王道だという。残り1割の、よりハイスペックな人材は、事業会社のデジタルマーケターから始める。アカウントプランナーがマーケターに含まれるかといった定義論が出ることは話者も想定しており、その点は後で補足すると断っている。

条件は「やや厳しめ」に設定したと話者は明言する。理由は、この動画の目的がどうにか内定をもぎ取らせることではなく、マーケターとして長期的に良いキャリアを築いてもらうことにあるからだ。その目的からすれば、このくらい厳しく見ておいたほうがいいと話者は考えている。条件の中身は後の節で詳しく扱う。

メリット1:仕事が楽しい(ただし好きな人に限る)

本題に入る前に、話者はマインドマップを使ってマーケター転職のメリットとデメリットを整理する。ここは画面を見て分かる人は飛ばしてよい部分で、本題は「狙うべきポジション・ルート」からだと前置きしている。

1つ目のメリットは、仕事が楽しいことだ。左脳を使うデータ的な思考と、右脳を使うクリエイティブな思考をどちらもフル活用し、そもそもの戦略から考え、最新のトレンドも押さえながら仕事ができる。話者はこれを「ゲーム感覚で仕事ができる」と表現する。

ただし、それが楽しいと感じられるのは、こうしたことが好きな人に限られる。冒頭で述べた通り、消去法でマーケターを選んだ人にはなかなか大変だろうと話者は付け加える。

メリット2:市場価値が高まる――ただし「作業屋さん」では高まらない

2つ目のメリットは市場価値が高まることで、転職で困らず、年収も上げていける。ただし、ここにも「できる人限定」という注意点がある。話者はこの点を大事だと考えており、脱線と断ったうえで詳しく説明している。

話者の整理では、マーケティング領域には、マーケター、デジタルマーケター、Webマーケターと呼ばれる高いレベルの人たちと、そこに到達できない「オペレーター」「作業屋さん」がいる。これはあくまで話者の考える分け方だという。作業屋さんもデジタルやWebのマーケティングの仕事はしているが、指示通りに動くだけである。例えば、工夫なく淡々と広告を運用し、考えずにレポートを作る。アカウントプランナーのような営業的な仕事なら、マーケティングを考えている人の意見をそのままクライアントに伝えるだけの「伝書鳩」になる。話者は、こうした人がキャリアアップするのはかなり難しく、転職でも困り、年収が伸びることもないだろうと見ている。

一方、デジタルマーケターやWebマーケターは、自分から企画を提案できる人だ。認知を広げることだけでなく、どう購入してもらい、どうリピートにつなげるかという導線全体を俯瞰して改善できる。目的と予算を踏まえて最適な施策を企画し、実行までできる。話者は具体例として次のような判断を挙げる。

  • 広告を改善する前に、販売ページが良くないと気づき、販売ページの改善でPDCAを回す
  • リスティング広告に予算が偏っているクライアントに、一部をSNS広告やFacebook広告に回すよう提案する(出稿媒体を選ぶメディアプランニング)
  • 自社で広告にできることをやり尽くしたら、再生回数ではなくコンバージョン、つまり商品やサービスの購入にこだわったYouTubeチャンネルを企画する

そのうえで、企画だけでなくPDCAを回して改善と実行まで担えるのがマーケターだという。

さらに、枕詞のつかない「ザ・マーケター」は、Webやデジタルに限らず、オフラインを含めた認知・購入・リピートの全体を改善する。プロモーションだけでなく、商品、価格、販路まで改善し、企画立案していく仕事だと説明される。話者の結論は、低レベルの作業屋さんにとどまるとまずいので、マーケティング領域に踏み出すならマーケター、デジタルマーケター、Webマーケターと呼ばれる領域まで行くべきだというものだ。

呼び方をめぐるマニアックな補足

話者は、マーケティング業界の人がよく抱く認識についても補足する。これは話者自身の意見ではなく、業界でよく見られる考え方として紹介されている。

業界の会社に所属する人には、デジタルマーケターとWebマーケターを別物と捉え、デジタルマーケターのほうが担当領域が広いと考える人が多いという。「Webマーケターはプロモーションや認知のことしか考えず、既存施策の改善ばかりしている。デジタルマーケターはDX、業務オペレーション、ビジネスモデル、データ活用まで考え、認知・購入・リピートの全体を見て、新規の企画立案もする」といった見方である。そのため、転職活動の面接や応募書類では「Webマーケティング」より「デジタルマーケティング」という言葉を使うほうが無難だと話者は助言する。

