「理系=男子」を覆す:安田女子大学が女子大学で理工学部を新設した理由

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概要

広島の安田女子大学は、2025年4月に女子大学として日本初の理工学部を開設し、生物科学科・情報科学科・建築学科を設けた。同学部情報科学科の学科長である山下明博氏は、「理系=男子」という考え方を覆すことが大学の狙いだと語る。本稿では、文系の単科大学だった同大学がなぜ理工学部をつくったのか、設置までにどんな課題があり、どう対処したのかについての山下氏の報告をまとめる。

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文学部の単科大学から8学部へ

山下氏はまず大学の沿革を説明した。日本には大学が約800校あり、そのうち女子大学は約80校ある。各女子大学はそれぞれの建学の精神を掲げており、安田女子大学の場合は1915年に初代学園長が唱えた「柔しく剛く」がそれにあたる。

同大学はもともと文学部だけの単科大学で、日本文学や英米文学などを教えていた。2000年頃から新しい分野に進出する方針をとり、まず現代ビジネス学部を設置した。経営系の学部だが、コンピューターを使ったIT教育を組み込んだという。その後、家政学部や教育学部を加え、2007年には薬学部を設けて本格的な理系学部を持つようになった。続いて看護学部もつくり、薬剤師や看護師などの資格取得を目指す学生を育ててきた。こうして1学部から7学部まで拡大し、2025年に8つめとして理工学部を新設した。

広島という地域の事情

山下氏は、大学が広島にある地方大学であることを前提として強調した。広島県のものづくりは中国・四国地方で1位であり、県内には短大を含めて24の大学がある。大学進学率も全国6位で、ものづくりの県であると同時に教育の県でもあると山下氏は言う。県内には理学系の学部が4大学、工学系が8つある。

しかし問題が2つあると山下氏は指摘する。1つは、女性のエンジニアや研究者が少ないことだ。もう1つは人口流出である。山下氏によれば、広島県は5年連続で人口流出が日本で最も多く、2025年も9,493人が県外へ出ていった。10代では関西などの県外大学へ進学する高校生が多く、20代になると就職を機に首都圏へ移る若者が多い。その結果、県内では理工系人材が慢性的に不足しているという。

既存学部の拡張ではなく新学部にした理由

すでに7学部と多くの学科があったため、新しい学科を既存の学部に加えることもできた。それでも新学部をつくった理由について、山下氏は「学部の新設は目的ではなく手段だった」と説明する。

第一の理由は、地方大学が生き残るためには、変化の激しい社会のニーズに応える必要があることだ。女子の受験生は4年制大学を志向するようになり、女子大学ではなく共学の大学を選ぶ例も増えている。女子大学が共学化する動きも大きい。こうした競争のなかで、同大学は学部を拡充して総合大学となり、さまざまな分野を志す学生を受け入れられるようにしたいと考えた。

第二の理由は、技術者のジェンダーの偏りである。山下氏は、一般的な情報系学科では男性が半数以上を占め、女性の比率が10%程度の場合もあるだろうと述べた。少数派として学ぶ苦しさという心理的な負担を取り除き、全員が女性であることで心理的な安全性を確保した学部にしたいと考えたという。

第三の理由は、理工系人材、特にデジタル人材が東京などの大都市圏へ流出していることだ。広島県を含む産官学の連携で理工系人材を育て、県内に根付いてデジタル人材として働いてもらうことを目指している。

山下氏は、既存学部の拡張でもできることはあるが、それでは地域が求める人材像に応えるのは難しいと判断し、大学として覚悟を持って学部を新設したと述べた。

学内の懸念と、それへの答え

新設にあたっては学内から多くの懸念が出た。女子大学に理工学部をつくって本当に学生が集まるのか、既存学部とのバランスをどう取るのか、といった意見である。

大学が示した答えは2つあった。1つは、文学部だけの単科大学から建学の精神に沿って実学を中心に発展してきた歴史の延長として、地域社会のIT人材へのニーズに応えながら教育組織を広げるという位置づけである。もう1つは、既存の理工学部との違いを打ち出すことだ。女性の視点や感性が、これまでにない創造的なイノベーションを生むのではないかと考え、それを生む環境と教育を提供したいとした。