もう1つの補足がある。話者の説明の仕方だと、デジタルもオフラインも統括する「マーケター」が最上位に見えるかもしれない。そう考える人は実際に多いが、実態はそうでもないと話者は言う。マーケターとして誇りを持つ人にはそういう思想の人もいる。しかし、オフラインもデジタルもできる一流の人もいれば、デジタル領域に特化した一流の人もいる。どちらが偉いか、どちらが稼げるかという話ではないというのが話者の見方である。

メリット3:副業・独立しやすい――ただし難易度は上がっている

3つ目のメリットは、副業や独立がしやすいことだ。話者によれば、マーケティングはビジネスの根幹であり、デジタル領域での集客ができるマーケターなら何でもできる。

ただし現実的なラインとして、独立して年収1億円に届くかどうかは、マーケターとしての素質だけでなく経営者としての素質も問われる。話者がよく見かける例として挙げるのは次の2つのパターンだ。

1つは、会社員としてデジタルマーケターをしながら個人で副業を受け、30代で年収1000万円に達している人である。もう1つは、会社員としてマーケターをしていた女性が、結婚と出産で出社してのフルタイム勤務が難しくなり、在宅フリーランスになるケースだ。家事や育児を優先してワークライフバランスを保ちながら、年収500万円ほどを稼いでいるという。

注意点は2つある。作業屋さんのままでは不可能だということと、独立の難易度が上がっていると話者が感じていることだ。以前は、広告運用やSNS運用代行のようなクライアントワークに加えて、ブログやYouTubeなどのメディアを運営してアフィリエイトで稼ぐ人が多かった。しかし、ブログのSEOやYouTubeのコンテンツ制作のレベルがこの5年、10年でかなり上がった。話者は、クライアントワークなら今でも十分独立できるが、メディア運営の道は閉じられつつあると見ている。そのため、5〜10年前と比べると副業から独立まで行くのはやや難しくなったという。

デメリット:大変さ、AIによる代替、最初のワークライフバランス

デメリットも3つ挙げられている。

1つ目は、シンプルに大変なことだ。左脳も右脳も使い、戦略から考え、トレンドを追い続ける仕事を楽しめる人でなければ、キャッチアップだけで苦労する。

2つ目は、作業屋さんでは市場価値が高まらないことだ。話者は、指示された作業をこなすだけの仕事はAIでどんどんできるようになっており、非常に危ういと述べる。市場価値が高まらないどころか、食いっぱぐれる可能性もあるという。

ここで話者は、安定を求めるなら営業のほうが向いている理由を補足する。営業はAIで置き換えにくく、合理的かどうかに関係なく「人間である必要がある」「目と口と手と足がついている必要がある」面があるからだ。話者は、会社にもよるが、クライアントと会社をつなぐだけの伝書鳩のような営業でも、どうにか給料をもらえることがあると考えている。営業の人に怒られそうだと断りながらの発言である。だからこそ、食いっぱぐれたくないだけの人には無形商材の法人営業を勧めるという。

3つ目は、一人前になるまでワークライフバランスが微妙なことだ。未経験からだと学ぶことが多く、最新情報のキャッチアップにも期間が必要になる。加えて、ポスターやバナー広告のようなデザイン性のある成果物にも関わる。クライアントや上司から「A案もB案もダサいから全部ゼロからやり直して」と言われることもある。

そこで大事になるのが、話者の言う「仕切る」力だ。「ダサいかどうかではなく、今回のデザインの目的と優先順位はこれで、A案もB案も目的に沿っている。そのうえでA案のほうが適している」と説明し、仕事を着地させる力である。未経験者は最初これができず、仕事がどんどん延びてしまいがちなので、転職直後は覚悟して臨んだほうがいいと話者は言う。

さらに、Webマーケティングやデジタルマーケティングの業界は参入障壁が非常に低く、明日から始められる業態である。そのため、激務のブラック企業が多い。最低限のワークライフバランスを確保するためにも企業選びが非常に重要だと話者は強調する。見分け方は後半で解説するとされている。

本題:未経験から狙うべきポジションとその後のルート

ここからが本題である。話者は、基本パターンとして9割の人が支援会社の2つの職種から始めると改めて説明する。1つはアカウントプランナーで、営業とマーケティング施策の提案をする仕事だ。もう1つは広告運用コンサルタントで、広告運用を担いつつ、クライアント対応も一部行う。最終的にデジタルマーケター、Webマーケター、あるいはデジタルに限らない全体のマーケターのどれを目指すにしても、未経験からのファーストステップはこの2つがセオリーだという。話者はこれを自分の意見ではなく「事実」として語っている。

例外パターンの1割は、ハイスペック人材が多い。食品メーカー、小売、ITサービスなどの事業会社で、最初からデジタルマーケターとして歩み出す。

ファーストステップの後のキャリアについても説明がある。アカウントプランナーや広告運用コンサルタントから始めた人の中には、その職種を極め、マーケティング視点を磨いて年収800万〜1000万円を目指す人もいる。一方で、職種名に「マーケター」が入っていないこともあり、自社商品を持つ事業会社のデジタルマーケターに移る人も非常に多い。事業会社のデジタルマーケターは、そのまま続ける人が多く、デジタル以外も含めた全体のマーケティングに移る人もいる。ごくまれに支援会社側に移る人もいるという。話者が伝えたいのは、どこから始めても「ゴリゴリのマーケター」を含めて何にでもなれるので、まずはこのファーストステップが勧められるということである。

支援会社とは何か、「代理店」と呼ばない理由

話者は、支援会社を「自社商品を持たず、クライアントのマーケティングを支援する会社」と定義する。デジタルエージェンシーやWebマーケ代理店など、さまざまな呼び方がある。

ここでも用語についての補足がある。面接や応募書類では「代理店」という言葉はあまり使わないほうがいいという。以前はみな代理店と呼んでいたが、今は広告運用やSNS運用を代理するだけでなく、コンサル業を始めている会社が多い。そのため、代理店と呼ばれることを非常に嫌うというのが話者の説明だ。「Webマーケティング」より「デジタルマーケティング」を使うのと同じ理屈で、「支援会社」や「デジタルエージェンシー」と言うほうがいいとしている。

具体的な会社として、大手クライアントを主に対象とするサイバーエージェント、電通デジタル、博報堂DY ONE、セプテーニ、中小規模の企業にも対応するグラッドキューブやプランBが画面で紹介されている。

なぜ事業会社ではなく支援会社から始めるのか

理由はシンプルで、事業会社のほうがかなり狭き門だからだと話者は言う。食品メーカー、小売、ITサービスなどの事業会社のマーケターは、人数が少なく、頭数もそれほど必要とされない。そのため経験者採用が中心で、未経験者を大量に採ることはない。一方、支援会社のアカウントプランナーや広告運用コンサルタントは、クライアントが増えるほど人手が必要になる。その分、未経験者の採用にも積極的だという。

ただし話者は、事業会社から始めるほうが偉い、ベストだという話ではないと念を押す。良い支援会社で始めれば、キャリアとして素晴らしいものを築けるし、教育体制もしっかりしていてマーケティングの視点も磨かれる。向き不向きについては次のように整理している。

  • いろいろな会社のマーケティングをやりたく、営業が向いているタイプ → 支援会社のアカウントプランナー
  • いろいろな会社のマーケティングをやりたく、数字の分析が好きなタイプ → 支援会社の広告運用コンサルタント
  • 好きな商品やサービス1つに集中したい人、支援会社ではプロモーション中心になりがちなので商品・価格・販路にも口を出したい人 → 事業会社のデジタルマーケター

話者は、マーケターを目指す人には好奇心旺盛なタイプが多く、実は支援会社の仕事のほうが向いている人もいると言う。自分の好きなことや得意なことに合わせて選ぶのがよいという結論である。

なぜデジタル・Web領域、そして広告領域なのか

話者がデジタル・Web領域に絞って勧める理由は2つある。未経験者でも内定を取りやすいことと、挫折しにくいことだ。

内定の取りやすさについて、話者はデジタル・Web領域を成長業界と位置づける。元々は広告運用やSNSアカウント運用の代行がビジネスの根幹だったが、最近は「こうしたほうがいい」と助言するコンサル型のビジネスも伸びている。領域が伸びているうえにビジネスモデルも多彩になっているので、求人枠が多いと話者は説明する。

挫折のしにくさについては、商品・価格・プロモーション・販路を統括する経営視点の「ザ・マーケター」を最初の仕事にすると挫折すると話者は言う。超高度なビジネススキルだからだ。そもそも未経験でそうした募集は見たことがなく、仮にあってもファーストステップでやれば「100%挫折する」ので勧めないという。

デジタルの中でも広告に寄っている理由は、市場規模が大きいからだと話者は答える。SEO、SNS、インフルエンサーマーケティングに興味がある人もいるだろうが、リスティング広告、ディスプレイ広告、SNS広告のほうが予算規模も市場規模もずっと大きい。そのため求人枠が多く、内定を取りやすい。また、広告はマーケティングの基礎の基礎として押さえておきたいという理由もある。