設置認可までの課題①:理系女子高生の母数が少ない

文部科学省への設置認可申請の過程でも課題があった。理系の女子高校生だけを対象にすると、母数が少なく門戸が狭い。高校段階で理系に進む女子が非常に少ないという現状があるからだ。

そこで大学は、最初から理系が得意な学生を前提にしない方針に切り替えた。できる学生を集めるだけでなく、数学などの理系科目も含めて入学後に育てる設計にしたという。その一環として、入学前学習の段階からAIを使った学習の仕組みを構築した。つまずいた場合は1つ前の内容に戻って学び直せる、積み上げ型の支援システムだと山下氏は説明した。

設置認可までの課題②:教員が集まらない

もう1つの課題は、カリキュラムに合う教員を集めることだった。山下氏によれば、情報系の教員の多くは首都圏に集中しており、地方で募集してもなかなか来てもらえない。理学系の教員については海外からも応募があり、ウェブ面接で対応したこともあったという。

さらに、カリキュラムと教員の業績が適合しているかも確認する必要があった。これまで7つの学部を設置してきた経験があっても初めての課題が多く、設置認可の申請書類をまとめるまでに非常に苦労したと山下氏は振り返った。

「潜在的な理系女子」という仮説

学部の設置を検討していた当時、理工系学部の女子学生の割合はおよそ20%以下と言われており、実際に理系の女子は少なかった。それでも山下氏らは「理系は男子」という見方を疑った。根拠として挙げたのが、15歳を対象にした国際比較調査PISAのデータである。山下氏によれば、日本の女子の数学・科学の成績は世界のトップレベルにある。

ここから大学は、理系の素質を持つ女子は潜在的に存在するのではないか、男子中心の理工系学部で学ぶことへの心理的な抵抗があるために理系に進まないのではないか、という仮説を立てた。理工系の学びを体験してもらい、ロールモデルを示すことで、高校生本人、保護者、高校教員が持つアンコンシャス・バイアス(無意識の偏見)を崩せないかと考え、さまざまな取り組みを行ったという。

学科ごとの体験型の取り組み

山下氏は各学科の取り組みを紹介した。生物科学科では「多様性の森」として多くの植物を集めたプロジェクトを行っている。情報科学科ではeスポーツの普及活動として小学生から指導を始めているほか、研究室を事前に体験できるラボローテーションも実施している。建築学科では古民家リノベーションのプロジェクトを通じて、学生が実際に手を動かす機会をつくっている。

情報系では、企業と協働する「HINA Lab」というプロジェクトを通じて、高校生の潜在的な関心を掘り起こそうとしている。例として、J1のサッカーチームであるサンフレッチェ広島の取材と情報発信を学生が請け負っており、山下氏によればJリーグで学生が発信を担っているのは唯一だという。ほかにも、美容など女子学生が関心を持ちそうなテーマを企業と一緒にAIで分析したり、AIアプリを開発したり、建物に映像を投影するプロジェクションマッピングを企業と共同で手がけたりしている。社会とつながって学べることを打ち出し、多くの学生に来てもらおうという狙いである。

産官学連携の広がりと手応え

学生募集の段階から産官学連携の枠組みを用意していた。半導体メーカーのマイクロンメモリジャパンとワークショップを何度も開き、広島県の協力も得てきた。その結果、生徒たちが少しずつ興味を持つようになり、保護者からも、女子が理系を選ぶことへの不安が和らいだという声を受けていると山下氏は報告した。

この枠組みは広がっており、広島県や農林水産省のほか、民間企業ではマイクロンに加えて広島電鉄やドコモCS中国などが参加し、学生が実際の現場で学んでいるという。

地方大学への示唆

最後に山下氏は、学部・学科の再編を検討している地方大学に向けて2点を挙げた。仮説を立てて検証すること、そして最初から得意な層だけを対象にせず裾野を広げる設計にすることである。

そのうえで、地域のニーズを掘り起こして地元企業と教育をつなぐこと、女子大学ならではのロールモデルを模索することを通じて、他の大学でも再現できる学部再編のモデルを探っていきたいと述べ、報告を締めくくった。