話者は、このセオリーを外すと、内定の取れない見当違いの転職活動をいつまでも続けることになると警告している。

未経験からマーケターになれる人の条件

条件の話に入る前に、話者は門が狭く、しかも狭くなり続けていると感じていると述べる。そのうえで3つの段階に分けて条件を示す。

内定確率が高い人は、まず年齢について、28歳くらいまでに転職を済ませたほうがよく、ギリギリ30歳までなら大丈夫だという。学歴は基本的に4年制大学卒で、地頭が一定程度必要な業界なのでGMARCH以上が好ましいとされている。話者によれば、求人企業が公には言わないものの、実際の内定実績を見るとGMARCH以上の人のほうがよく決まっているという。

業務経験は、次のどちらかが必須とされる。1つは、IT、人材、金融、コンサルなど無形商材の法人営業を2年以上経験していることだ。有形商材でも不可能ではないが、基本は無形商材である。無形商材の営業とアカウントプランナーの仕事は密接に関わるため、アカウントプランナーを狙いやすくなる。もう1つは、広告運用コンサルタントを狙う場合で、営業経験は不要になる。ITエンジニアや経理のように日頃からExcelを使い、ピボットテーブルやVLOOKUPを「呼吸するように」使える人なら十分内定が取れるという。

また、転職回数も見られている。3回、4回、5回と転職している人はなかなか内定が取れないのが「残酷ですが現実」だと話者は述べる。

ギリギリ可能性がある人は、34歳くらいまでの人だ。上記の業務経験のどちらかに加えて、個人での実務経験があれば内定の可能性があるという。例として、SNSで1万人以上のフォロワーを持つアカウントを運営している、副業ブログでPVだけでなく月5万円を実際に稼いでいる、友人が創業したベンチャーで無報酬ながら広告運用を手伝っていた、といったケースが挙げられている。なお、冒頭では、副業や趣味のSNSアカウントを大きく伸ばしているような人は、細かい条件を割と度外視してよいとも話者は述べていた。

よく聞かれるWebマーケスクールの卒業歴については、プラスにはなるが「味付け程度」だと話者は答える。優先されるのは、年齢、学歴、業務経験、個人での実務経験である。それらを満たしたうえでの加点要素にはなるが、何も満たさずにスクール卒業だけを訴えても、実務経験ではないとしてほぼ評価されないことが多いという。スクール運営側は合格実績を強調するだろうが、実情はそうだというのが話者の見方である。

厳しい人は、条件を満たしていても、東京・大阪以外の地方、例えば北海道や東北で働きたい人だ。また、マーケター志望者に多いフルリモート希望も、未経験からではほぼ通らないという。

若い人の「2段階右折」と、無理に攻めた場合のリスク

業務経験の条件に当てはまらないが、26歳前後とまだ若い人には、話者はまず無形商材の法人営業に転職する選択肢を勧める。法人営業としてキャリアアップしてもいいし、2年以上の経験を積めばアカウントプランナーを十分狙える。そこからマーケターのキャリアを歩むこともできる。無理にマーケターから始めるのではなく、「2段階右折」でマーケティング領域に移るのは十分ありだという。

条件を無視して無理やり攻め込んだ場合、話者はかなり高い確率でブラック企業に捕まると見ている。前述の通り参入障壁が低く、ブラック企業が多い業界だからだ。話者が挙げる例は次のようなものである。

  • アダルト案件ばかりを扱う支援会社
  • 「100人いたら100人痩せる」と謳うような、薬事法ギリギリあるいは違法な広告を出すD2C案件の事業会社で、「ブラックマーケター」になってしまう
  • 華々しく「マーケター募集」と書いてあるのに、実際にはマーケティングとは無関係なテレアポをさせられるだけ

話者によれば、条件を満たしていなくても内定は取れることは取れる。しかし、満たしていないのに内定が出るということは、こうした危うい企業である可能性が高い。今回示した基準は、マーケティング領域の優良企業に入る場合の条件だと話者は説明する。条件を無視して攻めることも可能で、内定が取れることもあるが、自分としては勧めないという立場である。

公開範囲の終わり

YouTubeでの公開部分は、「選んではいけない企業と選ぶべき企業の見分け方」の導入に入ったところで終わる。話者によれば、後半では未経験者が転職すべきでない企業と狙うべき企業の選び方、マーケ転職ならではの自己PRと志望理由に盛り込むべきポイント、マーケター特化の転職エージェント情報を扱っているという。ただし、それらの中身はこの動画では語られていない。前半で示された結論は、未経験者はまず熱量があるかを自問し、そのうえで支援会社のアカウントプランナーか広告運用コンサルタントを入口とし、年齢・学歴・業務経験の条件に照らして狙うかどうかを判断すべきだというものである。